GAB採用企業一覧！編集部が分析する難関企業の選考傾向と業界別データ

Digmedia監修者

伊東美奈

HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。

商社・コンサル・金融といった就職人気ランキング上位の難関企業群が、選考の第一関門として採用している適性検査がGABです。

編集部がGAB（C-GAB含む）採用企業の動向を分析したところ、応募者の上位層を効率よく選別したい企業ほどGABを選んでいる傾向が浮き彫りになりました。

長文読解と図表計数を中心とした高難度な問題構成は、SPIや一般的なWebテストとは別物として捉え、専用の対策時間を確保することが選考突破の鍵を握ります。

この記事では、Digmedia編集部が分析したGAB導入企業の選考傾向と、効率的な対策アプローチを業界別に徹底解説します。

GABの全体像 編集部が押さえる基本情報

まずはGABがどのような適性検査なのか、編集部の視点から開発元・出題範囲・採用拡大の背景の3点で全体像を整理します。

日本SHL社が開発した総合職向け適性検査

GABは、日本SHL社が開発・運用している総合職向けの適性検査で、新卒採用シーンで広く活用されています。

正式名称は「Graduate Aptitude Battery」で、頭文字を取って「GAB（ギャブ）」と呼ばれ、1990年代後半から長期にわたり運用されているテストです。

同じくSHL社が提供する玉手箱は姉妹テストにあたり、問題形式やスコアロジックに多くの共通点があります。

能力検査は言語（長文読解）と計数（図表の読み取り）の2分野で構成され、性格検査も併せて実施されるのが標準的なパッケージです。

編集部が確認した限り、外資系や海外展開企業では英語問題を追加した「GAB English」を採用するケースもあり、業界によってバリエーションが存在します。

長い運用実績とSHL社のグローバルな信頼度を背景に、GABは難関企業の選考スタンダードとして定着しているテストです。

言語・計数・性格の3分野と試験時間

GABは、言語理解・計数理解・性格検査の3パートで構成されており、それぞれに固有の出題ロジックがあります。

言語理解は長文を読み、その内容に関する設問に「正しい・誤っている・どちらとも言えない」の3択で答えるのが基本形式です。

計数理解はグラフや表から必要な数値を読み取り、与えられた条件をもとに計算して正答を選ぶ問題が中心となります。

編集部の調査では、ペーパー版GABは言語約25分・計数約35分・性格約30分の合計90分前後と、比較的じっくり取り組む形式です。

Web版（Web-GAB）は言語約25分・計数約15分・性格約20分と圧縮され、短時間で大量処理が求められる構成になっています。

テストセンター版（C-GAB）はさらに時間が圧縮され、言語15分・計数15分と1問あたりの処理速度が極端に高い水準を要求される点が特徴です。

難関企業がGABを採用拡大している背景

編集部がGABの採用動向を分析した結果、近年も難関業界でGABが優先採用される傾向が続いていることが見えてきました。

背景にあるのは、高倍率の選考で「ビジネス現場の処理力」をいかに早期に見極めるかという企業側の強い課題感です。

商社・コンサル・金融といった業界では、資料を読み込み数字を素早く処理する能力が入社後パフォーマンスを大きく左右します。

GABの長文読解と図表計数は、まさにこの実務スキルを直接的に測定できる設計のため、難関企業のニーズと相性が良いといえます。

さらにC-GABの登場でスコア使い回しが可能となり、応募者・企業双方の負担を抑えながら高精度の選別ができる仕組みも整いました。

編集部としては、GABは「難関企業の足切り装置」として今後も中核的な役割を果たし続けると分析しています。

編集部分析 GAB導入企業の3つの共通点

Digmedia編集部が複数年のGAB導入企業データを分析した結果、採用企業に共通する3つの特徴が浮かび上がりました。順に解説します。

共通点1 応募倍率が極めて高い人気企業

GAB採用企業の最大の共通点は、応募倍率が数十倍〜数百倍に達する超人気企業であることです。

編集部が把握する限り、五大商社・外資系投資銀行・戦略コンサル・大手シンクタンクといった就活生の人気が集中する企業群でGABが採用されています。

採用倍率が高いほど、書類選考と並ぶ第一関門として強力な足切り機能が必要となり、難易度の高いGABが選ばれる構造です。

同じ難関業界でも、応募者層がやや幅広い企業はSPIや玉手箱を採用するケースが多く、GAB導入企業はその中でもさらに上位の人気企業に偏ります。

つまり「自分の志望企業がGAB採用企業に該当するか」は、企業の人気度・倍率からおおまかに推測できる関係性です。

志望企業が業界トップ3〜5以内に入る人気企業の場合、GAB対策の優先度を高く設定するのが編集部としての推奨スタンスです。

共通点2 ビジネス実務に近い処理力を重視

2つ目の共通点は、ビジネス現場での実務処理力を選考の早い段階から測定したいという企業側の姿勢です。

商社・コンサルでは、契約書や財務資料を素早く読み解き、数字をもとに意思決定する場面が日常的に発生します。

GABの言語理解（長文読解）と計数理解（図表計算）は、まさにこの実務スキルを再現したテスト設計になっています。

そのためGAB採用企業は、性格や志望動機よりも先に「純粋な処理能力」を選考の早期で見極めたい意図が強いといえます。

編集部の分析では、GABは応募者の入社後パフォーマンス予測において、SPIよりも妥当性係数が高いとされるデータも紹介されています。

難関企業にとってGABは、単なる学力テストではなく「業務遂行力の予測ツール」として位置付けられていると考えると、対策の方向性が見えてきます。

共通点3 SHL社製品ファミリーで併用しやすい

3つ目の共通点は、SHL社製の他テスト（玉手箱・C-GAB・Web-GAB・OPQ等）と併用しやすい点です。

SHL社のテストは出題形式やスコア体系に共通性があり、企業側が選考フェーズごとに最適なテストを組み合わせて運用できます。

たとえば、本選考はGAB（C-GAB）で実施しつつ、インターン選考は玉手箱に切り替えるといった使い分けが商社・金融で見られます。

応募者側にとっても、GABの対策は玉手箱対策との相互補完がきくため、難関業界併願のコストパフォーマンスが高いのがメリットです。

編集部としては、商社・コンサル・金融を複数併願するなら、GABと玉手箱の対策を同時並行で進めるのが最も効率的だと判断しています。

逆に、SPI主流の業界しか受けない場合はGAB対策の優先度を下げてもよく、志望業界の見極めが対策戦略の出発点となります。

業界別データで見るGAB採用企業

編集部が把握しているGAB（C-GAB含む）採用企業を業界別に整理しました。志望業界に合わせて、対策の必要度を確認しましょう。

商社・コンサル業界 GAB採用の中核

商社・コンサル業界は、GAB採用企業の最大ボリュームゾーンです。

編集部が把握している商社・コンサル業界のGAB（C-GAB含む）採用企業は以下のとおりです。

三井物産（C-GAB）・住友商事（C-GAB）・三菱商事・伊藤忠商事・丸紅・豊田通商・野村総合研究所・三菱総合研究所・アクセンチュア・デロイトトーマツコンサルティング

とくに三井物産・住友商事はC-GABを採用しており、テストセンター方式でのスコア使い回しが有効活用できる代表的な企業です。

残り三大商社（三菱商事・伊藤忠商事・丸紅）も、本選考やインターン選考でGABまたは玉手箱を採用するケースが報告されています。

シンクタンク領域では野村総合研究所・三菱総合研究所といった業界トップ企業がGAB系テストを実施しており、論理性の高さが選考通過の鍵を握ります。

外資系・日系の戦略コンサルでも、フェーズによってGABを採用する企業があり、商社・コンサル併願組はGAB対策が避けられません。

専門商社の豊田通商など、メーカー系商社の一部でもGABが導入されており、商社志望ならば業界全体への対策意識が必要です。

金融・保険業界 信託銀行と外資金融が中心

金融・保険業界では、信託銀行・外資系投資銀行・大手証券を中心にGABが採用されています。

編集部が把握している金融・保険業界のGAB採用企業は以下のとおりです。

三井住友信託銀行・三菱UFJ信託銀行・みずほ信託銀行・大和証券・SMBC日興証券・モルガン・スタンレー証券・JPモルガン証券・東京海上日動火災保険・三井住友海上火災保険・あいおいニッセイ同和損害保険

信託銀行3社（三井住友信託銀行・三菱UFJ信託銀行・みずほ信託銀行）は、いずれもGAB系テストを採用している傾向が強く、信託志望者は必須の対策対象です。

外資系投資銀行ではモルガン・スタンレー証券・JPモルガン証券などが、GABまたは玉手箱形式での能力検査を行うケースが目立ちます。

日系証券では大和証券・SMBC日興証券といった大手証券会社で、選考フェーズによってGABが採用されることがあります。

損害保険業界では東京海上日動火災保険・三井住友海上火災保険・あいおいニッセイ同和損害保険といった大手損保3社が、GABまたは類似形式の難易度高めなテストを採用しています。

金融業界はSPI採用企業も多いものの、エリート総合職コースではGABが課されることが多く、ランクを上げて志望するほどGAB対策の重要度が増します。

メーカー・消費財業界 業界トップが採用

メーカー・消費財業界では、業界トップクラスの一部企業がGABを採用しています。

編集部が把握しているメーカー・消費財業界のGAB採用企業は以下のとおりです。

ファーストリテイリング・キーエンス・任天堂・サントリーホールディングス・キリンホールディングス・サッポロビール・コーセー・資生堂・LION

食品・飲料のサントリーホールディングス・キリンホールディングス・サッポロビールといった人気企業で、GABの採用情報が確認できます。

消費財・化粧品ではコーセーや資生堂・LIONといった日用品メーカーで、選考のいずれかでGAB系テストを使うケースが見られます。

ファーストリテイリングは小売寄りですが、本社総合職採用ではGABを使うことがあり、グローバル志向の強い人材を見極めるのに用いられます。

キーエンスや任天堂など、業界トップで採用倍率が極めて高い企業でも、GABが選考フェーズに組み込まれることがあります。

メーカー全体としてはSPI採用が主流のため、志望企業ごとに過去の選考情報を確認し、必要に応じてGABを上乗せ対策する戦略が有効です。

IT・通信業界 コンサル系SIerに偏在

IT・通信業界では、外資系ITやコンサル要素の強いSIerを中心にGABが採用されています。

編集部が把握しているIT・通信業界のGAB採用企業は以下のとおりです。

日本アイ・ビー・エム・アクセンチュア・ガートナージャパン・アビームコンサルティング

外資系ITコンサルでは、日本アイ・ビー・エムやアクセンチュアといった企業のITコンサル領域で、GABが選考に組み込まれるコースがあります。

リサーチ・コンサルティング寄りのガートナージャパンなど、プロフェッショナルファーム系もGAB採用の対象となるケースがあります。

アビームコンサルティングの戦略系ライン（SAPコンサル・戦略コンサル）でも、GAB系のテストを採用するケースが確認できます。

大手SIerやWeb系企業の多くはSPI採用ですが、コンサル要素を含む職種ではGABが課される可能性を念頭に対策しておくと安心です。

IT業界志望でも、外資・コンサル・SIerに照準を絞るならGAB対策をSPIと並ぶ優先度に引き上げるのが編集部の推奨です。

その他業界 広告・不動産・インフラの高倍率企業

その他業界では、広告・不動産・インフラといった分野の高倍率企業を中心にGABが採用されています。

編集部が把握しているその他業界のGAB採用企業は以下のとおりです。

電通・博報堂・三井不動産・三菱地所・住友不動産・東急不動産・JR東日本（一部選考）・東京海上アセットマネジメント

広告業界では電通・博報堂といった大手代理店2社が、選考フェーズによってGABを採用するケースがあります。

不動産デベロッパーでは三井不動産・三菱地所・住友不動産・東急不動産といった業界主要4社でGAB系テストが採用されており、不動産志望者には対策必須の業界です。

鉄道大手のJR東日本など、選考コースによっては能力検査としてGABを実施する事例も確認できます。

金融周辺のアセットマネジメント領域でも、運用部門の選考でGABが使われるケースがあります。

業界としてはマイナーでも、応募倍率が高い企業を志望する場合はGAB対策が必要になる可能性を意識しておきましょう。

大手企業のGAB選考データ 編集部が分析

編集部が大手企業のGAB選考データを分析し、ボーダーライン・通過率・スコア使い回しの3観点で整理しました。

大手企業のGABボーダー目安

編集部が把握している範囲では、大手企業のGABボーダーは正答率7〜8割がひとつの目安とされています。

SPIに比べて問題1問あたりの難易度が高く、時間制限も厳しいため、同じ正答率でも実質的な処理負荷はGABの方が顕著に重くなります。

とくに五大商社のうち三井物産・住友商事のC-GAB、外資系投資銀行・戦略コンサルでは、8割前後の正答率がボーダーラインとされる傾向です。

日系大手の三菱商事・伊藤忠商事・丸紅といった商社、信託銀行3社、損害保険大手では7〜8割が目安となります。

シンクタンクの野村総合研究所・三菱総合研究所では、論理性の高さが特に重視されるためボーダーは8割近くを狙う水準が安心ラインです。

食品・飲料のサントリー・キリンといった人気企業でも、応募倍率の高さからGABのスコアは7割超を確保することが望ましいレベルです。

編集部としては、SPIで8〜9割を取れる就活生でもGABではいきなりボーダーを下回るケースが多いため、必ず専用対策を積むことを推奨します。

採用倍率と通過率の傾向

大手企業のGAB通過率は、編集部の分析では2〜4割程度と、一般的なSPIよりも厳しい水準で推移しています。

難関企業ほど応募者が殺到するため、GABの段階で半数以上の応募者が選考から外れる構造です。

とくに五大商社や外資金融では、書類選考とGABを合わせると応募者の7割以上が落とされるケースも珍しくありません。

戦略コンサルでは、GAB（または玉手箱）の時点で応募者の6〜8割が選考から外れる試算もあります。

シンクタンクや日系トップコンサルでも、能力検査で半数程度に絞り込まれた応募者だけが面接ステージに進める形が定着しています。

志望企業の人気度・採用人数・応募者層から、必要なスコア水準を見極めることが対策の出発点です。

就職人気ランキング上位の三井物産・三菱商事・住友商事・伊藤忠商事といった企業は、書類とGABの両方で大幅に応募者を絞り込みます。

採用人数の少ない外資系投資銀行・戦略コンサルでは、GABの足切りライン自体が極端に高く設定されているケースもあります。

C-GABスコアの使い回しと有効期限

GAB対策で押さえておきたい大きなポイントが、C-GAB（テストセンター版）スコアの使い回し制度です。

テストセンターで受検したC-GABスコアは、受検日から約1年間有効で、他社の選考に応募する際にも再利用が可能です。

そのため、第一志望の企業を受ける前に、志望度の低い企業でC-GABを練習受検してスコアの感覚を掴む戦略がよく使われます。

ただし、Web版GAB（Web-GAB）や紙のGABで受検したスコアは、原則として使い回しできない点に注意が必要です。

また、企業によってはC-GAB結果の使い回しを認めず、自社用にGABの再受検を求めるケースもあるため、応募要項を必ず確認しましょう。

志望企業の受検形式（C-GAB／Web-GAB／ペーパー）を事前に把握し、使い回しの可否を踏まえて全体戦略を立てることが重要です。

三井物産・住友商事のようにC-GAB採用企業を複数志望する場合は、最初の1社で高スコアを出して他社に使い回すと負担を大きく軽減できます。

業界・志望度別 GAB対策の進め方

編集部が業界・志望度別に整理したGAB対策の進め方を、商社・コンサル志望、金融・メーカー志望、複数業界併願の3パターンで解説します。

商社・コンサル志望は3か月集中型

商社・コンサル志望者の場合、本番3ヶ月前から集中対策を始めるのが編集部としての推奨です。

応募倍率が高く、GABのボーダーラインも8割前後と高水準のため、SPI対策とは別枠でしっかり時間を確保する必要があります。

対策前半1ヶ月はGAB専用対策本を1冊通しで解いて、出題範囲と自分の弱点分野を整理します。

中盤1ヶ月では、計数の図表問題と言語の長文読解を分野別に集中演習し、解法パターンを身体に染み込ませます。

最後の1ヶ月は本番形式の模試で時間配分の最終調整を行い、C-GAB受検者はテストセンターでの練習受検を必ず1回挟みます。

三井物産・住友商事のようなC-GAB採用企業を志望する場合、テストセンターの操作感に慣れておくことが本番の処理速度に直結します。

編集部としては、商社・コンサル志望なら学部3年の秋〜冬からGAB対策を計画的に進めるのが王道スケジュールだと考えます。

金融・メーカー志望は併用対策が効率的

金融・メーカー志望の場合、SPI・玉手箱・GABを並行で対策する併用型が編集部おすすめです。

金融・メーカーはSPIや玉手箱の比率が高いものの、上位企業ではGABも採用されているため、複数テスト対応が必要となります。

SHL社系テスト（GAB・玉手箱・C-GAB）は問題形式に共通性があるため、玉手箱の対策がGAB対策にもそのまま活用できます。

計数の図表問題、言語の長文読解は両テストで頻出のため、玉手箱問題集を解くだけでもGABの基礎力は向上します。

SPIとの違いを意識しながら、図表計数の高速処理と長文読解の設問先読みテクニックを優先的に身につけましょう。

志望企業の受検形式が直前まで分からないケースに備え、SPI8割・玉手箱7割・GAB6割を最低ラインに設定しておくと安心です。

複数業界併願は玉手箱を起点に

商社・コンサル・金融・メーカーを複数併願する就活生は、玉手箱対策を起点に進めるのが効率的です。

玉手箱はGAB・WEBテスト系テストの中で最も問題集の選択肢が豊富で、本屋でも対策本が充実しています。

玉手箱の対策本1冊を仕上げると、計数の図表問題と言語の長文読解の基礎パターンが網羅できるため、GABの大部分にそのまま応用がききます。

その上でGAB専用対策本を1冊追加し、出題形式の細かな違いを補強するのが少ない工数で広くカバーする戦略です。

性格検査については、商社・金融で重視される項目（タフネス・誠実性等）を意識して自己分析を整理しておきましょう。

編集部の経験では、玉手箱とGABの併用対策が複数業界併願時の最もコストパフォーマンスが高いアプローチだといえます。

GAB採用企業に関するよくある質問

GABを採用している企業を受ける際によく寄せられる質問を、編集部の視点で整理して回答します。

志望企業がGABかどうかを事前に知る方法は？

志望企業がGABを採用しているか事前に知るには、複数の情報源を組み合わせることが重要です。

本記事のような採用企業一覧の確認に加えて、就活口コミサイト・OB訪問・先輩の体験談などから過去の受検情報を集めると精度が上がります。

企業の採用ページや募集要項に「GAB」「C-GAB」「適性検査」と明記されているケースもあるため、まずは公式情報を確認しましょう。

説明会やインターン参加時に、人事担当者から選考フローを直接確認できる場合もあります。

テストセンターの受検案内メールに「SHL社」「C-GAB」の表記がある場合、GAB系テストの可能性が高いと判断できます。

これらの情報を総合判断して、志望企業の受検テストを早期に特定することが対策の第一歩です。

GABと玉手箱を併用している企業はある？

商社・金融・コンサルの大手企業の中には、GABと玉手箱を選考段階で使い分けている企業があります。

たとえば、本選考はGAB（C-GAB）で実施し、インターン選考は玉手箱を使うパターンが一部の総合商社で見られます。

逆に、インターン選考でGABを採用し、本選考は玉手箱に切り替える企業もあるため、選考時期によって対策テストを変える必要があります。

SHL社系テストは問題形式に共通点が多く、玉手箱対策とGAB対策は大部分が重複するため、片方を対策すればもう一方の8割は自動的にカバーできます。

応募予定の選考時期に合わせて、必要なテストの優先順位を確認するのが効率的です。

性格検査については、GABとSPIで質問傾向が異なるため、テスト形式ごとに自己分析の整理ポイントを変えておくと回答に一貫性が保てます。

性格検査と能力検査どちらが重視されている？

編集部の分析では、難関企業のGAB選考では能力検査の比重が高めに設計されていることが多いと判断しています。

とくに商社・外資金融・コンサルなどの難関企業では、まずGABの能力検査でしっかり足切りラインを超えることが必須条件です。

能力検査でボーダーを超えた応募者の性格検査が、面接時の参考データとして詳細に分析される構造になっています。

商社では「タフネス」「ストレス耐性」「協調性」など、ハードな環境への適性を性格検査から見極める傾向が強くあります。

コンサルでは「論理性」「分析志向」「主体性」など、職務適性に直結する性格項目が重視されます。

金融では「誠実性」「責任感」「リスク感度」など、コンプライアンスに関わる項目が選考結果に影響しやすい特徴があります。

志望業界・職種の特性を踏まえて、能力検査と性格検査のバランスを意識した対策を進めましょう。

外資系投資銀行・戦略コンサルでは能力検査の比重が極めて高く、性格検査は最終面接前の確認程度の位置づけとなる企業も少なくありません。

まとめ

編集部がGAB採用企業を業界別に分析した結果、商社・コンサル・金融といった就職人気ランキング上位の難関企業群がGABを中核的に採用していることが明らかになりました。

三井物産・住友商事（C-GAB）・三菱商事・伊藤忠商事・丸紅・野村総合研究所・三菱総合研究所・電通・三井不動産・三菱地所といった日本を代表する企業が、GAB選考を実施しています。

大手企業のGABボーダーは正答率7〜8割が目安で、SPIに比べて難易度・時間制限ともに厳しい水準に設定されています。

C-GAB（テストセンター版）のスコアは約1年間使い回しが可能なため、複数社受検時には効率的な戦略運用ができます。

対策は本番3ヶ月前から開始し、玉手箱対策本とGAB専用対策本の併用で計数・言語のパターンを徹底的に反復するのが王道です。

志望企業のGAB採用有無と受検形式を早期に確認し、計画的に準備を進めることが選考突破の最短ルートとなります。

本記事で紹介した業界別の採用企業一覧を参考に、自分の志望企業がGAB採用かをまず確認し、編集部分析つきの対策アプローチで選考突破を目指してください。

GABは難易度が高い分、専用対策の有無で他の応募者との差が決定的につくテストであり、対策時間を確保した分だけ志望企業の選考通過率は確実に高まります。