
HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
IT・SE職を志望する就活生にとって、CAB(Computer Aptitude Battery)はSIer業界の選考突破に欠かせない適性検査です。
編集部がSIerの新卒選考を継続的に追っているなかで、CABはSPI・玉手箱に並ぶ「エンジニア採用の標準テスト」として独自のポジションを確立していることがわかりました。
本記事では、編集部がCAB導入企業の業界傾向と選考データを実際の公開情報ベースで分析し、SIer・IT業界の選考傾向と効果的なIT職向けテスト対策を解説していきます。
志望企業がCAB採用かどうか、ボーダーや通過率の目安、Web-CABとペーパーCABの違いといった受検前に確認すべき論点を編集部視点でまとめました。
- 編集部分析によるCAB導入企業のSIer業界傾向
- 業界別に整理したCAB採用企業の具体的な企業名一覧
- 大手SIerでのCABボーダーと通過率の目安を編集部が検証
- IT職志望者向けの受検形式別の対策アプローチ
- SIer・大手IT企業のCAB選考傾向を編集部視点で知りたい人
- 志望企業がCABを使っているかを業界別に確認したい人
- Web-CABとペーパーCABの違いを踏まえた受検形式別対策を立てたい人
- IT職向けの効率的なCAB学習プランを逆算で組みたい人
目次[目次を全て表示する]
CABの基本データを編集部が解説
まずはCABがどのような適性検査なのか、編集部が一次情報をもとに基本データを整理します。出題科目や受検形式まで踏み込んで把握しておきましょう。
日本SHL社が開発したIT職特化テストの位置づけ
CABは、適性検査開発で世界的に知られる日本SHL社が提供する、コンピューター職特化の適性検査です。
正式名称は「Computer Aptitude Battery(コンピューター職適性検査)」で、SE・プログラマーといったIT職の素養を測ることに目的が絞られています。
同じ日本SHL社が手がける汎用テスト「GAB」とは姉妹関係にありながら、出題構成はまったく別物で、エンジニア向け論理思考の測定に最適化されているのが特徴です。
編集部が複数のSIer選考体験談を分析した結果、CABはSPI・玉手箱と並んでIT業界のテスト3大潮流の1つに位置づけられていることがわかりました。
性格検査にはSHL社のOPQ(Occupational Personality Questionnaire)が組み合わされており、職務適性予測の精度は業界トップ水準と評価されています。
出題科目4分野と受検時間の特徴
CABの能力検査は暗算・法則性・命令表・暗号の4分野で構成され、それぞれIT職に必要な異なる思考力を測定します。
暗算は四則演算を主とした計算問題で、エンジニアに不可欠な数的処理スピードを問う設計です。
法則性は図形の規則性を見抜く問題で、システム設計におけるパターン認識力に直結します。
命令表は指示に従って図形を変換する問題で、プログラミングの手続き的思考に近い能力を測ります。
暗号は暗号化された情報を解読する問題で、論理推論力とアルゴリズム的思考が試されます。
編集部の調査では、Web-CABは合計約72分、ペーパー版CABは合計約95分の構成が標準的で、受検形式により時間配分の難易度がかなり異なることに注意が必要です。
性格検査OPQは別途約20分で実施され、IT職としての適性や対人関係スキルが多角的に分析されます。
IT業界で標準テストとして根付いた理由
CABがIT業界の事実上の標準テストとなっている背景には、職務適性予測の精度の高さがあります。
暗算・法則性・命令表・暗号という4分野は、いずれもプログラミング・システム設計に必要な「規則性を抽出する力」「論理的に手順を組み立てる力」を測定するために設計されています。
編集部がSIer各社の人事担当インタビュー記事を分析したところ、CABスコアが入社後のエンジニア配属後パフォーマンスと相関しているという声が複数見られました。
応募者側にとっても、CABスコアは「自分がコンピューター職に向いているか」を客観的に確認できる指標となります。
こうした双方のメリットが、CABをIT業界のスクリーニングテストの定番として位置づけてきた要因と分析できます。
CAB導入企業の傾向を編集部が分析
編集部がCAB採用企業を業界別・規模別に整理した結果、明確な共通点が見えてきました。ここではCAB導入企業の傾向を分析的に紐解いていきます。
SIer・IT・通信業界に集中する分布
編集部の分析では、CAB採用企業の中心はSIer・IT・通信業界に明確に集中しています。
独立系SIer、電機メーカー系SIer、通信系SIer、外資系IT、システムインテグレーション専業企業のすべてのカテゴリでCAB導入が見られます。
NTTグループのシステム子会社、富士通・NECといった電機メーカー系SIer、伊藤忠テクノソリューションズなど商社系SIerが、いずれもCAB採用企業として確認できます。
IT領域以外では、金融機関のシステム部門採用、メーカーの情報システム子会社といった準IT領域でもCABが取り入れられているケースがあります。
コンサルティング会社のITコンサル職、デジタルマーケティング企業のエンジニア職など、IT職特有のロールでCABが活用される傾向も確認できました。
編集部視点では、CABは「エンジニア・SE採用専用テスト」としてIT領域にしっかり根を張った検査だと判断できます。
採用側がCABを選ぶ理由を編集部が考察
企業がCABを採用する最大の理由は、入社前にエンジニア素養を高精度で測定できる点に尽きます。
SEやプログラマー職は、入社後にプログラミング言語の習得や複雑なシステム設計を求められるため、論理的思考の素地が必須となります。
CABの暗号・命令表・法則性は、エンジニアリングの基礎能力を擬似的にシミュレーションできるよう設計されているため、企業にとっては「入社後の伸びしろ」を予測しやすいテストといえます。
編集部が分析した複数の人事担当者コメントから、OPQ性格検査との組み合わせで「技術職としてのカルチャーフィット」を判定している企業が多いことも明らかになりました。
SPI・玉手箱のような汎用テストでは測りきれない、IT職特有の素養を見極められる点が、企業がCABを選ぶ大きな動機といえます。
結果として、IT・SE職採用ではCABがSPI・玉手箱と並ぶ第一関門として位置づけられている企業が多いのが現状です。
大手・中堅・ベンチャーに広がる導入実態
編集部の分類では、CAB導入は大手SIer・大手IT企業を中心に幅広い規模の企業に広がっています。
とくにエンジニア・SE職の採用人数が多い大手企業ほど、応募者の論理的思考力をスクリーニングする目的でCABを採用する傾向が強く見られます。
NTTデータ・SCSK・TIS・富士通・NEC・伊藤忠テクノソリューションズといったSIer業界トッププレイヤーが、いずれもCAB採用企業として登場します。
従業員数1,000人以上のシステム会社では導入率が高く、応募者側もIT業界志望ならCAB対策を組み込むのが事実上の基本戦略となります。
編集部がベンチャーSIer・中堅SIerの選考傾向も追ったところ、規模に関係なくCAB導入が増えている動きが確認できました。
「SIer・IT業界志望なら避けては通れないテスト」と捉えて準備を進めるのが、CAB対策の正攻法と編集部は分析します。
業界別CAB採用企業を編集部が整理
編集部の調査ベースで、CAB採用企業を業界別に5グループへ整理しました。志望企業がリスト内にあるか、対策の優先順位とあわせて確認しましょう。
独立系SIerの主要採用企業
独立系SIerは、CAB採用企業の中で最も社数が多いカテゴリと編集部は分析しています。
親会社の影響を受けずに自由度の高い受注ができるという独立系の特性上、エンジニア素養を高精度で測りたいというニーズが強く、CABが選ばれやすい傾向にあります。
編集部が把握している独立系SIerのCAB採用企業は以下のとおりです。
NTTデータ・SCSK・TIS・伊藤忠テクノソリューションズ・BIPROGY(旧日本ユニシス)・電通総研(ISID)・JSOL・ニフティ・富士ソフト
NTTデータは、ユーザー系SIerの最大手としてシステム開発志望者の最優先対策企業に位置づけられます。
独立系SIerのTIS・SCSK・伊藤忠テクノソリューションズは、編集部の分析では新卒採用人数が多くCAB対策の優先度が特に高い3社といえます。
BIPROGYはSIer業界の老舗で、システム提案からシステム運用まで幅広く手がけ、CABによる素養確認が定着しています。
電通総研(ISID)は金融グループ系列としてシステム開発を中心に手がけ、CAB採用企業として安定した評価を得ています。
メーカー系SIerと電機・通信子会社の採用企業
メーカー系SIerの領域では、親会社の大型システム案件を担当する子会社を中心にCABが導入されています。
編集部の分析では、親会社の社内システムやグループ企業向けのシステム開発を担う子会社で、CABによる選考が定着していることが確認できました。
編集部が把握しているメーカー系SIer・電機・通信子会社のCAB採用企業は以下のとおりです。
富士通・NEC・日立製作所・日立ソリューションズ・日立システムズ・富士通エフサス・NECソリューションイノベータ・NTTコムウェア
富士通・NEC・日立製作所は国内3大電機メーカーとして、自社のSIer部門でCAB採用を確認できます。
日立グループでは日立ソリューションズ・日立システムズ、富士通グループでは富士通エフサス、NECグループではNECソリューションイノベータといったグループ子会社もCAB導入の動きが見られます。
NTTグループの通信系SIerであるNTTコムウェアもCAB採用企業として知られ、通信インフラ系SIer志望者にとって押さえておくべき選考テストです。
これらの企業はいずれも大規模システム案件を扱うため、論理的思考力と情報処理能力を測るCABが選考スクリーニングに活用されていると編集部は分析します。
金融系IT・シンクタンク系の採用企業
金融系IT・シンクタンク領域では、金融機関のシステム子会社・ITコンサル会社を中心にCAB採用が広がっています。
編集部が金融系IT各社の選考フローを追跡したところ、基幹系・勘定系システムを扱う企業ほど、エンジニアの論理思考力を厳密に測りたいという要請からCABが選ばれている傾向が見えました。
編集部が把握している金融系IT・シンクタンク系のCAB採用企業は以下のとおりです。
野村総合研究所(NRI)・日本総合研究所・大和総研・三井住友トラスト・システム・三菱UFJインフォメーションテクノロジー・みずほリサーチ&テクノロジーズ・アクセンチュア(IT部門)・アビームコンサルティング(IT部門)
シンクタンク系では野村総合研究所・日本総合研究所・大和総研の3大シンクタンクが代表的で、コンサルタント職・エンジニア職の両方を採用しています。
銀行系IT子会社では三井住友トラスト・システム、三菱UFJインフォメーションテクノロジー、みずほリサーチ&テクノロジーズが該当し、メガバンクの基幹システム開発を担っています。
外資・国内のコンサルティングファームでは、編集部の分析でITコンサル職の選考にCABが取り入れられているケースが確認できました。
通信キャリア・大手IT企業の採用企業
通信キャリア・大手IT領域では、通信インフラのシステム子会社と大手IT企業のエンジニア職を中心にCAB採用が見られます。
編集部の調査では、通信キャリアの中でもネットワーク開発部門や基盤エンジニア職で、CABによる選考が定着していることがわかりました。
編集部が把握している通信キャリア・大手IT企業のCAB採用企業は以下のとおりです。
NTTコミュニケーションズ・KDDI(システム部門)・ソフトバンク(システム部門)・楽天グループ(エンジニア職)・Sky・NTTテクノクロス・SCSKサービスウェア
NTTコミュニケーションズはNTTグループの通信インフラを支える企業で、ネットワークSEや基盤エンジニア職でCABが用いられています。
独立系SIerのSkyは、組み込みソフトからWebシステムまで幅広く手がける企業で、CABによる論理思考力スクリーニングが定着しています。
NTTテクノクロスはNTT研究所発のテクノロジー企業で、研究開発色の強いポジションでCABが採用されており、編集部の調査でも研究志向エンジニアの選考に活用されている傾向が見えました。
楽天グループのエンジニア職や、SCSKサービスウェアのようなITサービス専業企業でも、職種別の選考フローでCABが選ばれるケースが確認できます。
事業会社の情報システム子会社の採用企業
事業会社の情報システム子会社では、親会社グループの基幹システムを支えるエンジニア人材採用にCABが活用されています。
商社・メーカー・小売・金融といったあらゆる業界の事業会社が、自社グループ専用のシステム子会社を保有しており、その採用選考でCABが選ばれることがあります。
編集部が把握している事業会社の情報システム子会社のCAB採用企業は以下のとおりです。
JR東日本情報システム・東京海上日動システムズ・損保ジャパン・システムソリューション・JFEシステムズ・日鉄ソリューションズ(NSSOL)・凸版印刷(情報系部門)・JSOL
JR東日本情報システムはJRグループの輸送システムを支える企業で、運輸インフラ系のシステム開発志望者にとって重要なCAB採用企業です。
東京海上日動システムズ・損保ジャパン・システムソリューションは保険業界のシステム子会社で、保険商品の基幹システム開発を手がけています。
日鉄ソリューションズ(NSSOL、旧新日鉄住金ソリューションズ)は鉄鋼業界発のSIerで、製造業向けシステム開発でCABが活用されています。
JSOLはNTTデータと日本総合研究所の合弁会社で、SAP導入や基幹システム刷新案件を中心に手がけており、編集部の分析でも基幹システム志向のエンジニア選考にCABが使われている傾向が確認できました。
編集部が把握しているCAB採用企業は40社以上に上ります。社数が最も多いのは独立系SIer、続いてメーカー系SIer・電機通信子会社、金融系IT・シンクタンク系、通信キャリア・大手IT、事業会社の情報システム子会社の順です。IT・SE職志望が決まっている人は、まず自分の志望企業がCAB採用か否かを最優先で確認し、対策の優先順位を立てましょう。
大手企業のCAB選考データを編集部が検証
編集部が公開情報と複数の選考体験談をもとに、大手SIer・IT企業のCABボーダー、通過率、Web-CABとペーパーCABの違いを検証しました。
大手SIerのCABボーダー目安を分析
編集部が複数の選考体験談を分析した結果、大手SIerのCABボーダーは正答率6〜7割が目安と推測されます。
就職人気ランキング上位の大手SIerや外資系コンサルのIT部門では、7割前後の正答率が求められるケースが一般的と編集部は分析します。
たとえばNTTデータや野村総合研究所といったSIer業界トップ企業では、ボーダーが高水準で設定されている傾向がうかがえます。
独立系SIerのTIS・SCSK・伊藤忠テクノソリューションズでも、応募者数が多いためボーダーは6.5〜7割が安全圏といえそうです。
メーカー系SIerの富士通・NEC・日立製作所では、編集部の分析ベースでおおむね6〜7割が目安と考えられます。
志望企業が決まったら、同業他社の難易度水準を参考に対策の目標スコアを設定するのが現実的な戦略です。
とくに暗号・命令表分野は対策効果が高いため、繰り返し演習することで得点を底上げできると編集部は捉えています。
シンクタンク系の野村総合研究所・日本総合研究所・大和総研では、コンサルタント職とエンジニア職の両方を採用するため、CABスコアの基準は7割以上を安心水準として設定するとよいでしょう。
金融系IT子会社の三井住友トラスト・システムや三菱UFJインフォメーションテクノロジーといった企業では、基幹システム開発の責任の重さから6.5割前後のスコアが求められる傾向です。
採用倍率と通過率の傾向を編集部が検証
編集部が分析した範囲では、大手SIerのCAB通過率は4〜6割程度と推測されます。
応募者数が多い人気SIerでは、書類選考とCABで応募者の半数近くが絞り込まれるケースが一般的です。
とくにNTTデータ、野村総合研究所、SCSKといった就職人気ランキング上位企業では、CAB通過率が4割を下回ることもあると編集部は分析します。
独立系SIerは応募倍率が高いため、CAB段階で大幅に絞り込まれる傾向にあります。
一方、メーカー系SIerや事業会社のシステム子会社では、CABで極端に厳しい足切りを行う企業は少なく、6割前後が通過する傾向も見られます。
志望企業の人気度・応募者数を踏まえて、必要なスコア水準を見極めることが対策の出発点と編集部は提言します。
外資系コンサルのIT部門では、CABの足切りラインが極めて高い水準で設定されているケースもあるため、対策時間を多めに確保することが重要です。
志望企業の採用実績や応募倍率の傾向を就活サイトでチェックし、必要なスコア水準から逆算した対策プランを立てましょう。
Web-CABとペーパーCABの違いを編集部が比較
編集部の調査では、CABには自宅受検のWeb-CABと会場で受けるペーパーCABの2形式があり、攻略アプローチが大きく異なります。
Web-CABは自宅のパソコンから受検する形式で、時間が約72分と短く、画面上で問題を解くため操作慣れが必須となります。
ペーパーCABは会場でマークシート方式で受検する形式で、時間が約95分とWeb-CABより長く、手計算や図形の書き込みがしやすいというメリットがあります。
同じ問題分野(暗算・法則性・命令表・暗号)でも、出題形式や時間配分が異なるため、志望企業がどちらを採用しているかを事前確認してから対策を始めるのが重要だと編集部は強調します。
Web-CABの場合、自宅の通信環境や電卓の準備、画面表示の練習など、受検環境の整備も得点に直結します。
ペーパーCABの場合は、紙とペンで素早く図形を書き込み解答する練習を、対策本を使って繰り返すことが効果的です。
志望企業の受検形式を事前に確認し、形式に合わせた演習を積むことで、本番のパフォーマンスを最大化できます。
編集部おすすめのIT職向けCAB対策法
志望企業がCAB採用と確認できた段階で、どのように対策を組み立てるべきか。編集部がIT職志望者向けに対策スケジュール・教材選定・反復学習の3観点で整理しました。
対策スケジュールの逆算アプローチ
編集部がおすすめするCAB対策のスタートは、本番の2〜3ヶ月前を目安にしましょう。
多くのIT志望者がエントリー直前にCAB対策を始めて時間切れになる現状を、編集部は複数の体験談から確認しました。早めに着手することが第一の差別化要因です。
対策の前半1ヶ月では、対策本を1冊通しで解いて出題傾向と自分の弱点分野を把握します。
後半1〜2ヶ月では、弱点分野を中心に反復演習を行い、本番形式の模試で時間配分の感覚を養いましょう。
志望企業の受検時期から逆算して、いつまでにどの分野を仕上げるかを明確にしておきましょう。
とくに暗号・命令表分野は解法パターンの暗記が得点を伸ばす最短ルートと編集部は分析します。
大手SIerでボーダーが7割の企業を志望する場合は、3ヶ月以上前から本格的な対策を開始するのが安全策となります。
メーカー系SIerや事業会社の情報システム子会社でボーダーが6〜7割の場合は、2ヶ月程度の対策期間でも十分に通過水準に達することが可能です。
編集部おすすめの問題集・対策アプリの選び方
編集部がおすすめするCAB対策の王道教材は、CAB専用の対策本1冊と対策アプリの併用です。
対策本は出題範囲(暗算・法則性・命令表・暗号)を網羅的に解説しているものを1冊選び、最低3周は反復することが推奨です。
代表的な対策本としては、CAB・GAB対策専門書のシリーズや、SIer向けの就活対策書籍に組み込まれた専門章があります。
対策アプリは隙間時間の反復演習に最適で、通学・通勤中の積み重ねが本番のスコアに直結すると編集部は分析します。
無料の練習サイトや模擬試験を併用することで、本番形式の操作感に慣れておくことも大切です。
志望企業の受検形式(Web-CAB/ペーパーCAB)に合わせた教材を選ぶと、効率的に対策を進められます。
反復学習で得点パターンを定着させるコツ
編集部の分析では、CABで高得点を取るには解法パターンを瞬時に引き出す状態まで仕上げることが最重要です。
4分野(暗算・法則性・命令表・暗号)のいずれも、頻出パターンが決まっており、パターン認識のスピードが得点を左右します。
パターンごとの解法手順を「考えなくても手が動く」レベルまで反復することで、本番の時間切れリスクを抑えられます。
暗号分野は最初は難しく感じる人が多いものの、解読の規則性を理解すれば得点源にできる分野と編集部は捉えています。
性格検査(OPQ)については、対策本というよりも自己分析を深めて回答の一貫性を保つことが重要です。
本番1週間前には模擬試験で時間配分を最終確認し、コンディションを整えて本番に臨みましょう。
Web-CABの場合は、初回の練習受検として志望度の低い企業を選び、本命前に画面操作感覚を掴んでおく戦略も有効と編集部は提案します。
ペーパーCABの場合は、自宅で時間を計りながら過去問形式の演習を積み、本番の時間配分感覚を体に染み込ませましょう。
- STEP1:CAB専用対策本を1冊通しで解いて出題範囲と弱点を把握
- STEP2:暗号・命令表・法則性の3分野を反復演習し、解法パターンを定着
- STEP3:本番形式の模試で時間配分・受検形式の操作感を最終確認
CAB採用企業に関するよくある質問を編集部が回答
CAB採用企業について、IT・SE職志望の就活生からよく寄せられる質問とその回答を、編集部がまとめて回答します。志望企業の選考準備にお役立てください。
志望企業がCABか事前に判別する方法は?
編集部の推奨する判別方法は、複数の情報源を組み合わせるクロスチェックです。
本記事のような採用企業一覧の確認に加え、就活口コミサイトやOB・OG訪問で過去の受検情報を集めると、より正確な情報が得られます。
企業の採用ページや募集要項に「適性検査」「CAB」「コンピューター職適性検査」と明記されているケースもあるため、まずは公式情報を確認しましょう。
説明会やインターン参加時に、人事担当者から選考フローについて直接情報を得られる場合もあります。
とくに大手SIerの場合は、内定者や現役社員のSNS発信から過去の選考情報が得られることもあると編集部は確認しています。
これらの情報を総合的に判断して、志望企業の受検テストを早期に特定することがCAB対策の第一歩です。
CABと玉手箱・GABを併用する企業はある?
編集部が複数の選考事例を分析した結果、大手SIerの中にはCAB・玉手箱・GABを職種別に使い分けている企業が一定数あることがわかりました。
たとえば、SE職・プログラマー職の選考ではCAB、営業職や企画職の選考ではGAB・玉手箱を採用しているケースが見られます。
また、本選考はCAB、インターン選考は玉手箱というように、選考フェーズで採用テストを分けている企業もあります。
選考時期や応募職種によって採用テストが変わる可能性があるため、応募予定の選考フローを事前に確認することが重要と編集部は強調します。
CABを採用しているSIerでも、応募職種が技術職以外の場合は玉手箱やSPIに切り替わるケースは少なくありません。
応募企業が複数テストを併用しているかどうかを早めに把握し、必要に応じて他テストの対策も並行しましょう。
能力検査とOPQ性格検査どちらを企業は重視している?
編集部の分析では、CABの企業重視度は職種や採用方針によって異なりますが、能力検査と性格検査(OPQ)の両方を総合評価するのが一般的です。
多くのSIerでは能力検査でまず最低ラインを設定し、ボーダーを超えた応募者の性格検査を詳細に確認する運用が見られます。
とくに大手SIerやシンクタンク系のエンジニア採用では、性格検査による「技術職としての適性」判定が最終面接でも重視される傾向です。
SE職では、論理性・正確性・ストレス耐性といった性格検査の項目が重視されやすいと編集部は分析します。
研究開発職や先端技術職では、論理的思考力を測る暗号・命令表分野の得点が選考通過に直結する傾向があります。
志望職種の特性を踏まえて、能力検査と性格検査のバランスを意識した対策を進めましょう。
外資系コンサルのIT部門では能力検査の比重が極めて高く、性格検査は最終面接前の確認程度の位置づけとなる企業も少なくありません。
日系大手SIerの総合職採用では、能力検査で足切り後の性格検査が「企業カルチャーとの相性確認」として活用される傾向と編集部は判断しています。
志望企業がCAB採用と確認できても、受検形式(Web-CAB/ペーパーCAB)まで把握しないと対策がずれる可能性があります。受検形式により出題内容や時間配分が異なるため、必ず応募先の受検案内メールで形式を確認したうえで本番に臨みましょう。とくにWeb-CABは時間が短いため、画面操作の慣れが得点を大きく左右します。編集部は受検2週間前に必ず受検案内を再確認することを推奨します。
まとめ
編集部が分析したように、CABはIT・SE職を採用する企業で広く導入されているコンピューター職適性検査で、SIer業界の選考突破に欠かせないテストです。
独立系SIer・メーカー系SIer・電機通信子会社・金融系IT・シンクタンク系・通信キャリア・事業会社の情報システム子会社など、IT領域を中心とした幅広い企業がCABを導入しています。
NTTデータ・SCSK・TIS・富士通・NEC・伊藤忠テクノソリューションズ・野村総合研究所といったSIer業界の主要プレイヤーが、CAB採用企業として並びます。
大手SIerのボーダーは編集部分析で正答率6〜7割が目安、人気企業ほど高水準のスコアが求められる傾向です。
受検形式はWeb-CABとペーパーCABの2種類があり、志望企業の採用形式を事前に確認して対策方針を決めることが重要と編集部は強調します。
対策は本番の2〜3ヶ月前から始め、CAB専用対策本と対策アプリの併用で出題パターン(暗算・法則性・命令表・暗号)を徹底的に反復しましょう。
志望企業のCAB採用有無と受検形式を早期に確認し、計画的に準備を進めることが選考突破の最短ルートと編集部は分析しています。
本記事で紹介した業界別の採用企業一覧を参考に、自分の志望企業がCAB採用かをまず確認し、効率的な対策スケジュールを組み立ててIT業界の選考突破を目指してください。
CABは早めに対策を始めればスコアを大きく伸ばせるテストであり、対策時間を確保した分だけSIer・大手IT企業の選考通過率は確実に高まると編集部は判断しています。