HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
はじめに
リモートワークは新型コロナウイルスの影響を契機に一気に広まり、今や多くの企業が取り入れる働き方となりました。
IT業界をはじめ、さまざまな業界・職種で導入されており、就職活動においても「どこで、どのように働くか」は重要な検討項目となっています。
本記事では、リモートワークの基本的な定義から、適性やメリット・デメリット、業界ごとの動向、向いている人物像までを幅広く解説しています。
自分に合った働き方を見つけるための第一歩として、ぜひ活用してください。
【リモートワークできる仕事】リモートワークとは？
リモートワークという働き方は、新型コロナウイルスの影響を受けて一気に広まりました。
現在では、IT企業を中心に多くの業種で取り入れられ、就活生の間でも注目されています。
ここでは、リモートワークの基本的な定義やテレワークとの違い、近年の働き方の動向について解説します。
テレワークとリモートワークの違いは？
テレワークとリモートワークは基本的には同じ意味で使われています。
どちらも、オフィス以外の場所で働くという働き方を指します。
ただし厳密には、テレワークは「tele＝離れた場所」と「work＝働く」を組み合わせた言葉で、総務省など公的機関ではこの表現が多く用いられます。
一方でリモートワークは、IT業界を中心に民間企業で一般的に使われる表現です。
意味に大きな違いはありませんが、企業の方針や文化によって用語が使い分けられている場合もあります。
近年の動向
2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大により、多くの企業が急速にリモートワークを導入しました。
その結果、働き方に対する考え方も変化し、完全リモート勤務を採用する企業や、出社と在宅を組み合わせたハイブリッド型勤務が増えました。
特にIT業界やベンチャー企業ではフルリモートが定着している一方、製造業や金融業など対面での業務が多い業界では、出社を基本とする企業もあります。
近年では、アクセンチュアが2025年6月から全社員に週5日出社を求める方針を打ち出すなど、出社回帰の動きも一部で見られています。
今後は、企業の方針や職種に応じて、柔軟に働く場所を選べる制度がさらに広がると見られています。
就職活動では、自分に合った働き方ができるかどうかを企業選びの視点に加えることが重要です。
【リモートワークできる仕事】リモートワークできる職種
リモートワークの普及に伴い、場所を問わず働ける職種への関心が高まっています。
特にPCや通信環境があれば業務が成立する職種は、自宅やコワーキングスペースでの勤務が可能です。
ここでは、就活生が将来的にリモートワークを希望する場合に知っておきたい、代表的な在宅勤務可能な職種を紹介します。
ライター
ライターは文章作成を中心とする職業であり、リモートワークと非常に相性の良い仕事です。
執筆にはパソコンとインターネット環境があれば十分であり、企業からの依頼に応じて記事やコラム、広告文などを作成します。
企業のオウンドメディアやWebメディア、出版社など幅広い業界で需要があるため、フリーランスとしても働きやすい職種です。
在宅での作業が基本となるケースも多く、クライアントとのやり取りもメールやチャットツールで行うため、柔軟な働き方が可能です。
平均年収は300万円から600万円程度で、執筆スピードや専門性によって収入が大きく変動します。
文章を書くことに興味がある人や、自分のペースで集中して仕事をしたい人に向いています。
プログラマー
プログラマーは設計書をもとにシステムやアプリケーションのコードを書く仕事であり、リモートワークしやすい職種のひとつです。
業務内容の多くはパソコン上で完結し、進捗管理や打ち合わせもオンラインツールで可能なため、在宅勤務を導入する企業が増えています。
特にIT業界ではフルリモート体制が整っている企業も多く、時間や場所に縛られず働ける環境が整っています。
使用する言語やシステムによって求められるスキルの難易度は異なりますが、実力主義の傾向が強く、経験を積むことで年収アップも期待できます。
平均年収は400万円から600万円ほどで、フリーランスや副業としても高いニーズがあります。
論理的思考力や課題解決力を活かしたい方におすすめです。
営業
営業職は一見対面が中心のように思われがちですが、リモートワークとの親和性も高まりつつあります。
特に法人営業においては、オンラインでの商談や資料共有が一般的になり、メールやZoom、チャットツールを活用することで、非対面での契約成立も可能です。
業種によっては出張や訪問が必要なケースもあるため、完全在宅ではなくハイブリッド型が主流です。
ただし、効率的に顧客を回れるというメリットから、リモート営業を積極的に推進する企業も増えています。
平均年収は450万円から600万円程度で、インセンティブ制度がある企業では実績に応じて収入も変動します。
対話力や提案力を活かして働きたい方に適した職種です。
デザイナー
デザイナー職も、パソコンと専用ソフトがあれば在宅で業務を行うことが可能です。
特にグラフィックデザイナーやWebデザイナーは、IllustratorやPhotoshop、Figmaなどのツールを使用して、ロゴ、チラシ、サイトデザインなどを制作します。
クライアントとの打ち合わせや修正依頼もオンラインで完結することが多く、リモート体制を採用する企業も珍しくありません。
ただし、印刷物の最終確認やチームでの対面作業が必要になるケースもあり、完全在宅ではなく一部出社が求められることもあります。
平均年収は300万円から600万円程度で、スキルや実績によってフリーランスとしても活躍できます。
視覚表現を通じて人に伝えることにやりがいを感じる方に向いています。
カスタマーサポート
カスタマーサポートは、商品やサービスに関する問い合わせに対応する職種であり、リモートワークにも対応しやすい業務です。
電話、メール、チャットなどを通じてお客様の疑問や不安を解消するのが主な役割であり、オフィスに常駐する必要がない場合も多くあります。
特にチャット対応やメールサポート業務では、システムがクラウド上に整備されていれば自宅からの勤務も可能です。
マニュアルを活用しながら丁寧に説明する力や、相手の状況を汲み取る力が求められるため、コミュニケーション能力の高さが重要です。
平均年収は約400万円程度で、正社員のほかに派遣や契約社員としての募集も多く見られます。
人と接することが好きで、問題解決にやりがいを感じる方に適した仕事です。
一般事務
一般事務は、データ入力、書類作成、電話対応などを行う職種です。
基本的な業務はパソコンで完結するため、リモートワークに対応している企業も増えつつあります。
ただし、来客対応や紙媒体の資料整理などオフィス内でなければできない業務も一部含まれるため、出社と在宅を組み合わせたハイブリッド勤務が主流です。
企業によっては、勤務日や曜日ごとに在宅の可否が決められている場合もあります。
ExcelやWordといった基本的なオフィスソフトの操作スキルや、丁寧かつ正確な作業が求められる職種です。
平均年収は340万円から400万円程度で、安定志向の方やコツコツと作業することが得意な方に向いています。
翻訳
翻訳は、外国語と日本語を相互に変換する業務であり、リモートワークと非常に相性の良い職種です。
文章を読み取り、正確かつ自然な表現で伝えることが求められるため、自宅など静かな環境で集中して作業することが可能です。
翻訳対象は、マニュアル、ビジネス文書、Webサイト、映画字幕など多岐にわたります。
専門分野によっては高度な知識や表現力が求められるため、語学力だけでなくリサーチ力や表現の工夫も重要です。
在宅で働くフリーランス翻訳者としての働き方も多く、時間の使い方に自由度が高いのが特徴です。
平均年収は約400万円で、得意分野や対応言語によって報酬が大きく異なります。
語学を活かした仕事に関心がある方におすすめです。
SEOコンサルタント
SEOコンサルタントは、検索エンジンにおけるWebサイトの表示順位を改善し、集客力を高めるための施策を行う職種です。
主な業務はアクセス解析、記事改善の提案、コンテンツの構成指導などで、パソコン1台と通信環境があれば完結できるため、リモートワークがしやすい仕事です。
クライアントとのやり取りもオンラインで行えるケースが多く、在宅で戦略を立て、数値の推移を追いながら継続的な改善を支援していきます。
論理的思考力と文章構成力、そしてWebに関する基礎知識が求められます。
平均年収は約500万円で、実力次第でフリーランスとしても高収入を目指すことができます。
データ分析やマーケティングに興味がある方にとって魅力的な職種です。
【リモートワークできる仕事】リモートワークできる業界
リモートワークが可能かどうかは、職種だけでなく業界の特性にも大きく影響されます。
就職活動を進めるうえで、自分が希望する働き方が実現できる業界を知ることは重要です。
ここでは、就活生に人気のある代表的な業界について、それぞれのリモートワーク導入状況を解説します。
将来のライフスタイルや働き方を見据えた企業選びの参考にしてください。
IT
IT業界は、リモートワークを最も導入しやすい業界のひとつとして知られています。
主な業務がパソコンを用いたシステム開発やデータ管理、情報通信業務であるため、場所にとらわれず仕事を進めることが可能です。
大手企業ではNTTデータ、NTTドコモ、ソフトバンクなどがあり、どの企業もテレワーク制度が整備されています。
また、Web会議やチャットツールなどのITツールを積極的に活用する文化が根付いており、出社せずともチームで連携が取りやすい環境が整っています。
近年では地方在住のまま東京の企業に所属するケースも増えており、多様な働き方の実現において最先端の業界といえます。
在宅勤務を前提に働きたいと考えている就活生にとって、有力な選択肢の一つとなります。
金融・保険
金融・保険業界では、従来は出社が当たり前とされてきましたが、近年は業務のデジタル化が進み、在宅勤務を取り入れる企業が増えています。
三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、日本生命保険などの大手では、バックオフィス業務や事務処理部門でリモートワークが可能となっている例があります。
特に、書類作成、データ入力、資料作成などの定型業務はリモート化しやすく、ITツールを活用した業務フローの整備が進んでいます。
一方で、対面での接客が必要な窓口業務や営業職では出社が求められることも多いため、職種によって働き方が異なる点には注意が必要です。
企業ごとの制度導入状況を確認し、自分の希望する働き方と合っているかを検討することが大切です。
メーカー
メーカー業界では、製品の設計・製造・販売まで一連のプロセスを担うため、業務の性質によってリモートワークの可否が分かれます。
たとえば、トヨタ自動車、パナソニック、本田技研工業などの大手メーカーでは、生産部門など現場業務は基本的に対面で行われます。
しかし、営業、企画、総務、経理などのオフィス業務については、テレワークの導入が進んでいます。
特に本社勤務の社員を中心に在宅勤務を許可している企業もあり、柔軟な働き方の実現が可能になっています。
一方で、製品の完成度を高めるためにチームでの対面作業や出社による連携が重要な場面もあるため、完全在宅というよりはハイブリッド型勤務が一般的です。
業務内容や配属先によって働き方が大きく変わるため、志望企業の制度をよく確認しておくことが必要です。
【リモートワークできる仕事】リモートワークするメリット
リモートワークは単に「自宅で働ける」だけでなく、働く人にとってさまざまなメリットをもたらす働き方です。
ここでは、リモートワークを導入することで得られる代表的な3つのメリットを紹介します。
将来の働き方を考えるヒントとしてぜひ参考にしてください。
ストレスが少ない
リモートワークの最大の利点の一つは、通勤によるストレスを軽減できる点です。
特に首都圏に勤務先がある場合、朝夕の満員電車は身体的にも精神的にも大きな負担となることがあります。
在宅勤務であれば、このような通勤ラッシュを回避でき、自宅の落ち着いた環境で仕事に集中することが可能です。
また、オフィス内での過度な人間関係に悩まされる機会も減るため、メンタル面での安定が図れるというメリットもあります。
ストレスを感じにくい環境で働くことは、生産性や仕事への満足度の向上にもつながるため、長期的なキャリア形成においてもプラスに働きます。
睡眠時間を確保できる
在宅勤務は通勤時間を必要としないため、その分の時間を睡眠にあてることができます。
たとえば、片道1時間の通勤が不要になるだけで、1日あたり2時間の自由時間が生まれることになります。
この時間を朝の睡眠延長に使えば、日中の集中力や体調の安定にもつながり、パフォーマンス向上が期待できます。
逆に、早めに仕事を始めて早く終わらせるなど、自分に合った生活リズムを作ることも可能です。
睡眠は健康やメンタル維持に大きく関わる要素であるため、働く上で重要な環境要因といえます。
自分の体調管理を重視したい方にとって、在宅勤務は大きな魅力となるでしょう。
様々な場所で働ける
リモートワークの大きな魅力の一つは、働く場所を自分で選べる自由があることです。
在宅勤務という言葉から「家で仕事をする」というイメージが強いですが、実際にはカフェ、コワーキングスペース、旅行先など、インターネット環境さえあれば仕事ができる場所は多くあります。
このように、場所にとらわれず柔軟に働けることで、日常に新しい刺激を取り入れたり、自分の気分や作業内容に合わせて最適な環境を選べる点が魅力です。
場所の自由度が高いことで、モチベーションの維持や創造性の向上にもつながるとされています。
特にクリエイティブな仕事や自律的な働き方を望む人にとっては、大きなメリットといえるでしょう。
【リモートワークできる仕事】リモートワークするデメリット
リモートワークには多くの利点がありますが、同時に注意すべきデメリットも存在します。
特に働く環境や情報管理、チームとの関係性においては、リモートならではの課題が生じることがあります。
働き方を選ぶ際の判断材料として、ぜひ参考にしてください。
コミュニケーションがとりにくい
リモートワークでは、社員同士のやり取りが基本的に業務上の必要に応じて行われることが多くなります。
そのため、対面で働いているときに比べて、何気ない会話や雑談などの非公式なコミュニケーションが減少する傾向にあります。
このような状況では、同僚との距離感が広がりやすく、チームの一体感や連携が薄れてしまうこともあります。
特に入社間もない新入社員にとっては、相談しにくい、頼りにくいという心理的な壁が生まれやすい点も課題です。
企業によっては雑談タイムやオンラインランチなどを設けてフォローしている場合もありますが、自発的に関係構築を図る工夫が必要になります。
生産性が落ちる可能性がある
在宅勤務は自由度が高い一方で、集中力を保つことが難しいと感じる人も少なくありません。
特に自宅の環境が仕事に適していない場合や、生活との境界が曖昧な場合は、業務に対する意識が下がってしまうことがあります。
また、オフィスとは違い周囲に同僚がいないため、作業の進捗が見えにくく、自己管理が甘くなってしまうという問題も起こり得ます。
これにより生産性が低下し、成果が出にくくなるといった事態に陥るケースもあります。
リモートワークで高いパフォーマンスを発揮するには、時間管理や目標設定など、自律的に仕事を進めるスキルが求められます。
セキュリティの問題
リモートワークでは、会社のネットワークではなく、自宅のインターネット回線を使用することが一般的です。
そのため、通信の暗号化やアクセス制限などが不十分な環境で業務を行うと、情報漏洩のリスクが高まる恐れがあります。
特に機密情報や顧客データを扱う業務においては、セキュリティ対策が万全でないと、企業の信用を損なう重大なトラブルにつながる可能性もあります。
実際に、USBメモリの紛失や個人端末からの不正アクセスなど、リモート環境下での事故は発生しています。
このような事態を防ぐためには、企業側の対策に加えて、社員一人ひとりがセキュリティ意識を持ち、ルールを守って行動することが不可欠です。
【リモートワークできる仕事】リモートワークに向いている人
リモートワークは柔軟で魅力的な働き方ですが、誰にとっても必ずしも適しているとは限りません。
自由な環境だからこそ、一定の能力や環境整備が求められます。
ここでは、リモート勤務に向いている人物像を3つの観点から解説します。
働き方の自己理解を深めるためにぜひご活用ください。
自己管理能力が高い人
リモートワークにおいて最も重要とされるのが、自己管理能力の高さです。
オフィス勤務とは異なり、周囲の目が届かない環境では、自分のペースで仕事を進められる反面、怠けようと思えば簡単に気が緩んでしまいます。
そのため、自らタスクを把握し、優先順位をつけて計画的に業務を進める力が必要になります。
また、仕事とプライベートの区切りを自分でつけることも重要です。
生活リズムを乱さず、集中できる時間を意識的につくる姿勢が求められます。
「今日はここまでやる」と自ら区切りをつけ、成果を出す責任感を持てる人がリモートワークに向いているといえるでしょう。
コミュニケーション能力が高い人
リモートワークでは対面の機会が限られるため、コミュニケーションが不足しがちになります。
そのため、わからないことを積極的に質問したり、進捗をこまめに報告したりと、自ら情報を発信できる人が求められます。
また、会話ではなくチャットやメールといったテキストベースでのやり取りが中心になるため、文章で分かりやすく伝える力も重要です。
相手に配慮した伝え方や、誤解を生まないよう丁寧に表現する意識がある人は、オンラインでも円滑な関係を築くことができます。
物理的な距離があっても、心理的な距離を縮めるための工夫ができる人は、リモートワークで大いに活躍できます。
適切な環境を用意できる
快適にリモートワークを行うには、仕事に適した作業環境を自分で整える必要があります。
具体的には、高速で安定したインターネット回線、ノートPCやモニター、腰に負担がかからない椅子、十分な広さのデスクなどが挙げられます。
こうした環境が整っていないと、業務効率が低下したり、体に負担がかかったりするリスクがあります。
また、オンライン会議が頻繁に行われるため、静かな空間を確保できることも重要です。
自分が快適に、かつ集中して業務に取り組める環境を用意できる人は、リモートワークに適応しやすいといえます。
設備投資や空間づくりへの意識も含め、働くための土台をつくる力が求められます。
まとめ
リモートワークは自由度が高く、通勤ストレスの軽減や柔軟な働き方が可能になる一方で、自己管理能力や環境整備の負担も伴います。
就活生にとっては、単に在宅で働けるかどうかだけでなく、自分の性格や能力、キャリアビジョンに合ったスタイルかを見極めることが大切です。
業界や職種によって導入状況も異なるため、企業研究の際にはリモート勤務制度の有無や体制にも注目しましょう。
自分に合った働き方を実現するために、リモートワークの特性と自分の適性を正しく理解することが重要です。
