HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
ベンチャーでも人気の高い企業であるメルカリ。
メルカリはフリマアプリNo.1でもあり、多くの人が使っているため、非常に知名度の高い企業です。
一方で、国内で圧倒的な収益を使って、新規事業や海外戦略に力を入れている企業です。
今回の記事では、単なるC2C企業に留まらないメルカリの戦略を解説していきます。
目次［目次を全て表示する］
【メルカリの志望動機】メルカリの歴史をチェック
まずは、メルカリの創業の経緯やフリマアプリが普及した背景を解説していきます。
はじめにメルカリ登場以前のC2Cアプリ（サービス）について解説します。
＊「C2C」とは？
Consumer to Consumerの略であり、「一般消費者と一般消費者の間の取引」を意味する言葉になります。
お店（法人）から商品を買う法人取引ではなく、個人間で行われる取引を指します。
近年のインターネット普及に伴って、個人間取引が増えてきています。
2012年以前「フリマアプリが生まれる前」〜ネットオークション時代
日本で初めてのフリマアプリが生まれたのは2012年。
2012年以前、個人がインターネットを通じて不用品を販売しようと考えた場合、主に使われていたのはネットオークションでした。
最も有名なサービスは、ヤフーオークションです。
フリマアプリはネットオークションと何が違うのか、簡単に解説します。
オークションは最高値をつけた人が購入できる制度。
売り手側は最高値で売れるため、魅力的な制度ではあります。
ただし、このオークションはメリットばかりではありません。
以下のような買い手や売り手のユーザー側のデメリットもありました。
デメリット1：買えなかった人は時間の無駄
オークションは入札に参加しても、最終的に一番高い価格をつけた人しか商品を購入することはできません。
つまり、複数の人が入札に参加した場合、確実に商品を買えない人が出てきます。
そういった人にとっては、入札に参加していた時間は無駄になります。
そのため、メルカリのような手軽に商品を購入できる便利さが求められるようになってきたのです。
デメリット2：すぐに買えない
もう一つのデメリットとしてあげられるのが「すぐに買えない」ということです。
買い手だけではなく、売り手にとっても「すぐに売れない」という不満につながります。
そんな中、2012年にフリル（現：ラクマ）がサービスを開始したところ、急速にユーザー数を拡大することに成功しました。
そのユーザー数の拡大の最大の理由が、以下のフリマアプリだからこそです。
まさにフリマアプリだからこそ、
「売りたい商品がすぐ売れる！」
「欲しい商品がすぐ買える！」
ところが多くのユーザーに受け、爆発的にユーザー数を伸ばしていきました。
そして、 2013年7月に山田進太郎氏がリリースしたアプリが「メルカリ」になります。
実際にメルカリは、2012年にサービスを開始したフリルと比べると1年も遅くサービスを開始したにも関わらず、すでにトップになっています。
後発であるメルカリがトップになれた理由
メルカリはフリルと比べて1年ほど遅いタイミングでのリリースとなる後発のサービスでした。
また、 メルカリがリリースした後には、大手によるフリマアプリ参入が相次いでおり、非常に競争が激化していました。
2013年12月にはLINEが「LINEMALL」をリリースしており、2015年12月にはZOZOが「ZOZOフリマ」をリリースしました。
（両社ともに現在はサービス終了）。
以上のことから、メルカリは先行者利益を獲得できない上、競合が後から出てきている状況を突破できたのは大きく２点あると言えます。
（１）圧倒的なプロダクトへのこだわり
最も大きな点として挙げられるのは「圧倒的なプロダクトへのこだわり」です。
具体的にはUI/UX（ユーザーのアプリの操作のしやすさ、ユーザー体験）の改善です。
実際に創業者の山田進太郎氏はインタビューなどでも「UXがよかった」と語っています。
なぜ、このUI/UXが重要なのか？
それは、前述したオークションサイトによる不満がユーザーの中に溜まっていたからと言えます。
今まで中古商品などをネット上で購入しようとしていた場合、オークションサイトだと、様々な不満が蓄積していました。
それを解消したのがこのフリマアプリです。
他のフリマアプリでも十分にその不満は解消されたのですが、
メルカリでは細かな出品方法から購入方法まで徹底したユーザーの使いやすさにこだわったのです。
というのも、構造的にフリマアプリはユーザーが集まれば集まるほど「出品すればすぐに売れる！」や「魅力的な商品が多く出品される！」という構造になります。
そのため、できる限り多くのユーザーを集めることが何より大事になるのです。
その点に徹底的にこだわり少しでも「出品しやすい方法」や「購入しやすい」ように工夫したのが、メルカリです。
その結果、後発ながら少しづつユーザー数が増えていき、今では国内トップのフリマアプリに育っていきました。
（２）積極的な投資を行うスタンス
メルカリは単なるベンチャーでスタートした会社ではありませんでした。
創業者の山田進太郎氏はすでに一度、ビジネスを成功させており、ソーシャルゲームの会社をアメリカの会社に売却していました。
そんな山田進太郎氏は自己資金で3000万円を使ってメルカリを創業しましたが、創業からたった3カ月後には、最初の出資である5000万円の資金調達を受けました。
5000万円の資金は当時の山田進太郎氏でも用意できる資金であったのですが、「自分のお金だと積極的な投資ができなくなってしまう」ということから、どんどんと外部からの資金調達も行うようになりました。
この結果、 メルカリでは創業当初からも非常にアグレッシブに投資をしていくことができる経営環境を構築することができるようになりました。
これによってフリマアプリという市場が成長している環境の中で圧倒的な成長を遂げることになったのです。
【メルカリの志望動機】爆発的な成長を遂げる
2017年にはフリマアプリだけの市場規模でも4835億円とかなりの規模になっています。
（参照データ：https://www.bcnretail.com/market/detail/20180426_59231.html）
また、こちらは同じ楽天グループが運営しているフリマアプリの「ラクマ」とオークションサイトの「楽天オークション」の比較ですが、2016年にはユーザー数が逆転するなど、C2Cサービス（アプリ）といえば、フリマアプリという事実ができてきています。
(参照データ:https://shopping-tribe.com/news/32866/)
このように オークションよりも手軽に商品を出品できて、すぐに売れる（買える）ことから爆発的に市場が伸びています。
また、フリマアプリのビジネスモデルは販売価格の3~10％程度を手数料として徴収することが主なビジネスモデルとなります。
そのため、フリマアプリの業界で最も重要な点は、取扱高になります。
つまり、取扱高が伸びることによってフリマアプリ側の収益も拡大していくのです。
【メルカリの志望動機】決算分析や収益とは？
それでは、早速メルカリの決算分析を見ていきましょう。
まず、以下の表が直近、５期分のメルカリの決算指標になります。
これを見ると５期のうち、当期純利益が出ているのはたった１期しかないことがわかります。
その上の経常利益も３期しか出ていませんので、基本的には赤字という状態ともいえます。
データだけ見ると、メルカリが経営的に厳しい、ビジネスモデル上利益が出づらいと考えてしまいがちですが、そうではありません。
では、実際にはどうか？というと、損益計算書上に大きなヒントがありました。
c. 販売費及び一般管理費、営業利益
当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、333億円となった。
これは主に広告宣伝費168億円によるものであり、この結果、営業損失は44億円の損失となりました。
上記は、損益計算書の中の「販売費及び一般管理費」に記載されています。
「販売費及び一般管理費」は全体で333億円かかったため、結果として44億円の赤字を算出。
しかし、このうち半数を占める168億円は広告宣伝費に関する費用です。
そのため、ビジネスによる収益でだけで見ると124億円の黒字ともいえます。
メルカリの場合、すでに日本国内では圧倒的な知名度を誇っているため、広告を減らしたからといってユーザー数が急激に減ることはないでしょう。
このことから、メルカリは「赤字だ」というニュースが流れますが、同社の決算書を分析する限りでは「黒字にしようと思えばいつでもできる」といえるほどの決算であると判断できます。
もし、同社に問題が起きるとした場合、メルカリ自体での取扱額が減少したり、取引手数料による収入が減る場合しかありません。
しかし、現状では圧倒的なユーザー数を誇っていることからも、その予兆は見えないといえます。
ちなみに、以下のグラフの左側がメルカリの国内流通総額、そして右側がメルカリの売上高/営業損益の推移となります。
では、ここでメルカリが現在行なっている事業についてをまとめていきます。
同社では積極的に新しい展開を行なっていますので、しっかりとキャッチアップしましょう。
・フリマアプリ メルカリ
同社を代表する最も重要な事業と言えるのが「フリマアプリのメルカリ」です。
国内のフリマアプリでは圧倒的なユーザー数No.1を獲得しているアプリです。
・決済アプリ メルペイ
そして、近年メルカリで最も力を入れているアプリが「メルペイ」です。
近年、徐々にPAYPAYやLINEPAYのような決済アプリが注目を集めていますが、その決済アプリの一つとしてメルカリが立ち上げたのが「メルペイ」です。
「メルペイ」の最大の特徴がメルカリの売上金を使えるという点です。
通常、メルカリで売却した売上金は手数料を払って銀行などへ振り込んでもらうことになりますが、このアプリを使えばそのお金をコンビニなどで使うこともできるようになります。
このメルカリ内にある多額の資金を活用して決済ビジネスを進めていこうとしているのです。
【メルカリの志望動機】年収や社員数
それでは、続いてメルカリの年収や社員数について解説していきます。
同社の有価証券報告書のデータを基に分析していきましょう。
2017年の有価証券報告書によると連結社員数は1140名。
そして、「メルカリ」としての単独の社員数は756名となっています。
他のメガベンチャーであるDeNA(1341名)と比べても遜色ない規模の社員数となっています。
一方で、同社の有価証券報告書に記載のコメントにもある通り、「従業員数が当連結会計年度中において544名増加しておりますが"これは主に事業の拡大に伴う人員の増加" によるものであります。
」と、かなりの勢いで社員数が増加していることが読み取れます。
また、連結では1140名の従業員数ですが、単独では756名しかいません。
残り384名は海外子会社、もしくは近年メルカリが力を入れている決済事業の「メルペイ」に所属している可能性が高いです。
つまり、最低でも社員の30%以上は何かしらで「海外事業」か「新規事業」に取り組んでいることになりますので、その比率としては非常に大きいと言えるでしょう。
また、平均年齢が30.2才で平均年収が502万円となっており、他のメガベンチャーよりも若い人が多いようです。
ベンチャー企業の中では平均的な水準でしょう。
平均勤続年数が1.3年という点に懸念を持つ人がいるかもしれませんが、同社の場合、「注４：当期中に置いて356名増加しています」と記載されていることから、計算上どうしても平均勤続年数は低くなってしまわざるを得ないと言えます。
こういった背景もしっかりと把握した上で、数値を分析するようにしましょう。
【メルカリの志望動機】向いている人の特徴
メルカリのMissionは「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」となっています。
そもそも、メルカリはまだ2013年に始まったばかりのサービスであり、これから作っていく段階の会社です。
また、創業者の山田進太郎氏は口癖のように「世界と戦えるサービスをどうやって作るのか」と話しています。
そして、 山田進太郎氏自身、メルカリの創業の以前には自身が作ったソーシャルゲームをアメリカのジンガ社に売却するなどを行なった経験があるため、海外指向性は自然と強いといえるでしょう。
これらの点を踏まえると以下のような人がメルカリに合致していると言えます。
・C2C領域、サービスをやりたい人
・新しいことにチャレンジしていきたい人
・海外事業にもチャレンジしたい人
C2C領域、サービスをやりたい人
メルカリは個人間取引（C2C）という領域を軸にしたサービスで急成長を遂げた企業です。
そのため、ユーザー同士が気軽に取引できる仕組みに関心があり、それをさらに改善・拡大していきたいと考える人に向いています。
C2Cの領域では、売り手と買い手の双方にとってストレスのない体験を提供することが極めて重要です。
ユーザー目線を常に持ち、日常的に課題や不便を見つけ、それをプロダクトに落とし込めるような視点が求められます。
また、消費者との距離が近いサービスだからこそ、マーケットの変化に敏感で、柔軟に対応できる思考や行動力も重視されます。
新しいことにチャレンジしていきたい人
メルカリでは「Go Bold（大胆にやろう）」というバリューが根付いており、前例にとらわれず新しい挑戦を歓迎する文化があります。
そのため、未知の分野や変化の激しい市場でも臆せず行動できる人が、非常にマッチしやすい環境です。
既存のやり方や固定観念にとらわれることなく、より良い方法を自ら提案し、実行に移す力が求められます。
また、変化を楽しむことができる人、うまくいかなくても粘り強く取り組める人は、社内のカルチャーに馴染みやすいでしょう。
日々の業務をこなしつつ、常に「もっと良くできることはないか」と問い続けられる姿勢が、メルカリでの活躍に直結します。
海外事業にもチャレンジしたい人
メルカリは国内C2C市場で確固たる地位を築く一方で、海外市場への展開にも力を入れています。
そのため、グローバルな舞台で自らの能力を試したい人や、海外の文化やユーザーのニーズを理解しようとする姿勢を持つ人が求められています。
英語力はもちろんですが、それ以上に異文化に対する好奇心や、国境を越えて価値を届けるという使命感が重視されます。
現地のマーケット特性を踏まえた上で、日本での成功体験をベースにローカライズされた戦略を立案できるような柔軟性と分析力も必要です。
また、グローバルチームと円滑に連携するためのコミュニケーション力やチームプレーの意識も重要となります。
【メルカリの志望動機】志望動機を考える3STEP
就職活動において、志望動機は企業とのマッチ度を測る最重要項目の一つです。
特にメルカリのようにミッションや価値観を重視する企業では、「なぜこの会社で働きたいのか」「自分の経験やスキルをどう活かせるのか」を明確に伝えることが重要になります。
ここでは、メルカリの志望動機を作成するための3つのステップを順を追って解説していきます。
徹底的な自己分析
メルカリの志望動機を考える第一歩は、徹底的な自己分析です。
自分の価値観や大切にしている考え方、これまでの経験から得た強み、将来どのような社会人になりたいのかというビジョンを明確にしましょう。
このプロセスを丁寧に行うことで、メルカリで働くことに対する「自分なりの意義」や「貢献できること」の核が見えてきます。
特にメルカリは、個々の挑戦心や自主性を尊重する社風で知られているため、自己理解が深い人材ほど評価されやすい傾向があります。
そのため、自分の過去の行動や選択の背景にある考え方を掘り下げ、「なぜその経験を大切にしてきたのか」「どんな価値を重視しているのか」を整理しておくことが大切です。
なぜメルカリなのか
自己分析を経て、自分の価値観や強みが明らかになったら、次は「なぜメルカリなのか」を考えましょう。
このステップでは、他社ではなくメルカリを選ぶ理由を明確に言語化することが求められます。
メルカリは、C2Cプラットフォームを通じて「新たな価値を生み出す循環型社会の実現」を掲げており、これに共感するかどうかが一つのポイントです。
また、同社は「Go Bold」「All for One」「Be a Pro」という価値観を大切にしており、挑戦を歓迎する文化が根付いています。
自身の価値観やキャリアビジョンが、このような企業姿勢やミッションに合致しているとアピールできれば、説得力は格段に増します。
入社後に何をしたいか
志望動機の最後のステップは、入社後にどのように貢献したいか、どのようなキャリアを築きたいかを明確にすることです。
ここでは、自己分析と企業研究の結果をふまえて、自分のスキルや経験をどのように活かし、メルカリの発展に寄与していきたいかを伝えます。
たとえば、プログラミングやデータ分析のスキルを活かしてプロダクト改善に取り組みたい、ユーザーの声をもとにサービスのUI/UXを向上させたい、あるいはグローバル展開に貢献したい、など具体的なビジョンを持つことが重要です。
また、将来的にはどのようなポジションを目指したいか、何を実現したいかという長期的な目標も述べると、成長意欲や計画性が伝わります。
【メルカリの志望動機】職種別！例文紹介
以下では、メルカリを志望する就活生が職種ごとにどのような動機や経験を持って志望動機を伝えているのか、その例文をご紹介します。
メルカリへの理解を深め、自身の志望動機を考える際の参考にしてみてください。
エンジニア職
例文
私がメルカリのエンジニア職を志望する理由は、プロダクトを通じて社会の行動様式を変革できる技術力に惹かれたからです。
大学では主にWebアプリケーション開発に取り組み、特にバックエンドの負荷分散やAPI設計に関心を持ちました。
ゼミ活動では地域の空き家管理システムの構築に携わり、実際のユーザーの声を取り入れて機能改善を行うプロセスに強いやりがいを感じました。
メルカリのマイクロサービスアーキテクチャやSRE文化に強く共感しており、大規模サービスの安定性と柔軟性の両立に挑戦したいと考えています。
多様なチームと協力しながら、スピード感を持ってユーザー体験を改善し続ける現場で、自身のスキルをさらに高めていきたいと思っています。
企画職
例文
私は、人々の暮らしを変えるサービスの設計に関わりたいという想いから、企画職を志望しました。
メルカリは誰もが気軽に取引できる仕組みを確立し、循環型社会の実現に大きく貢献していると感じています。
大学時代には地域活性化イベントの企画・運営を通じて、ニーズを丁寧に拾い上げて形にするプロセスに魅力を感じました。
また、数字やデータを活用した施策立案を経験し、結果に基づいた改善の重要性も学びました。
こうした経験を活かして、メルカリのサービス利用者が直感的に価値を感じられるような新たな仕組み作りに携わりたいと考えています。
社会や利用者の行動を捉え、スピーディかつ本質的な価値提供に取り組む姿勢に惹かれました。
コーポレート職
例文
私がメルカリのコーポレート職を志望するのは、事業活動を支える土台として、組織全体の機能性を高める役割に魅力を感じているからです。
大学では経営学を専攻し、特に組織運営や人材戦略に関心を持ちました。
ゼミでは国内企業の経営体制を分析し、持続可能な働き方における制度設計の重要性を学びました。
メルカリのカルチャーデックや制度運用において、社員一人ひとりの可能性を引き出す柔軟な体制が構築されている点に共感しています。
変化の激しい環境でも仕組みによって全体を支え、社員の挑戦を後押しできるような仕組み作りに取り組みたいです。
支える立場として経営の質を底上げできるよう努めたいと思っています。
マーケテイング職
例文
メルカリのマーケティング職を志望する理由は、プロダクトの価値を正しく社会に届ける役割に強く関心を持ったためです。
私は大学で統計学を専攻し、行動データを用いた分析から仮説を立て、課題を解決するプロセスを経験してきました。
学生プロジェクトでWeb広告のABテストを担当し、施策ごとの反応率を比較しながら改善を重ねた経験があります。
メルカリのデータドリブンな意思決定やユーザー視点に基づいた改善サイクルには大きな学びがあると感じています。
生活者の行動を深く理解し、プロダクトが本来持つ価値を適切に届ける橋渡し役として、自分の力を発揮したいと考えています。
分析力と観察眼を活かし、利用者との信頼関係を築くマーケティングに携わりたいです。
【メルカリの志望動機】これだけは避けるべきNGポイント
メルカリのように企業理念や事業の独自性を大切にしている企業では、志望動機の内容が合否に大きく影響します。
どれほど高いスキルや経験を持っていても、志望動機が浅く見えると、企業からの評価は下がってしまいます。
ここでは、メルカリの選考において避けるべき典型的なNGポイントを具体的に解説します。
メルカリじゃなくてもいいと思われる内容
メルカリの志望動機として最も避けるべきなのは、他社でも通用するような内容です。
「IT業界で働きたい」「成長企業に興味がある」など、業界全体に共通する魅力を語るだけでは、なぜメルカリでなければならないのかが伝わりません。
企業は自社への理解と共感、そして独自性のある志望理由を求めています。
メルカリ特有のミッションや価値観、プロダクトへの関心、取り組みたい課題への共感などを明確に示す必要があります。
「C2Cビジネスを通じて社会の循環型経済に貢献したい」「Mercari USの展開に関わりたい」など、具体的な動機を添えることで、説得力のある志望動機となります。
ただ興味があるという抽象的な理由
「面白そう」「新しいことをしていてワクワクする」など、抽象的な関心だけで構成された志望動機もNGです。
どの企業にも当てはまりそうな漠然とした表現では、あなた自身の価値観や熱意が伝わりません。
企業は、なぜその関心を持ったのか、どのような経験を通じて関心が深まったのか、そして入社後にどう活かしたいのかという文脈を求めています。
メルカリが提供する具体的なサービスに対する理解と、自分の経験やスキルとの接点を交えて語ることが重要です。
「リユースに興味がある」ではなく、「大学で循環経済について学んだ経験から、メルカリの仕組みに魅力を感じた」など、理由と背景を明確にすることが必要です。
やりたいことがない
入社後のビジョンが描けていない志望動機も大きなマイナスポイントになります。
たとえば「とりあえず働きたい」「どんなことでも頑張りたい」という姿勢は、一見前向きに見えますが、メルカリが重視する「自走力」や「主体性」とは相反する姿勢と捉えられてしまいます。
企業は、自分の目標に向かって主体的に行動できる人材を求めています。
そのため、志望動機には「入社後に取り組みたいこと」や「自身のスキルを活かして挑戦したい領域」などを明示することが求められます。
「Mercari Shopsをさらに多くの中小企業に普及させるために〇〇の経験を活かしたい」といった具体的なビジョンがあると、企業側の評価は高まります。
まとめ
この記事ではメルカリの歴史からIRの分析、同社の戦略を解説していきました。
近年、新しいチャレンジを続けるメルカリは就活生に人気の企業です。
同社が飛躍した時代背景、創業の歴史をしっかりと理解して、対策に臨みましょう。
メルカリへの就職をするための選考プロセスなど、メルカリに実際に就職した方からの口コミもご紹介しつつ解説します。
