HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
就職活動でインターンが一般的になるなか、インターンへの参加が内定に大きく関わる企業も存在します。
すべての企業でインターンが必須というわけではありませんが、外資系コンサルや金融など、ジョブと呼ばれる選考型インターンが本選考プロセスに組み込まれている企業は少なくありません。
この記事では、インターン参加が実質必須になりやすい企業や業界、ジョブ選考の中身と対策、そして落ちた場合の考え方までを解説します。
インターン参加が実質必須になる企業とは
インターン参加が実質必須になる企業とは、インターンが本選考の一部に組み込まれていたり、参加者が本選考で強く優遇されたりする企業を指します。
とくに外資系コンサルや外資系金融では、ジョブと呼ばれる選考型インターンに参加しないと、そもそも本選考に進めないケースがあります。
こうした企業では、インターンが単なる企業体験ではなく、実質的な選考の場として機能しています。
そのため、これらの企業を志望するなら、夏のインターンから戦略的に動くことが内定への前提条件になります。
ただし、これは一部の企業に限った話であり、日系企業の多くはインターン参加が必須ではない点も押さえておきましょう。
ジョブ選考とは何か
ジョブとは、外資系コンサルや金融などで実施される、数日間の選考型インターンのことです。
通常の1dayインターンや仕事体験が企業理解を目的とするのに対し、ジョブは学生の実力を見極める選考そのものとして位置づけられています。
参加者は実際の業務に近いケーススタディやグループワークに取り組み、その成果や振る舞いを社員から評価されます。
ここで高い評価を得れば本選考の一部が免除されたり、早期選考に進めたりする一方、評価が伴わなければ本選考に進めないこともあります。
つまりジョブは、参加すること自体がゴールではなく、その場でどれだけ力を発揮できるかが問われる選考なのです。
インターンが実質必須になりやすい業界
インターンが実質必須になりやすいのは、少数精鋭で採用を行う外資系企業や一部のベンチャーです。
以下は、ジョブ選考が本選考に組み込まれている、または参加者が優遇される代表的な企業です。
ただし選考方式は年度によって変わるため、必ず最新の募集要項で確認してください。
外資系コンサル
高学歴の就活生から高い人気を誇る外資系コンサルは、ジョブに参加しなければ本選考に進めない企業が多くあります。
選考にジョブが含まれる代表例は、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストンコンサルティンググループ、A.T.カーニー、ベイン・アンド・カンパニー、アーサー・ディー・リトル、ローランド・ベルガー、アクセンチュア（戦略コンサルタント職）です。
また、アクセンチュア（ビジネスコンサルタント職）やPwCコンサルティング、PwCアドバイザリーは、参加者が本選考で優遇される傾向があります。
外資系金融
ワークハード・プレイハードで知られる外資系金融も難易度が高く、内定にジョブが欠かせない企業があります。
選考にジョブが含まれる代表例は、J.P.モルガン、バンクオブアメリカ・メリルリンチ（投資銀行部門・資本市場部門）、シティグループ（投資銀行部門・資本市場部門）、UBS証券です。
ドイツ銀行のアセット・マネジメントや三菱UFJモルガン・スタンレーは参加者が優遇され、モルガン・スタンレー証券は内定者の多くが夏インターン参加者だとも言われています。
外資系メーカー
早期から動く就活生に人気の外資系メーカーにも、インターンが選考に組み込まれている企業があります。
代表例は、P&G Japanのマーケティング職と営業統括、ユニリーバ・ジャパンのマーケティング職、ネスレ日本の事務系職です。
ITベンチャー
裁量の大きさや事業づくりの手触り感を求めて、ファーストキャリアにベンチャーを選ぶ学生が増えています。
ベンチャーのなかにも、選考にジョブが関わる企業や、インターン参加者が優遇される企業があります。
選考型のインターンを実施している企業や、参加者を優遇する企業が一定数あるため、志望する場合は各社の採用ページをこまめに確認しましょう。
その他の企業
コンサルや金融以外にも、選考にジョブを組み込む企業や、インターン参加者を優遇する企業は存在します。
選考にジョブが含まれる代表例は、経営共創基盤、ドリームインキュベーター、ベイカレントコンサルティングです。
また、野村総合研究所やコーポレイトディレクション、東京海上日動などは、インターン参加者が内定者に多いとされています。
企業がインターンを選考に組み込む理由
企業がインターンを選考に組み込むのは、早い段階で優秀な学生を見極め、確保したいという狙いがあるからです。
短時間の面接だけでは分からない思考力や協調性を、数日間のワークを通じてじっくり評価できる点が大きな理由です。
とくに少数精鋭で採用する外資系企業にとって、実務に近い課題への取り組み方は、その学生が入社後に活躍できるかを判断する重要な材料になります。
学生側にとっても、実際の業務に触れることで企業理解が深まり、入社後のミスマッチを防げるという利点があります。
採用競争が激しくなるなか、インターンを選考の場として活用する企業は今後も増えていくと考えられます。
実質必須の企業を見分ける方法
インターンが実質必須かどうかは、企業の募集要項や採用ページから読み取ることができます。
選考フローにジョブやワークショップが明記されていたり、インターン参加者向けの早期選考ルートが用意されていたりする企業は、実質必須である可能性が高いといえます。
採用ページで「インターン参加者は本選考の一部を免除」「早期選考にご案内」といった記載があれば、参加が有利に働くサインです。
また、過去の選考体験談や内定者の声を調べると、その企業でインターンがどの程度重視されているかが見えてきます。
志望企業がこうした特徴を持つ場合は、夏のインターンから逆算してスケジュールを組んでおきましょう。
ジョブ選考の主な内容と流れ
ジョブ選考は、実際の業務に近い課題に取り組み、その過程を評価される形式が中心です。
代表的なのは、与えられたテーマに対してチームで解決策を導き出すグループワークや、個人で分析・提案を行うケーススタディです。
数日間にわたって課題に取り組み、最終日にプレゼンテーションで成果を発表する流れが一般的です。
この間、社員が学生の論理的思考力やチームへの貢献度、議論での立ち回りを間近で観察しています。
単に正解を出すことよりも、課題にどう向き合い、周囲とどう協働したかというプロセスが評価される点が特徴です。
そのため、事前にグループディスカッションやケース面接の形式に慣れておくことが、通過に向けた準備として欠かせません。
実質必須のインターンを突破する対策
ジョブ選考を突破するには、通常のインターン以上に本格的な準備が必要です。
まずは自己分析と企業研究を徹底し、その企業でなぜ働きたいのか、自分の強みをどう活かせるのかを明確にしておきましょう。
ジョブではケーススタディやグループワークが中心となるため、論理的に考えを組み立てて発言する練習が効果的です。
大学のキャリアセンターや就活支援サービスを活用し、模擬グループディスカッションで自分の役割や立ち回りを把握しておくと安心です。
また、志望する業界のビジネスモデルや基本的な専門用語を学習しておくことで、ワーク中の議論についていきやすくなります。
当日は正解を出すことにこだわりすぎず、チームに貢献する姿勢や課題への向き合い方を意識することが高評価につながります。
ジョブ選考に落ちた場合の本選考への影響
ジョブ選考に落ちても、多くの場合は就職活動そのものが終わるわけではありません。
一部の外資系企業ではジョブが本選考に直結しますが、それ以外の多くの企業では、インターンに落ちても本選考に改めて挑戦できます。
大切なのは、落ちた原因を冷静に振り返り、次の選考に活かすことです。
ジョブで通用しなかった点を分析し、秋冬のインターンや本選考に向けて準備を立て直せば、十分に巻き返せます。
複数の企業に応募して全て落ちてしまった場合の立て直し方は、以下の記事で詳しく解説しています。
ジョブ選考に向けて動き出す時期
ジョブ選考の多くは、大学3年生や修士1年生の夏に実施されるサマーインターンとして行われます。
人気企業のジョブは応募が早期に締め切られることも多いため、大学3年生の春から情報収集を始めておくのが理想的です。
エントリーシートの提出やWebテスト、面接といった事前選考を経てジョブに進む企業も多く、準備には時間がかかります。
就活の早期化にともない、外資系企業では大学3年生になる前から動き出す学生も少なくありません。
志望企業のジョブ開催時期と応募締切を早めに把握し、逆算して準備を進めていきましょう。
日系企業の多くはインターン参加が必須ではない
ここまで実質必須の企業を紹介してきましたが、これはあくまで一部の企業に限った話です。
日系企業の多くは、インターンに参加していなくても本選考を公平に受けることができます。
多くの企業にとってインターンは自社を知ってもらうための広報活動であり、参加の有無が合否を直接左右するわけではありません。
そのため、外資系コンサルや金融など実質必須の企業を志望しないのであれば、インターンに行けなかったからといって過度に不安になる必要はありません。
自分の志望する企業がどのタイプなのかを見極め、必要な企業にだけ夏から集中して備えることが、効率的な就活につながります。
よくある質問
ここでは、インターンが実質必須の企業に関してよく寄せられる質問に答えます。
インターンに行かないと大手には内定できないのか
インターンに行かなくても、日系の大手企業であれば本選考から内定を得ることは十分に可能です。
インターンが実質必須なのは外資系コンサルや金融など一部の企業に限られ、多くの大手は本選考を公平に行っています。
志望する企業の選考方式を確認し、必要な場合だけインターンから動けば問題ありません。
ジョブ選考は何社くらい受けるべきか
ジョブは1社ごとの準備負担が大きいため、数を絞って志望度の高い企業に集中するのが現実的です。
とくに外資系のジョブは対策に時間がかかるため、本命を数社に絞り、1社ごとに深く準備する方が通過率は上がります。
幅広く経験を積みたい場合は、通常の1dayインターンと組み合わせてバランスを取るとよいでしょう。
まとめ
外資系コンサルや金融など一部の企業では、ジョブと呼ばれる選考型インターンが本選考に組み込まれ、参加が実質必須になっています。
こうした企業を志望するなら、夏のインターンから逆算し、グループワークやケース対策を早めに進めることが内定への前提になります。
一方で、日系企業の多くはインターン参加が必須ではなく、行かなくても本選考から内定を得ることは十分に可能です。
自分の志望企業がどちらのタイプかを見極め、必要な企業にだけ集中して備えることで、効率よく就職活動を進めていきましょう。
