HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
はじめに
大学3年生に上がると、否が応でも進路のことが頭をよぎることになるでしょう。
特に理系の学生は一般企業や専門分野の企業に就職をするのか、それとも大学院へと進むのかの2択を迫られることが多いです。
そんな悩みを抱えている人向けに、今回は大学院に進むメリットやデメリットなどについて解説していきましょう。
【理系は院に行くべき？】大学院はどんなところ？
大学院とは、大学で学んだことをさらに深く学んで、研究を行う場所です。
大学とは違い、大学院は2年間だけ学び、そこで修士という学位を貰うことができます。
ほかにも3年、もしくは4年間学んで博士を得ることができる院もありますが、そういった分野は専門性が高い人は研究者としての道を歩むことが多いです。
文科省が発表している「令和元年度学校基本調査」によると、理学や工学系の生徒の大学院進学率は、ここ数年40％前後を推移しており、進学率は比較的高いことがわかります。
しかし、これは全大学を対象にしているため、実際の進学率は大学によって大きく変わってくるでしょう。
【理系は院に行くべき？】院に進むメリット
大学の4年間に加えて、さらに2年間を学びや研究に費やす大学院ですが、院に進むメリットは何でしょうか。
ここでは理系の学生が大学院へと進むメリットについて紹介していきましょう。
大手企業に就職できる
「令和元年度科学技術要覧」によると、「日本の企業の産業別研究者数割合」は下記の通りになっております。
ほかにも電気機械器具製造業や化学工業なども、それぞれ7％超えの割合を閉めており、研究者の割合が高い分野というのはその分、就職しやすい業界と言えます。
さらに「日本の企業の専門別研究者数割合」は、以下の通りです。
このように2つの分野が全体の半分を占めており、機械系及び電気通信系の企業は研究者の需要が高いようです。
大学院生の就活については、こちらの記事でご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
学校から推薦を受けやすい
大学院に進むと学校側から企業推薦を受けやすいというメリットがあります。
学校側から貰える推薦には教授推薦と学内推薦の主に2種類がありますが、共に研究をした教授が研究内容に合わせた企業を推薦してくれる場合もあるのです。
また、企業の研究職以外にも国営などの公的機関の研究所でも新卒採用というのは、毎年行われています。
たとえば、自衛隊の防衛装備の研究と開発を行っている防衛装備庁、医薬品や化学の研究を行う国立医薬品食品衛生研究所です。
こういった公的機関への就職は推薦があるほうが圧倒的に有利になります。
ほかにも独立行政法人や非営利団体などの、企業ではない団体もあるなど、選択肢は意外に多いのです。
給料が高い
厚生労働省が発表している「令和元年賃金構造基本統計調整結果（初任給）」によると、学歴別に見た初任給は下記の通りです。
初任給でも、大学を卒業した人と比較しても月に3万円近くの差があります。
また、「令和2年度賃金構造基本統計調査結果」によると、学歴別平均月収は大卒が約39万円、大学院卒が約46万円。
さらに平均月収のピークを比較すると、学部卒で約53万円、大学院卒で約74万円と単純計算で年収に252万円もの差がついています。
年収がピークの年齢に差があるため、一概には言えないですが、それでも大学院卒とそれ以外では賃金に大きな差があることがわかります。
特に30代後半から大学院生と学部卒とで賃金に差が出始めてくるので、2年の学びの差が賃金の差に大きく響いてくるのです。
専門性が高い
大学院に進むことで、大学で学んでいたことよりも、さらに専門性の高い内容を学べます。
そのため、学部卒の人よりも深い知識と高いスキルを得た状態で社会に出ることができるでしょう。
特に専門性の高い企業の研究職となると、即戦力となる人材を求めているケースが多く、大学院で学んだ内容や研究内容を重視する傾向にあります。
その際に、自分が研究してきた内容を説明することで、就職活動を有利に進めることができます。
【理系は院に行くべき？】院に進むデメリット
専門性の高い職業に就けることや生涯的な賃金の面などから大学院に進むことは大きなメリットがあることは明白です。
しかし、メリットだけではなく、大学院に進むことにはデメリットも存在するのです。
そこで、大学院に進む際のデメリットについて紹介していきましょう。
社会に出るのが2年遅れる
大学を卒業してから、さらに2年間学ぶため、当たり前ではありますが就職するが2年遅れることになります。
社会経験における2年の差は大きく、社会におけるマナーやスキルなど同い年の学部卒の人間とは差ができてしまうのです。
もちろん、大学院生時代を研究や勉学に励むことでカバーできる面もあります。
しかし、もし大学院生時代を有意義に過ごすことができなかったら、その差は覆すのが難しい差になる可能性もあるのです。
それを避けるためにも、大学院に進むと決めたのなら将来のために努力し続ける必要があるでしょう。
学費
こちらも当たり前のことですが、大学院に進むということは学費がかかるということです。
学費というのは国立や私立によって異なってきますが国立の場合、法科大学院以外は学費の総額が2年間で約138万円となっています。
これは国立の大学院には「標準額」が定められているため、例外である法科大学院以外の大学院の学費は一律になっているのです。
反面、私立は大学によって大きく変わっていきます。
理系の場合は文系よりも学費が高くなる傾向にあるため、安いところでも2年間で約150万円、高いところでは250万円を超える大学もあるのです。
そのため、私立の大学で大学院に進む場合は、目安として180万円〜200万円くらいは学費でかかると考えておきましょう。
就職につながりにくいテーマの研究もある
理系の研究というのは、何もすべての研究テーマが就職に有利になるわけではありません。
そういった伸び悩んでいる業界の研究やすでに研究し尽くされていると見なされているものを研究したとしても、就職活動につながりにくいのです。
また、研究にも流行りと廃りがあります。
最新の注目を浴びている研究をすれば、その研究内容に興味を抱き手を伸ばしてくる企業も多くあるでしょう。
しかし、あまり注目されていないテーマを研究してしまうと、研究内容に企業も注目しません。
そのため、研究テーマについては教授と共に、よく吟味をする必要があるでしょう。
研究と就活の両立が忙しい
これは大学生にも言えることなのですが、自分の研究と就活の両立というのは想像以上に難しく、就職活動になかなか手が回らないという人もいます。
大学生とは違い、大学院では研究や実験を今まで以上に行って結果を出す必要があるのです。
そのため、朝から晩まで研究室に引きこもっての生活も珍しくなく、それに加えてレポートや論文の作成、教授の仕事を手伝うなどの作業もあります。
学費を稼ぐためにバイトやTAなどをしていると、さらに多忙になることでしょう。
分野によっては分野外の勉強も必要になってくるため、そういった多忙な生活を送りながら就職活動を行う覚悟をしましょう。
大学院生のスケジュールについては、こちらの記事でご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
【理系は院に行くべき？】院卒で就活に失敗しないため
大学院に進んだとしても、就職活動に失敗してしまうと元も子もありません。
そこで、就職に失敗しないためのポイントを3つ解説していきましょう。
研究と就活のバランス
研究の没頭しすぎてしまうと、就職活動に取り組む時間がなくなってしまいます。
そのため研究と就職活動のバランスを考えた綿密なスケジュールを組む必要があるでしょう。
就職活動というのは毎年3月1日から広報活動が開始されますので、まずはその前に応募する企業をある程度決めておく必要があります。
人気のある企業というのは広報活動の開始と同時に、応募が殺到することが多く、スタートダッシュに遅れてしまうと後から、致命的な遅れになることも。
それを防ぐためにも、あらかじめ3月1日に向けて研究の進捗状況及び日程の調整を行って、就職活動に対して準備を進めておきましょう。
業界・職種にこだわりすぎない
大学院で研究をしているのなら、自分の研究分野や研究テーマに沿った業界や仕事に就きたいと思うことでしょう。
しかし研究分野や業界によっては、あまりにニッチな業界や職種になることもあり、募集している企業が少ないということもあり得ます。
そうなると、就職活動をしても希望する企業がない、募集している企業が少なくて倍率が非常に高いなど、いろいろと不利な状況になってしまいます。
しかし、自分が研究している分野と業界が異なったとしても、勉強や研究を続けた経験は無駄になりません。
研究によって身についた論理的思考は、どの職場においても役に立ちますし、専門外だからこそ新しい発見もできます。
業界や職種にこだわるあまりに視野を狭くするのではなく、広い視野を持って就職活動に臨みましょう。
院卒の強みを理解する
学部生と大学院生には大きな違いがあります。
学部生というのは高等学校などと同じく、教員から授業を受けるという形で勉学に励みますが、大学院生は自ら進んで研究をします。
いわば、学部生を含めた学生というのは知識を教え込まれるインプット型であり、大学院生は研究して新たな知識を得るアウトプット型であると言えるでしょう。
そのため、学部生よりも院生のほうが論理的思考が身につけやすく、就職後の社会生活において大いに役立つでしょう。
【理系は院に行くべき？】どんな企業が院卒を求めてる
ホンダや三菱などの大手メーカーでは、院卒が募集条件になっていることが多く、そういった点も院卒の強みであると言えるでしょう。
また、企業の研究員というのは専門性の高い知識を必要としているため、創薬研究となると、そのほとんどが院卒以上を求めています。
【理系は院に行くべき？】まとめ
理系の大学院についてメリットやデメリットを交えて解説していきましたが、いかがだったでしょうか。
企業や国の中枢を担う研究者になることを目標をしているのであれば、院に進むことは避けられないことです。
大学院に進むことについては、学費の問題や研究と就職活動などクリアしなければいけない問題がいくつもあります。
しかし得られるメリットが大きいことも事実であり、自分の経済状況などを踏まえてから考えるようにしましょう。
