OPQ採用企業一覧！編集部が分析する性格適性検査の採用傾向と対策法

Digmedia監修者

伊東美奈

HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。

就活選考で実施される性格検査の中で、OPQは世界150カ国以上で導入されている国際標準の職業性格診断です。

OPQは英国SHL社（現コーン・フェリー傘下）が開発し、日本では日本SHL社がライセンス提供を行っています。玉手箱・GAB・CAB・万華鏡30の性格検査パートとしても組み込まれており、就活生が意識しないまま受検しているケースが大半です。

編集部が業界別に採用企業データを分析したところ、金融・商社・コンサル・大手メーカーを中心に100社を超える有名企業がOPQベースの選考を実施していることが確認できました。

この記事では、OPQを導入している企業を業界別に整理しながら、32特性の評価ポイントと対策の考え方を編集部独自の視点で解説します。

編集部が解説するOPQの基本仕様と32特性の測定構造

OPQの正式名称や開発背景から、32特性の測定メカニズムまでを編集部が整理しました。「何を測っているのか」を理解することが、対策の出発点となります。

OPQとはどのような性格検査か

OPQの正式名称はOccupational Personality Questionnaire（職業性パーソナリティ質問紙）です。英国SHL社が1984年に開発し、現在はコーン・フェリーグループ傘下のSHLグループが運営しています。

日本国内では日本SHL社がライセンスを保有し、新卒採用・中途採用・管理職昇進の三場面で幅広く提供しています。

就活生にとって重要な知識として、OPQは単独受検だけでなく玉手箱・GAB・CAB・万華鏡30の性格検査パートとして組み込まれています。

つまり、「玉手箱を受検した」という学生は、能力検査と同時にOPQによる性格評価も受けていることになります。

代表バージョンは「OPQ32」と呼ばれ、32の性格特性を4領域（対人関係・思考スタイル・感情・エネルギーと行動）に分類して測定します。

世界150カ国以上の累計受検データが蓄積されており、グローバル基準の信頼性が企業側の採用根拠となっています。

OPQ32の出題形式と回答の特徴

OPQの出題は、3つの選択肢から「最も自分らしいもの」と「最も自分らしくないもの」を選ぶ強制選択形式が中心です。

この設計により、社会的に望ましいと思われる回答に寄せる「印象管理バイアス」を抑制し、応募者の素の性格傾向を引き出します。

質問数は100〜200問程度で、所要時間は約30〜60分が目安です。玉手箱の性格検査として実施される場合は20〜30分、OPQ単独受検の場合は40〜60分程度かかります。

集計結果は対人関係・思考スタイル・感情・エネルギーの4領域に分類され、各特性が5〜10段階のスコアで可視化されます。

受検形式はWebテスト（自宅受検）が主流ですが、テストセンターや紙形式で実施される企業もあります。

回答に「正解」は存在せず、企業の求める人材像との適合度を判定する設計であることが、他の能力検査と根本的に異なる点です。

OPQが大手企業に採用され続ける理由を編集部が検証

編集部がOPQ採用企業の選定理由を調査した結果、最も多く挙がった理由は「職務パフォーマンスとの相関データの豊富さ」でした。

SHLが長年運用してきた受検データから、32特性と職務成果の関係性が統計的に明らかになっており、採用判断の根拠として活用しやすい設計です。

また、玉手箱・GAB・CABの能力検査と一体で実施できるため、企業側は能力面と人物面を同一テストセッションで評価できます。

グローバル企業にとっては、海外拠点の採用と同じ評価基準を日本でも適用できる利点も大きく、外資系企業や日系グローバル企業に選ばれる要因となっています。

新卒採用後も配属判断・昇進評価のデータとして継続活用できるため、採用単体でなく人材管理ツールとしての価値が評価されています。

コスト面では中堅企業向けにはSPIやCUBICが優位ですが、大手・外資・グローバル企業ではOPQの国際信頼性と実績がそのまま採用コストの正当化につながります。

編集部が分析するOPQ採用企業に共通するパターン

OPQを採用している企業には、業界・規模・採用目的の面で明確な共通パターンがあります。編集部が独自に分析した3つの観点から解説します。

業界別の採用分布と偏在傾向

編集部の分析では、OPQ採用企業は金融・商社・コンサル・大手電機メーカーの4業界に特に集中しています。

金融業界では、メガバンク・大手証券・3メガ損保・大手生保・信託銀行が玉手箱またはGAB経由でOPQを採用しており、業界内でほぼ標準化されています。

商社業界では五大商社全社がOPQベースのテストを採用しており、性格検査の評価軸は業界の採用文化に根づいています。

コンサル業界ではアクセンチュア・ベイカレントコンサルティング・EYストラテジー・KPMGコンサルティングといった大手ファームが採用しています。

メーカー業界では日立製作所・三菱電機・富士通・NECといった大手電機5社が玉手箱経由でOPQを導入しています。

逆に、中堅・中小企業ではコスト効率からSPIやCUBICへの流れが強く、OPQは「大手・外資・グローバル企業のテスト」という性格が鮮明です。

OPQを選ぶ企業側の採用戦略的な理由

企業がOPQを採用する背景には、32特性による多角的な人物評価という戦略的な意図があります。

SPIの性格検査が「外向性・協調性」など大まかな軸で評価するのに対して、OPQは「説得力・対人積極性・概念性・タフネス」など職務特性に近い粒度で測定します。

強制選択形式による「印象管理の抑制」は、応募者が多い大手企業ほど価値を発揮します。応募者数が増えれば増えるほど、見栄えのよい回答への誘惑が高まるからです。

また、OPQの結果は面接設計にも活用でき、「回答と面接での発言に矛盾がある場合の深掘り」という使い方ができます。

グローバル展開している大手企業では、海外採用と日本採用を同一評価軸で比較したいという需要もOPQ選択の動機となっています。

人材配置・育成計画・昇進評価にも継続活用できる点が、採用ツール以上の投資価値として評価されています。

採用企業の規模感と知名度の傾向を編集部が整理

編集部の整理によると、OPQ採用企業は従業員5,000人以上の大企業に集中しており、就職人気ランキング上位の企業が多く並びます。

三菱UFJ銀行・野村證券・三井物産・アクセンチュア・日立製作所・JAL・電通といった日本の代表的大手企業がOPQ採用企業として確認されています。

外資系では、グローバル本社方針として性格検査にOPQを採用するケースが多く、外資金融・外資コンサルで広く使われています。

一方、スタートアップ・中堅企業ではコスト効率の高いミキワメやSPIが優先され、OPQの採用例は限定的です。

志望業界が金融・商社・コンサル・大手メーカーの場合、OPQ対策は必須の優先タスクと位置づけるのが適切です。

逆に、スタートアップ・ベンチャー・中堅企業が中心の志望リストであれば、OPQ単独対策の優先度は下がります。まずは志望企業リストと本記事の採用企業一覧を照合しましょう。

【業界別】OPQ採用企業一覧を編集部が検証

本サイトで把握しているOPQ採用企業（玉手箱・GAB・CAB・万華鏡30経由を含む）を、業界別に分類して紹介します。志望企業が含まれているか確認しながら読み進めてください。

金融・保険業界のOPQ採用企業

編集部の検証では、金融・保険業界はOPQ採用企業がもっとも集積する業界です。メガバンク・大手証券・3メガ損保が業界横断でOPQを採用しており、事実上の業界標準となっています。

本サイトが把握している銀行・信託業界のOPQ採用企業は以下のとおりです。

三菱UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行・みずほフィナンシャルグループ・三井住友信託銀行・三菱UFJ信託銀行・りそなホールディングス・農林中央金庫・かんぽ生命保険

証券・資産運用分野でOPQを採用していることが確認できた企業は以下のとおりです。

野村證券・大和証券・SMBC日興証券・みずほ証券・三菱UFJモルガン・スタンレー証券・野村アセットマネジメント

損害保険・生命保険分野では以下の大手企業がOPQ採用企業として確認されています。

東京海上日動火災保険・三井住友海上火災保険・損害保険ジャパン・あいおいニッセイ同和損保・SOMPOホールディングス・ソニー生命保険・アフラック生命保険

外資系投資銀行ではGABまたはOPQ単独受検を実施しているケースが多く、外資金融志望者にとっても重要な対策テストとなります。

メガバンク3行・3メガ損保・大手証券5社が並んで玉手箱（OPQ性格検査）を採用しており、金融業界の志望者は性格検査対策から逃げられない状況です。

商社・コンサル業界のOPQ採用企業

編集部の分析では、商社・コンサル業界はOPQの浸透率が業界内で最も高いグループのひとつです。五大商社全社と大手コンサルファーム上位がそろって採用しています。

本サイトが把握している商社分野のOPQ採用企業は以下のとおりです。

三井物産・住友商事・三菱商事・丸紅・伊藤忠商事・双日・豊田通商・伊藤忠丸紅鉄鋼・阪和興業・伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）

コンサル分野でOPQを採用していることが確認できた企業は以下のとおりです。

野村総合研究所・三菱総合研究所・アクセンチュア・ベイカレントコンサルティング・EYストラテジー・アンド・コンサルティング・KPMGコンサルティング・Strategy&・デロイトトーマツコンサルティング・アビームコンサルティング・ベイン・アンド・カンパニー

五大商社は丸紅が玉手箱、三井物産・住友商事がC-GAB、三菱商事・伊藤忠商事がGAB系のテストを採用しており、いずれも性格検査パートにOPQが組み込まれています。

シンクタンク系では野村総合研究所・三菱総合研究所・日本総合研究所・大和総研が代表的なOPQ採用企業です。

大手戦略コンサル・総合コンサルともにOPQを採用しており、商社・コンサル志望者はOPQ対策を最優先に位置づける必要があります。

メーカー・製造業界のOPQ採用企業

メーカー・製造業界のOPQ採用は、電機・化学・製薬・消費財の4分野に広く分布しています。玉手箱・GABを採用している企業はすべてOPQの対象企業に含まれるため、対象範囲は非常に広くなります。

電機・機器分野でOPQを採用していることが確認できた企業は以下のとおりです。

日立製作所・三菱電機・富士通・NEC・シャープ・オリンパス・テルモ・任天堂・キーエンス

化学・素材分野では以下の大手企業がOPQ採用企業として確認されています。

三菱ケミカル・旭化成・東レ・AGC・日本製鉄・住友林業

製薬・ヘルスケア分野のOPQ採用企業は以下のとおりです。

武田薬品工業・第一三共・テルモ・オリンパス

消費財・食品・化粧品分野でOPQを採用していることが確認できた企業は以下のとおりです。

資生堂・コーセー・ユニ・チャーム・サッポロビール・キリンホールディングス・ファーストリテイリング

電機業界では日立・三菱電機・富士通・NEC・シャープの総合電機5社がそろって玉手箱経由でOPQを採用しており、電機志望者は事実上OPQ対策が必須です。

化粧品業界では資生堂・コーセーがGAB（OPQ性格検査）を採用しており、化粧品メーカー志望者にとっても重要な対策テストとなっています。

IT・通信業界のOPQ採用企業

IT・通信業界のOPQ採用は、大手通信キャリア・大手Web系・外資ITコンサルを中心に展開しています。グローバル本社方針としてOPQを採用する外資系IT企業も一定数存在します。

本サイトが把握しているIT・通信業界のOPQ採用企業は以下のとおりです。

NTTドコモ・ソフトバンク・楽天グループ・日本IBM・サイバーエージェント・DeNA・KADOKAWA・アクセンチュア・アビームコンサルティング

大手通信ではNTTドコモが玉手箱経由、ソフトバンクが玉手箱経由でOPQを採用しています。

Web系・メガベンチャーでは楽天グループ・サイバーエージェント・DeNAがOPQ採用企業として確認されています。

外資系ITコンサルではアクセンチュア・日本IBMが代表的なOPQ採用企業で、外資IT志望者にとっても対策の優先度は高いです。

メディア・出版系ではKADOKAWAが玉手箱経由でOPQを採用しており、出版・エンタメ業界志望者の選考対策にも含まれます。

IT業界志望者の場合、大手SIer・大手Web系・外資コンサル系を志望しているならOPQ対策の優先度は高く、スタートアップ中心なら低いという判断が適切です。

その他業界（不動産・メディア・インフラ・流通等）の採用企業

その他業界のOPQ採用は、大手不動産デベロッパー・民放キー局・航空・百貨店・広告に広く分布しています。生活インフラ系の大手企業が中心です。

本サイトが把握している不動産・流通分野のOPQ採用企業は以下のとおりです。

三井不動産・三菱地所・住友不動産・東急不動産・野村不動産・東急・ニトリホールディングス・セブン＆アイ・ホールディングス・Jフロントリテイリング・三越伊勢丹

運輸・航空・海運分野では以下の企業がOPQ採用企業として確認されています。

JAL・ANA・川崎汽船・JR東日本（一部選考）

メディア・広告分野でOPQを採用していることが確認できた企業は以下のとおりです。

電通・博報堂・日本テレビ・TBS・テレビ朝日・テレビ東京・NHK・松竹

インフラ・公共分野では関西電力・凸版印刷（TOPPANグループ）が代表的なOPQ採用企業です。

不動産デベロッパー業界では三井不動産・三菱地所・住友不動産・東急不動産の4社がGAB経由でOPQを採用しており、デベロッパー志望者は必須対策となります。

航空ではJAL・ANAの2大エアラインがともに玉手箱経由でOPQを採用。民放キー局5社とNHKがそろってOPQを採用しており、マスコミ志望者の性格検査としても最重要テストです。

編集部が検証する大手企業のOPQ評価基準と選考実態

業界・職種によってOPQの評価軸は大きく異なります。編集部が収集した情報をもとに、大手企業の評価ポイント、通過率の傾向、テスト結果の取り扱いについて検証します。

業界・職種別にOPQで重視される32特性の傾向

OPQには「合格点」が存在せず、企業ごとに重視する特性プロファイルが設定されているのが最大の特徴です。

外資系投資銀行・戦略コンサルでは「分析的思考・概念性・タフネス・決断力」といった高負荷環境での遂行能力に関わる特性が重視される傾向です。

日系大手金融・商社では「協調性・責任感・実行力・対人積極性」といったチームワークと推進力に関わる特性が重視されます。

営業職では「説得力・楽観性・対人積極性・変化への開放性」が、研究・技術職では「分析力・概念性・独立性・計画性」が見られる傾向です。

志望企業の求める人材像を採用ページ・社員インタビューから読み取り、関連する32特性を事前にイメージしておくことで、回答の一貫性を高めることができます。

OPQの結果は面接時の参考データとしても活用されるため、面接での発言と性格検査の結果に矛盾が生じると評価を下げる原因となります。

自己分析を深めて「自分の行動傾向」を具体的なエピソードで把握しておくことが、OPQと面接の印象を一致させる最短ルートです。

選考通過率と足切りの実態を編集部が検証

OPQ単独での通過率は公開されていませんが、能力検査と組み合わせた選考全体では3〜5割程度の通過率が目安とされています。

玉手箱・GAB経由でOPQを実施している企業では、能力検査で一定水準をクリアした応募者の性格検査を詳細に確認するパターンが一般的です。

外資系金融・戦略コンサルでは応募者数が多いため、能力検査と性格検査の両方で大幅に絞り込まれます。特にゴールドマン・サックス・ベイン・アンド・カンパニーなどはOPQでカルチャーフィットを厳密に評価する傾向があります。

日系大手商社・大手金融では能力検査の比重が高い一方、OPQで「違和感のある回答パターン（矛盾や極端なスコア）」が出ると面接前段階で落ちるケースもあります。

性格検査の結果は「相対順位ではなく自社基準とのマッチ度」で判定する企業が多いため、回答の一貫性と自己理解の深さが選考通過率を左右します。

編集部の分析では、性格検査での足切りは能力検査ボーダーを超えた後の2次スクリーニングとして機能するケースが多く、「能力は十分なのに落ちた」という場合、OPQでのミスマッチが原因である可能性があります。

テスト結果の使い回しと有効期限の取り扱い

OPQのテスト結果は、基本的に企業ごとの独立受検が前提となります。

玉手箱・GAB・CAB・万華鏡30の性格検査として実施される場合、各企業の選考ごとに新たに受検する形式となります。

C-GAB（テストセンター版GAB）では能力検査スコアの使い回しが可能ですが、性格検査パート（OPQ）は企業ごとの新規受検が求められるケースが多いです。

SPIのように複数企業へのスコア提出を前提とした受検戦略は、OPQには基本的に適用できないと理解しておく必要があります。

したがって、応募企業数だけ受検機会があることになり、毎回の受検で安定した回答を返せる自己理解の軸を固めることが重要です。

受検環境（自宅・テストセンター）も企業ごとに異なるため、応募先からの案内メールで形式を必ず確認してから受検に臨みましょう。

志望企業のOPQに合わせた対策の進め方

編集部が整理した対策ロードマップをもとに、OPQ（または玉手箱・GAB経由のOPQ）の性格検査対策を効率的に進める方法を解説します。

業界志望に合わせた対策スケジュールの設計

OPQ対策は、本番の1〜2ヶ月前からスタートするのが標準的な目安です。

能力検査と異なり、性格検査は短期詰め込みが通用しません。自己分析を通して「自分の行動傾向・強み・弱み」を言語化する時間が対策の核となります。

前半の2〜3週間は自己分析フェーズです。過去の経験をSTAR法（状況・行動・結果）で整理し、自分の行動パターンと価値観を具体的なエピソードで把握します。

後半の2〜3週間はOPQ32特性の理解フェーズです。4領域の特性名と意味を理解したうえで、練習問題で回答パターンと一貫性を確認します。

金融・コンサル・商社志望で玉手箱・GABの能力検査対策と並行する場合は、能力検査に集中する時間と性格検査の自己分析時間を明確に分けて計画しましょう。

メーカー・インフラ志望の場合は比較的1ヶ月程度の自己分析期間で十分ですが、面接との整合性を取るために自己分析の言語化は必ずやり切りましょう。

OPQ対策で使える教材と自己分析ツールの選び方

OPQ対策の基本教材は、玉手箱・GABの対策本に含まれる性格検査章です。SHL系適性検査の性格パート解説書を選び、32特性の意味と質問パターンを理解しましょう。

OPQに特化した独立の対策本は少ないため、玉手箱・GABの性格検査対策として出版されている書籍を活用するのが現実的です。

自己分析ツールとしては、ストレングス・ファインダー（クリフトンストレングス）を活用すると、OPQ32特性と重なる軸での強み把握が効率的にできます。

無料の性格診断ツール（16Personalities等）も自己理解の入り口として有用ですが、あくまでOPQの問題形式（強制選択）への慣れは専用練習で補うことが必要です。

対策アプリでは性格検査の模擬受検機能を使い、強制選択形式の「3択で最も自分らしいもの・最も自分らしくないもの」を選ぶ感覚に慣れておきましょう。

志望企業の採用ページや社員インタビューを読んで「求める人材像のキーワード」を抽出し、32特性への変換をしておくと回答の指針が固まります。

回答の一貫性を保つための反復練習法

OPQで安定した評価を得るには、自己理解の深さと回答のブレなさを両立させることが不可欠です。

強制選択形式では「どれが最も自分らしいか」を瞬時に判断する必要があり、自己分析が浅いと同じ場面設定の質問でも回答が変わってしまいます。

過去のアルバイト・サークル・インターン経験を具体的エピソードで整理し、「自分はどんな場面でどう行動する傾向があるか」を言語化しましょう。

練習問題では、同じ特性を異なる状況設定で尋ねてくる問題に対して、回答が一致しているかをセルフチェックします。

志望企業の求める人材像に過度に寄せた「理想の自分」で回答すると、複数回答で矛盾が生じやすく、結果の信頼性スコアが低下するリスクがあります。

本番1週間前には、自己分析の最終確認として「面接で話す自己PR・ガクチカ・強み弱み」とOPQ回答傾向の整合性をチェックしましょう。

OPQ採用企業の選考に関するよくある質問

OPQの採用企業と選考対策について、就活生から多く寄せられる質問に編集部が回答します。志望企業の選考準備に役立ててください。

志望企業がOPQを採用しているかを事前に特定する方法は？

志望企業がOPQを採用しているかを事前に確認するには、複数の情報源を組み合わせるのが基本アプローチです。

まず本記事のような採用企業一覧で該当企業を確認し、次に就活口コミサイトやOB・OG訪問を通じて実際の受検情報を収集します。

企業の採用ページに「玉手箱」「GAB」「適性検査」と記載されている場合、性格検査パートにOPQが組み込まれている可能性が高いと判断できます。

玉手箱の受検URLが「tsvs.jp」または「e-exams.jp」になっている場合は、性格検査がOPQである可能性が高いです。

説明会・インターンシップ参加時に人事担当者から選考フローを直接確認する機会があれば、その場で「性格検査の種類」を質問してみましょう。

これらの確認を志望企業の選考開始の2〜3ヶ月前に完了させることで、対策の優先順位を適切に設計できます。

OPQ採用企業の選考で他のテストと並用されるケースはある？

大手企業では、選考の段階に応じてOPQと他の性格検査を段階的に使い分けるケースがあります。

例えば、書類選考後に玉手箱（OPQ性格検査含む）を実施し、最終面接前にミキワメやTALといった別の性格検査を追加実施するという段階設計が見られます。

本選考でGAB（OPQ）を使い、インターン選考はSPI（独自性格検査）というように、選考フェーズでテストを変えている企業もあります。

特に外資系コンサル・投資銀行では、書類・テスト・ケース面接・最終面接のそれぞれで異なるアセスメントを活用するケースがあります。

OPQ採用企業に応募する際は、選考フローのどの段階でどのテストが実施されるかを事前に把握しておくと準備の抜け漏れを防げます。

最終面接前に追加の性格検査が入る場合は、OPQと異なる評価軸の可能性もあるため、「自己一貫性」の確認は各テスト前に都度やり直すことを推奨します。

OPQの性格検査はどの程度選考に影響するのか？

OPQの選考への影響度は企業によって大きく異なりますが、編集部の検証では「能力検査で足切り後の2次フィルター」として機能するケースが最多です。

玉手箱・GAB経由でOPQを実施している企業では、能力検査の成績で一次足切りを行い、通過者の性格検査結果を面接設計に活用するパターンが多いです。

外資系コンサル・投資銀行では、職務適性とカルチャーフィットの両面でOPQを厳密に活用する傾向があり、性格検査単独で落ちるケースも存在します。

日系大手では性格検査の結果は「面接での追加質問の根拠資料」として使われることが多く、「絶対不合格基準」よりも「要注意マーカー」の役割に近いです。

ただし、OPQで極端に矛盾したスコアが出ると（例：「協調性」が低いのに「対人積極性」が高い等、回答不整合の指標になる場合）、チームワーク重視の企業では評価に影響する可能性があります。

いずれにせよ、自己理解を深めて一貫した回答を返すことが、性格検査の影響を最小化しつつ最大限のアピールにつなげる最善策です。

まとめ

OPQは英国SHL社が開発した職業性パーソナリティ質問紙で、日本では日本SHL社がライセンス提供を行っています。

玉手箱・GAB・CAB・万華鏡30の性格検査パートとして組み込まれているため、これらのテストを採用している企業はすべてOPQ採用企業に該当します。

編集部の分析では、金融・商社・コンサル・大手メーカー・大手不動産・大手メディアを中心に100社超の有名企業がOPQベースの選考を実施しています。

三菱UFJ銀行・野村證券・三井物産・アクセンチュア・日立製作所・JAL・電通といった日本を代表する大手・有名企業が業界横断でOPQを採用しています。

OPQに「合格点」は存在せず、企業ごとに重視する32特性のプロファイルとの適合度で評価される仕組みです。

対策は本番の1〜2ヶ月前から、自己分析と32特性の理解を並行して進め、回答の一貫性と面接との整合性を仕上げていくことが基本ルーティンです。

まず本記事の業界別採用企業一覧で志望企業がOPQを採用しているかを確認し、次に受検形式（玉手箱・GAB・単独）を特定して対策の優先度を設計することが、効率的な選考突破への最短ルートです。

OPQは自己理解の深さがそのまま結果の安定につながる性格検査です。自己分析に投じた時間が、性格検査のスコアと面接での説得力の両方に直結します。