HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
このページでは、28卒（2028年3月卒業予定）向けに早期選考・選考直結型のプログラムを実施している企業の締切情報を、毎日更新でお届けしています。年内に内定を得るルートを探している方向けの締切カレンダーです。
掲載しているのは、早期選考・早期内定・選考直結・内定直結・優遇のいずれかに該当する募集です。3月の広報解禁を待たずに動いている企業だけを集めているため、一般的な本選考カレンダーとは掲載企業が異なります。
【28卒早期選考】年内に内定を得るルートは実在する
「内定が出るのは大学4年生の6月以降」というのは、あくまで政府が示す日程ルール上の話です。実際には、それより前に内々定を得ている学生が相当数います。
内閣官房の資料によれば、インターンシップ等への参加者の約7割が「早期選考の案内」を受けているとされています。さらに、その約6割がその後の採用説明会・セミナーに参加し、約5割が採用試験や面接を受けています（引用元：内閣官房「2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方」令和7年12月26日）。
つまり、インターンシップが実質的な選考の入口として機能している企業が多数あるということです。早期選考は例外的なルートではなく、主要な入口のひとつになっています。
ただし、どの企業がいつ早期選考を実施するかは公表されないことが多く、個別に追うのは困難です。このカレンダーでは、公開されている早期選考・選考直結型の募集を毎日集約しています。
【28卒早期選考】エントリー受付中の企業一覧
ここでは、早期選考・選考直結型のプログラムでいま応募できる企業を、締切日順に紹介します。締切を過ぎた募集は自動的に一覧から外れるため、表示されているものはすべて現在エントリー可能です。
掲載対象は、早期選考・早期内定・選考直結・内定直結・優遇のいずれかを明示している募集です。通常の本選考のみを実施している企業は含みません。締切が翌日に迫っている企業は赤い太字で表示されます。
早期選考は締切が早く、枠も少ない
早期選考は募集期間が短く、定員に達し次第締め切る企業もあります。通常の本選考のように「まだ先だから」と後回しにすると枠が埋まります。
また、応募から選考までの期間も短い傾向があります。エントリー後すぐにWebテストや面接の案内が届くケースがあるため、ESを出す前にガクチカ・自己PRの準備を終えておく必要があります。
気になる企業を見つけたら、募集要項へのリンクから選考フローと所要期間を確認してください。
【28卒早期選考】来月以降の締切カレンダー
来月以降に締切を迎える早期選考・選考直結型のプログラムをまとめています。早期選考の募集は秋から年末にかけて増えるのが例年の流れなので、先の予定を押さえておくと動きやすくなります。
企業によっては複数回に分けて早期選考を実施します。今回の締切に間に合わなくても、次の回で応募できる場合があります。
志望業界の動き出しの時期を把握する
早期選考の時期は業界によって大きく異なります。外資系コンサル・投資銀行は大学3年生の夏から動き、年内に内定が出ることもあります。
一方、メーカーやインフラは解禁ルールに近いスケジュールで動く企業が多く、早期選考があっても年明け以降というケースが目立ちます。志望業界がいつ動くかを知っておくと、準備の締切が逆算できます。
業界別に絞って締切を見たい場合は、ページ下部の業界別カレンダーから確認できます。
【28卒早期選考】とは何か｜本選考との違い
早期選考という言葉は広く使われていますが、企業によって指すものが違います。通常の本選考を前倒しで行うものと、インターン参加者向けの別ルートを用意するものの2種類があり、どちらなのかで対策が変わります。
ここでは早期選考の定義、本選考との違い、選考直結型インターンとの関係の3点を整理します。用語の混乱が原因で応募機会を逃すケースがあるため、先に押さえておいてください。
早期選考の定義
早期選考とは、政府が示す採用選考活動の開始時期（卒業・修了年度の6月1日以降）より前に実施される選考のことを指します。法的な拘束力はないため、企業が独自に前倒しで実施できます。
内閣官房の資料でも、この要請は企業の採用活動を法的に拘束するものではないと明記されています（引用元：内閣官房「2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方」）。
実際、文部科学省の企業調査では採用選考活動を5月以前に開始した企業が約7割、5月以前に内々定を出した企業が約6割とされています。前倒しが例外ではなく多数派になっているのが現状です。
本選考との違い
本選考が全応募者に開かれているのに対し、早期選考は対象者が限定されていることが多いのが最大の違いです。インターン参加者や特定イベントの参加者だけに案内が届くケースが目立ちます。
また、選考フローが短縮されている場合があります。一次面接が免除される、ES提出が不要になる、といった優遇が付くことがあります。
一方で、早期選考で不合格になると本選考に応募できない企業もあります。応募前に、再挑戦が可能かどうかを募集要項で確認してください。
選考直結型インターンとの関係
選考直結型インターンは、参加そのものが選考の一部になっているプログラムです。参加後に早期選考の案内が届く設計になっていることが多くあります。
内閣官房の資料では、インターンシップ等の直後から採用を目的とする企業説明会や採用面接が本格化し、実質的に就職・採用活動が開始されている企業がある、と指摘されています。
なお、実施期間が2週間以上の専門活用型インターンシップに参加した人材については、採用選考活動開始時期の例外が認められています。このカレンダーでは、こうした選考直結型のプログラムも掲載対象に含めています。
【28卒早期選考】はいつから始まるか
早期選考の入口はインターンシップにあります。学生の参加は卒業・修了前年度の7月から本格化するとされており、28卒であれば2026年7月以降がその時期にあたります。
ここでは、動き出しの時期・年内内定が出る時期・出遅れた場合の入り方の3つに分けて整理します。数字はすべて内閣官房の公表資料からの引用です。
動き出しは大学3年生の夏
内閣官房の資料によれば、インターンシップ等には学生の約7割が参加し、その参加は卒業・修了前年度の7月から本格化しています。
そして参加者の約7割が早期選考の案内を受けているとされています。夏のインターンに参加した層が、そのまま秋以降の早期選考に流れ込む構図です。
ただし、案内の対象や条件を公表している企業は多くありません。参加すれば必ず案内が届くとは限らないため、通常ルートでの応募も並行して進めておくのが安全です。
年内内定が出る時期
ルール上の正式な内定日は卒業・修了年度の10月1日以降ですが、実態は大きく前倒しされています。
同資料では、多くの大学で3年次の授業が終了する2月以降に最初の採用面接や内々定を受けた学生が増加し、4月までに累計で約9割が採用面接を受け、約7割が内々定を得ているとされています。
外資系企業や一部のベンチャー企業では、これよりさらに早い時期に内定出しが終わっているケースもあります。年内に内定を得るルートを狙うなら、秋のうちに動き始める必要があります。
出遅れた場合の入り方
夏のインターンに参加できなかった場合でも、入口は残っています。秋冬インターンと直接エントリー型の早期選考の2つが主な選択肢です。
秋冬インターンは夏より募集数が絞られる一方、参加者も減るため相対的に通りやすくなることがあります。選考直結を明示しているプログラムを優先して応募してください。
また、インターンを経由せず直接応募できる早期選考を実施している企業もあります。このカレンダーではそうした募集も掲載しているので、上の一覧から確認してください。
【28卒早期選考】に乗る3つのルート
早期選考にたどり着く経路は大きく3つあります。どれか1つに絞らず並行して動くほうが、案内が届かなかった場合のリスクを減らせます。
ここではインターン経由・スカウト経由・直接エントリーの3ルートについて、それぞれの特徴と動き方を整理します。
案内が届くのを待つだけでは、動いている企業を取りこぼします。自分から取りに行ける経路を複数持っておくことが、年内内定を現実的にします。
インターン経由
最も多いのがこのルートです。夏または秋冬のインターンに参加し、参加者向けの案内を受けて早期選考に進みます。
選考直結・優遇ありと明示しているプログラムを選ぶことで、案内が届く確率を上げられます。募集要項に記載がない場合は、説明会で質問して確認する方法もあります。
ただし前述のとおり、案内の条件は公表されないことが多くあります。参加したから安心、とはならない点に注意してください。
スカウト・逆求人経由
プロフィールを登録しておくと企業からオファーが届く形式のサービスがあります。自分が知らなかった企業から声がかかるのがこのルートの利点です。
オファーの多くは説明会や面談への招待ですが、そこから早期選考につながるケースもあります。
プロフィールの記入率が低いとオファーが届きにくいため、ガクチカや自己PRを埋めたうえで運用してください。
直接エントリー
企業が公開している早期選考にそのまま応募するルートです。インターンへの参加歴を問わない募集もあります。
このカレンダーに掲載しているのは主にこのタイプです。公開されている募集を毎日集約しているので、上の一覧から締切順に確認できます。
募集期間が短いものが多いため、定期的に開いて新しく追加された企業をチェックしてください。
【28卒早期選考】で年内内定を取るための準備
早期選考は選考期間が短く、案内から面接まで数週間ということもあります。案内が来てから準備を始めると間に合いません。ここでは、案内が届く前に済ませておくべき3つの準備を挙げます。
いずれも本選考でもそのまま使えるものなので、早期選考に進まなかった場合でも無駄になりません。
準備の中身自体は本選考と同じですが、着手のタイミングが違います。案内が届いた時点で完成しているのが理想です。
ガクチカと自己PRを完成させておく
どの企業でも聞かれるガクチカと自己PRは、先に完成度の高い型を作っておきます。この2つが固まっていれば、企業ごとに書き換えるのは志望動機だけで済みます。
文字数は300字・400字・600字の複数パターンを用意しておくと、締切が重なったときに使い回せます。
内容は実績の大きさよりも、なぜそれを選び、どう考えて動いたかが問われます。行動の理由を言語化しておいてください。
Webテスト対策を先に一巡させる
早期選考では、エントリー直後にWebテストの受検を求められることがあります。受検期限が数日しかないケースもあるため、案内が来てから対策を始めるのでは間に合いません。
SPI・玉手箱・TG-WEBなど形式は企業によって異なります。主要な形式を一巡しておくと、どの企業から案内が来ても対応できます。
Webテストは対策すれば点数が伸びる領域です。選考が本格化する前の時期に済ませておくのが有利です。
志望業界を3つ程度に広げておく
早期選考は枠が限られるため、1業界に絞ると選択肢が足りなくなります。興味のある業界を3つ程度に広げておくことで、応募先を確保できます。
業界ごとに動き出しの時期が違うため、複数を見ておくと年間を通じて応募機会が途切れません。
業界研究が進むと志望動機の質も上がります。早い段階で幅を持たせておくことをおすすめします。
【28卒早期選考】の注意点
早期選考には利点だけでなくリスクもあります。条件を確認せずに応募すると、本選考の機会を失うことがあります。応募前に確認しておくべき3点を挙げます。
いずれも募集要項に書かれていることが多いので、応募ボタンを押す前に目を通してください。
早い時期に動くことには、機会が増えるという利点と、選択肢を狭めるという副作用の両方があります。両面を理解したうえで応募先を選んでください。
不合格後に本選考へ再応募できるか
早期選考で不合格になった場合、同じ企業の本選考に応募できない企業があります。志望度の高い企業ほど、準備が整ってから応募するという判断も必要です。
再応募の可否は募集要項に明記されていることが多くあります。記載がない場合は、説明会や問い合わせ窓口で確認する方法もあります。
逆に、早期選考と本選考を別枠として扱い、両方に応募できる企業もあります。企業ごとに扱いが異なる点に注意してください。
内々定の拘束に注意する
早い時期に内々定を得ると、他社の選考を続けることへの圧力を受ける場合があります。内閣官房の資料でも、内定辞退を抑制するための行為について留意が必要だと指摘されています（引用元：内閣官房「2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方」）。
内々定は法的には労働契約の成立前の段階であり、就職活動を続けること自体に問題はありません。過度な拘束を受けた場合は、大学のキャリアセンターや都道府県労働局・ハローワークに相談できます。
同資料では、労働局・ハローワークが学生からの相談を受け付け、大学のキャリアセンター等と連携して対応するとされています。
早期選考だけに賭けない
早期選考は枠が少なく、案内が届く保証もありません。通常の本選考の準備と並行して進めるのが前提です。
内閣官房の資料でも、インターンシップ等に参加していない層が一定数いる一方で、本選考のみで採用を行う企業も存在します。早期選考に乗れなくても不利が確定するわけではありません。
本選考の締切は別のカレンダーでまとめています。両方を並行して確認してください。
【28卒早期選考】よくある質問
28卒の早期選考について、検索で特に多い疑問に回答します。
入口となるインターンシップ等への参加は卒業・修了前年度の7月から本格化するとされています。28卒であれば2026年7月以降です。早期選考そのものは秋から年末にかけて増え、年明け以降にピークを迎えます。
本選考が全応募者に開かれているのに対し、早期選考は対象者が限定されていることが多いのが違いです。インターン参加者や特定イベント参加者だけに案内が届くケースが目立ちます。選考フローが短縮される場合もあります。
ルール上の正式な内定日は卒業・修了年度の10月1日以降ですが、実態は前倒しされています。内閣官房の資料では4月までに累計で約7割の学生が内々定を得ているとされ、外資系や一部ベンチャーではさらに早い時期に内定出しが終わることもあります。
インターン参加者向けの案内が多いのは事実ですが、参加歴を問わない直接エントリー型の早期選考もあります。このカレンダーではそうした公開募集を掲載しているので、上の一覧から確認してください。
必ずではありません。内閣官房の資料ではインターンシップ等への参加者の約7割が早期選考の案内を受けているとされていますが、案内の対象や条件を公表している企業は多くありません。通常ルートでの応募も並行して進めてください。
企業によって異なります。早期選考の不合格者は本選考に応募できない企業がある一方、別枠として両方に応募できる企業もあります。応募前に募集要項で再応募の可否を確認してください。
締切日の23:59が期限の企業が多いものの、正午（12:00）や17:00を締切にしている企業もあります。早期選考は定員に達し次第締め切る場合もあるため、締切日を待たず早めに提出することをおすすめします。
内々定は労働契約の成立前の段階であり、就職活動を続けること自体に問題はありません。過度な拘束を受けた場合は、大学のキャリアセンターや都道府県労働局・ハローワークに相談できます。
【28卒早期選考】まとめ
28卒の早期選考は、政府が示す採用選考活動の開始時期（2027年6月1日以降）より前に実施される選考です。法的な拘束力がないため、多くの企業が前倒しで動いています。
入口の中心はインターンシップで、参加者の約7割が早期選考の案内を受けているとされています。ただし案内の条件は公表されないことが多く、参加すれば確実というものではありません（引用元：内閣官房「2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方」）。
そのため、インターン経由・スカウト経由・直接エントリーの3ルートを並行して動くのが現実的です。早期選考だけに賭けず、本選考の準備も同時に進めてください。
このページでは、早期選考・選考直結型の募集を毎日更新で掲載しています。締切が近い順に表示されるので、まずはいま応募できる企業から確認してください。
【28卒早期選考】以外の締切カレンダーもチェック
早期選考と並行して、本選考やインターンの締切も確認しておくと応募機会を取りこぼしません。本選考とインターンでは動く時期が違うため、それぞれ別のカレンダーで管理しています。志望業界が決まっている場合は業界別のカレンダーが便利です。
早期選考の募集が少ない時期でも、インターンや本選考の締切は動いています。エントリー先を絶やさないために、複数のカレンダーを併用してください。
