HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
日本のものづくりメーカーは世界的にも有名です。
その中でも「ソニー」は革新的なものづくりを行う企業として世界的に有名な企業の一つです。
近年ではゲーム業界で存在感を示しており、さらには金融業においても顕著な実績を残している企業です。
今回は、ソニーについて分析・解説していきます。
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ソニーの歴史をチェック！
ソニーの歴史は、革新的なものづくりの歴史でもあります。
ソニー自身も自社の歴史に極めて強いプライドと自負を持っています。
今回は、ソニーの歴史の中でも重要な転換点にスポットライトを当て、紹介していきます。
1946年（昭和21年）に井深大氏と盛田昭夫氏によって設立されました。
当初の社名は「東京通信工業株式会社」となっています。
創業者の2名は非常に有名であり、ソニーの応募者は全員知っておくべきですが、ソニーの応募でなくても国内のものづくり企業を応募するのであれば、知っておいたほうが良い有名人ともいえます。
また、ソニーは設立当初からかなりユニークな考え方を持っていた企業としても有名です。
というのも、設立当初の書面では、
意味：「真面目な技術者の技能を最大限、発揮するためには自由闊達で愉快な工場の建設が理想である」と記されており、当時としては非常にユニークな企業であったことがわかります。
当時の価値観としては、高い技術を発揮するためには、コツコツと真面目に取り組まなければならないという考えが主流な中で「自由闊達で愉快」という、今のベンチャー企業にも通ずる考え方が当時のソニーにもありました。
ソニーの会社方針は非常に明快であり、「他人のやらないことをやる」と掲げていました。
このような考えが根底にあるため、ソニーは世界初や業界初の技術のある商品を生み出すことが多くなったのです。
日本初のトランジスタラジオや世界初のポータブルオーディオのウォークマン、世界初の有機ELテレビなど、様々な世界初の製品を生み出しました。
それでは、時系列に沿って、ソニーの歴史を見てみましょう。
まずは黎明期です。
＜様々な製品を開発する黎明期＞
1950年には日本初のテープレコーダーを開発。
その後も日本初のトランジスタラジオの開発を行いますが、この頃からすでに、海外への輸出も計画していました。
実際に、当時は規模が大きくない企業でしたが、この頃からすでに「SONY」のブランド名で海外への販売を行おうとしていました。
実際に、トランジスタラジオでは海外の企業がソニーの商品を「販売したい」というオーダーがありましたが、ソニーはそれを断り、自社ブランドで販売することにこだわりました。
その結果、輸出は成功したのです。
ソニーではトランジスタの研究開発を行い、世界初の直視型ポータブル・トランジスタテレビの発売に至ります。
こうして様々な製品で成功を収めるようになります。
＜ウォークマンの開発で世界を席巻＞
世界初の技術を用いた製品開発などでヒット商品を開発してきたソニーですが、一大センセーションを起こすきっかけとなったのが、1979年に発売された「ウォークマン」です。
カセットテープで音楽を聞く文化から、それを携帯型のサイズで発売して、ヘッドフォンで音楽を聞く文化が生まれました。
ウォークマンは世界的に大ヒットを記録しました。
これによって、ソニーは爆発的に業績が伸び、会社としても一気に飛躍を遂げました。
＜ソニーの金融事業の参入＞
ソニーはかなり以前から、金融業への参入意向を持っていました。
今では、セブン銀行やイオン銀行のように別の業態が銀行を保有することは珍しくはなくなってきましたが、当時は一般の事業会社が銀行を持てるのか？という疑問があった時代です。
その1970年代前半から盛田氏を中心に「銀行設立プロジェクトチーム」が発足し、ソニーは金融事業に参入していきます。
当初は銀行の設立を最初に掲げていましたが、銀行業は許認可事業ということもあり、当時の大蔵省の認可を得るには非常に大きなハードルがありました。
そこで、まずは金融業に参入しようということで、1987年9月1日にソニー・プルコという新しい生命保険会社を設立させ、金融業界に参入することになりました。
＜家庭用ゲーム機の開発＞
1994年には家庭用ゲーム機のプレイステーションを発売します。
今では、ソニーを支える屋台骨の一つですが、開発・発表する際には、社内でも賛否両論が起きています。
当時も任天堂の影響が強く、そこと競合できるのかどうかや、そもそもソニーが「ゲーム」に参入しても良いのか？といった意見が出ましたが、最終的にはゲーム事業に参入し、今では世界トップクラスのゲームプラットフォーマーになりました。
＜最新の状況：ソニーのカメラセンサー技術は世界一＞
そして、現在のソニーの最大の強みは「CMOSセンサー」。
スマートフォンなどに組み込まれているカメラセンサーの技術です。
CMOSイメージセンサーは、IoT、AI、自動運転など、スマートフォンだけに止まらない、今後発展が期待される領域におけるキーデバイスとなっています。
CMOSカメラセンサー技術において、ソニーは圧倒的な世界一。
今後も世界をリードしていく技術を持っています。
ソニーの決算状況を分析！
次に、ソニーのIRの分析を行います。
まずは直近5期分の主要指標です。
(出典：https://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/library/h29_q4.pdf 2ページ) ソニーでは海外の売上比率も高く、様々な事業を行なっているコングロマリット企業です。
そのため、単純に売上の上下で経営状況が判断しづらい企業です。
(*外国での売上の場合、為替の影響も受けてしまうため) 細かくそれぞれの分野を分析するために、以下の資料を見てみましょう。
(出典：https://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/library/presen/er/17q4_sonypre.pdf 5ページ) 上記は、ソニーの決算説明会の資料となっています。
売上順で並べ替えてみると、以下のようになっています。
＜売上順＞ １位；ゲームネットワークサービス ２位：金融 ３位：ホームエンタテイメント ４位：映画 ５位：音楽 ソニーの家電製品は３位のホームエンタテイメントに分類されますので、実際には「家電製品の会社」に止まらず、幅広くなんでもやっている会社と表現するのが適切でしょう。
ただ、利益率で高い数値をもつのは、ここで挙げた上位５部門ではなく、「半導体」や「イメージングプロダクツ＆ソリューションズ」です。
今後のソニーの戦略という意味でも、上記２部門が重要になってくるでしょう。
それでは、次に給与面などをみていきましょう。
平均勤続年数や給与面なども踏まえて、他の日本の家電メーカーよりも非常に高い水準となっています。
(出典：https://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/library/h29_q4.pdf 12ページ) 平均の給与が1013万円、平均年齢が42.3才となっています。
転職サービス大手のDODAが調査した平均年収では42才で521万円となっていますので、同年代の平均値の２倍ほどの高収入と言えるでしょう。
(参照：https://doda.jp/guide/heikin/age/)
まとめ
今回の記事では、ソニーについての分析を行ってきました。
特にソニーの歴史を振り返りながら、現在を見ていきました。
ソニーは自社の歴史や考え方に対して極めて強いこだわりとプライドを持つ企業。
選考を受ける前に、丁寧に企業研究を行いましょう。
