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はじめに
就活にあたり、どのように志望企業を決めようと考えていますか。
企業のイメージや製造している商品やサービスをもとに選んでいる方もいるかもしれません。
ですが、企業を選ぶ前の段階として、理系生は就活前に業界を知っておくのがベストです。
業界を知ることでどんな点にメリットが生まれるのか、理系生が進む7つの業界と業種を紹介していきますので、ぜひ就活の参考にしてください。
【理系業界紹介】業界を知っておくべき理由とメリットとは？
理系学生は、就活にあたって、なぜ業界を知っておくべきなのでしょうか。
志望する仕事があるなら、それだけ知っておけばいいと思われるかもしれません。
ですが、自分がやりたい仕事や志望する企業が決まっていたとしても、その企業が属する業界をはじめ、主な業界を知っておくとメリットがあります。
業界を知っておくべき理由とメリットとは「自分が進みたい方向性が決まる」、「面接で話すことができる」ことです。
それぞれ、詳しく解説していきます。
志望業界についての理解を深められる
業界を知ることの重要性とメリットは多岐にわたります。
まず、志望業界について深く理解することで、その業界が実際にどのようなものか、そして自分の持っていたイメージと異なる側面が明らかになることがあります。
例えば、テクノロジー業界は常に最先端の技術に関わる刺激的な場だと考えがちですが、実際には厳しいプロジェクトの納期やセキュリティ問題に直面することも多いです。
このような情報を知ることで、自分がその業界で長期的に働くことができるかどうか、本当にその業界を目指すべきかどうかを判断する材料になります。
また、業界研究を行うことで、面接や職務申請の際にその業界のトレンドや課題について具体的に話すことができ、自己の専門性と意欲をアピールするのに役立ちます。
こちらの記事では業界研究のやり方を詳しく説明しているため、ぜひ参考にしてください。
自分が進みたい方向性が決まる
特に明確なキャリアの方向性を持たない人にとって、その方向性が決められるというメリットもあります。
例えば、理系分野に興味を持つものの、具体的にどの業界を目指すか未定の場合、幅広い業界について調査することがコツです。
こうすることで、自分が興味を持てる分野や、自身のスキルや価値観が合致する業界を見つけ出すことが可能になります。
たとえば、生物学の知識を活かして医薬品業界に進むのか、それとも環境科学に関連した持続可能なエネルギー業界を目指すのかといった選択肢等が明確になります。
また、業界研究は自己理解を深める過程でもあり、自分のキャリアに対する意欲や興味を再確認する機会となります。
面接でのアピールポイントがわかる
業界を深く知ることは、面接でのアピールポイントを明確にし、自身の本気度を示す上で非常に有効です。
業界研究を行うことで、その業界特有の課題、トレンド、競争状況などを理解し、面接時にこれらの知識を活かすことが可能になります。
たとえば、医療業界に進む場合、最新の医療技術や規制の変更について言及することで、業界への深い関心と理解を示すことができます。
これにより、他の応募者と差をつけることができるだけでなく、採用担当者に対して自分がその業界で働くことについて、真剣に考えてきているという印象を与えることができます。
また、業界に精通していることは、即戦力としてのポテンシャルのアピールも可能です。
就職後のミスマッチが起きなくなる
業界研究を行うことは、就職後のミスマッチを防ぐ上で極めて重要です。
詳細に研究することで、志望業界の日常的な業務内容、業界の文化、市場の動向、そして業界が直面している課題などの実態を把握することができます。
たとえば、エンターテインメント業界に興味がある場合、その華やかなイメージだけでなく、長時間労働や高いプレッシャーなどの側面も事前に理解することができます。
このように、事前に業界のリアルな情報を得ることで、「思っていたのと違う」というギャップに悩まされることなく、自分に合った業界選びが可能になります。
実際の業界の状況を把握することで、入社後に自分の能力や価値観がその業界とどれだけマッチしているかを事前に想像でき、離職のリスク等も軽減できるのです。
【理系業界紹介】理系生が進む7つの業界を紹介
理系生が進む代表的な業界7つを確認していきましょう。
理系生の知識や技術など学んだことが活かせる代表的な6つの業界と、文系志望者とも競合することもある、その他の業界の7つです。
その7つの業界とは、 「情報・IT業界」、「モノ作り業界」、「エネルギー業界」、「輸送業界」、「金融業界」、「素材業界」、そして、理系に限定されない業界の「その他」です。
7つの業界の特徴と、業界を代表する業種をご紹介します。
情報・IT業界
情報・IT業界は、コンピューターやインターネットなどの情報技術を用いた産業で、現代社会における成長産業の一つです。
この業界の成長の主な理由は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進にあります。
多くの業界や企業が、業務効率化やサービス向上を目指してIT技術の導入を進めており、これがさらなるITの需要を生んでいます。
そして、IT業界は大きく5つのセクターに分類されます。
インターネット・Web業界はウェブサービスやアプリケーションの開発を行い、ソフトウェア業界は各種ソフトウェアの開発や販売を担っています。
またハードウェア業界はコンピュータや周辺機器の製造、情報処理サービス業界はデータの管理や処理サービス、通信業界はデータ通信やネットワークインフラの構築を手がけています。
また、この業界にはシステムエンジニア（SE）、プログラマ、ITコンサルタント、ネットワークエンジニア、セキュリティエンジニアなど、多岐にわたる職種が存在します。
IT業界について詳しくは下記記事を参考にしてください。
企業紹介
主な企業を紹介します。
富士通は、システムインテグレーション（SI）を主要事業としており、売上収益の約80％をこのセグメントが占めています。
国内SI業界で最大手の一つとして、多岐にわたるITサービスを提供しています。
NECは公共機関向けのパブリック事業が主力で、売上の約33％を占め、顔認証や生体認証技術を核とした高度なセキュリティソリューションを展開しています。
NTTデータは、広範なITサービスとソリューションを提供し、日本最大級のITサービス企業として位置づけられています。
日立製作所は、ITを含む多様な産業機器やシステムの開発に注力し、特にインフラ関連事業が強みです。
これらの企業は、技術革新とサービスの拡張を通じて、それぞれの市場で重要な役割を担っています。
自動車業界
自動車業界は現在、大きな変革期を迎えています。
特に注目されるのが、電気自動車（EV）の急速な市場拡大です。
世界のEV販売台数は昨年比で60％増加しており、日本の自動車産業もこの流れに追従すると見られています。
この増加は、各国政府によるEV普及支援策の強化、バッテリー技術の進歩によるコスト低下、消費者の環境意識の高まりによって支えられています。
また、自動運転技術の進展も業界の大きなトレンドです。
2020年にはレベル3の部分自動運転が解禁され、2023年からは一定条件下でレベル4の運用が始まり、将来的にはレベル5の完全自動運転の実現に向けて各社が研究開発を進めています。
さらに、Mobility as a Service（MaaS）の拡大も注目されています。
これによって、様々な移動手段をシームレスに連携させることで、利便性の向上、交通渋滞の緩和、環境負荷の削減が期待されています。
自動車業界については下記も参考にしてください。
企業紹介
日本の自動車業界は、多様な企業が存在します。
トヨタ自動車はハイブリッド車の先駆け「プリウス」を筆頭に環境技術をリード。
ホンダはコンパクトカー市場で人気の「N-BOX」で知られ、使い勝手の良さで高評価を受けています。
日産自動車の「ノート」は、その実用性と経済性でファミリーユーザーに支持されています。
マツダは「ロードスター」に代表されるドライビングの楽しさを追求し続け、SUBARU（富士重工業）は「フォレスター」でアウトドア派に愛される四輪駆動技術を展開。
スズキは「スペーシア」で軽自動車市場に強みを見せています。
加えて、デンソーやアイシン精機、豊田自動織機などの部品メーカーが業界の品質向上と革新を支えています。
また、トヨタ自動車販売店やHonda Carsなどのディーラーネットワークが顧客サービスと販売を担っています。
電機・電子部品業界
電機・電子部品業界は、日々の生活や産業に欠かせない電子製品を支える重要な基盤となる部品を製造・販売する産業分野です。
この業界では、受動部品（コンデンサ、抵抗器、トランスなど）、接続部品、交換部品など、電子機器の機能に直接影響を与える多種多様なコンポーネントが生産されています。
これらの部品は、コンピューター、スマートフォン、家電製品、自動車など、幅広い製品に組み込まれ、その性能と信頼性を高めています。
電機・電子部品業界の多くの企業はBtoB（企業間取引）モデルを採用しており、他の製造業者や技術開発企業に部品を供給しています。
業界は高度な技術革新が求められるフィールドであり、常に新しい材料の開発や、より効率的でコストパフォーマンスに優れた部品の設計が進められています。
また、IoT（モノのインターネット）の拡大や自動運転技術の進化により、これらの部品に対する需要はさらに増加すると予測されており、業界全体の成長が期待されています。
下記記事も参考にしてください。
企業紹介
日本の大手電子部品メーカーとして知られる京セラ、村田製作所、キーエンス、TDK、ミネベアミツミは、それぞれが独自の強みを持つ企業です。
京セラはコアコンポーネント、電子部品、ソリューションの3つのセグメントで売上の大部分を占め、その70％が海外市場からのものです。
一方、村田製作所はコンデンサの市場において世界シェア35％を誇り、その品質と技術力で世界トップの位置を確保しています。
キーエンスは非常に高い営業利益率を誇り、毎年50％を超える利益率で業界内でも特に営業力が強いことで知られています。
TDKとミネベアミツミも、磁気技術や精密部品で高い技術力を持ち、世界市場で強固な地位を築いています。
機械業界
機械業界は、産業用途で使用される多様な機械や部品を設計、製造、販売する分野であり、工業生産の基盤となる重要な産業です。
この業界の製品には、工作機械、産業用ロボット、潤滑装置、圧縮空気システム、油圧機械、自動車部品などが含まれます。
工作機械は金属やプラスチックの加工に不可欠で、産業用ロボットは生産ラインの自動化と効率化を図るために広く使用されています。
潤滑装置は機械部品の摩擦を減らすことで効率を向上させ、圧縮空気システムはエネルギー供給や動力伝達のために不可欠です。
油圧機械は重量物の取り扱いを助け、自動車部品製造では、エンジンや足回り、電子部品などが生産され、自動車産業を支えています。
これらの製品は、工業の発展と直接関連し、経済全体の効率と生産性の向上に寄与しており、どの業界も欠かせない重要な役割を担っている存在と言ってもいい程です。
もっと業界を知るためには下記を参考にしてください。
企業紹介
三菱重工業は世界的な重工業メーカーであり、売上高4兆円、従業員数8万人を誇ります。
主な製品には発電システム、工作機械、冷凍機、航空宇宙機器があります。
ダイキン工業は空調機器とエアコンの製造販売で世界シェア第一位を保持し、環境技術の革新にも力を入れており、2030年までの温室効果ガス削減目標を設定しています。
クボタは国内トップシェアを誇る農業機械メーカーで、トラクターや田植え機の製造をはじめ、小型ディーゼルエンジンや建設機械、水インフラ関連製品でも強い影響力があります。
これらの企業は、それぞれの専門分野で世界的な地位を築いており、技術革新と市場拡大を続けています。
鉄鋼・非鉄金属業界
鉄鋼業界と非鉄金属業界は、産業の基盤を支える重要な業界です。
鉄鋼業界は鉄を主原料とし、鉄鉱石や石炭からさまざまな鋼材を製造しています。
一方、非鉄金属業界は鉄以外の金属、例えばアルミニウムや銅、チタンなどを扱い、これらは自動車、航空、電子機器など多岐に渡る産業に供給されています。
これらの業界は、鉄の市場が非鉄金属よりも圧倒的に大きいため、明確に分かれています。
また最新の動向としては、両業界とも環境への影響を減らすため、脱炭素社会を目指す取り組みが強化されています。
具体的には、CO2排出を削減するための新しい製鉄技術やリサイクルプロセスの改善、エネルギー効率の良い生産プロセスの導入などが進められています。
これにより、持続可能な製造方法への移行が進むと共に、これらの業界は新しい市場機会を探求している段階にあるのです。
業界をもっと知りたい方はこちらを参考にしてください。
企業紹介
日本製鉄は日本最大手の製鉄企業で、主な事業構成は製鉄が87.5％を占め、エンジニアリング、ケミカル&マテリアル、システムソリューションが続きます。
2022年にはアメリカのUSスチールを2兆円で買収し、これにより2023年時点での粗鋼生産量は世界第4位から第3位に跳ね上がりました。
一方、三井金属は金属製品連結、電子材料、自動車部品製造を主な事業とし、多様な金属製品の製造において国内外で活動しています。
両社ともに革新的な技術開発とグローバルな事業展開に注力しており、鉄鋼業界の国際的な競争に積極的に挑んでいる、チャレンジングでやりがいもある魅力的な企業です。
化学業界
化学業界は、総合化学メーカー、誘導品メーカー、電子材料メーカーの3つのセグメントに大別されます。
この業界の主要な職種には研究開発、製造・生産技術開発、品質管理、営業、事務等があり、それぞれが化学製品の開発、生産、販売に重要な役割を担います。
特に研究開発部門では新製品の開発や既存製品の改良が行われ、製造・生産技術開発では製品を効率良く高品質に生産する技術が開発されます。
また、品質管理は製品が安全かつ規格に適合しているかを保証します。
化学業界の将来性は非常に高く、電化製品から日用品に至るまで多岐にわたる製品に化学物質が使用されているため、需要が途絶えることは考えにくいです。
さらに、高度な技術力を要するため新規参入のハードルが高く、安定した市場環境が保たれています。
したがって、化学業界は持続可能な成長が期待される重要な産業分野となっていると言っても差支えありません。
こちらの記事も参考に調べてみてください。
企業紹介
花王は日本を代表する消費財メーカーで、ハイジーン&リビングケア、ヘルス&ビューティーケア、ライフケア、化粧品の4つの事業セグメントを持ち、多くの消費者に親しまれています。
一般に化学メーカーはBtoBが主流ですが、花王はBtoCの事業で高い知名度を誇ります。
一方、日本特殊陶業はBtoB事業でありながら、セラミック技術に特化し、テレビCMなども行っています。
日本ガイシは、電柱に使用される碍子の国内シェアが9割を占め、排ガス浄化装置用品では世界の車の2台に1台が同社製であるなど、化学系の学生にとっては特に知名度の高い企業です。
これらの企業はそれぞれ独自の強みを活かし、幅広い市場で活動しています。
食品・飲料業界
食品・飲料業界は、日常生活に欠かせない食品や飲料を製造・販売する産業で、常に一定の需要が保証されているため、比較的安定した売上を見込むことができます。
しかし、日本の人口減少傾向を背景に、国内市場での売上は徐々に縮小しています。
この課題に対応するため、多くの食品メーカーは海外市場への進出を加速し、新たな販売ルートを開拓しているというのが現状です。
加えて、健康意識の高まりを受け、各企業は自社製品の健康価値を前面に押し出したブランディングやマーケティング戦略を強化している傾向にあります。
このように、食品・飲料業界は、グローバル展開や商品の差別化を通じて新しい成長機会を追求し、変化する市場ニーズに柔軟に対応することで将来性を確保しようとしています。
とはいえ、市場的には私たちの生活にとって絶対に欠かせない業界でもありますし、今後国内で廃れていくということは考えにくいです。
食品・飲料についてもっと知りたい人は下記を参考にしてください。
企業紹介
サントリーは、ワイン、ビール、スピリッツをはじめとする酒類や、各種飲料、健康食品を手掛ける日本の大手飲料メーカーです。
国内では「サントリー天然水」や「BOSS」コーヒー、「伊右衛門」茶飲料、「やさしい麦茶」などの人気ブランドを展開し、市場のトップシェアを占めています。
また、環境保全活動にも力を入れており、持続可能な事業運営を推進しています。
一方、明治ホールディングスは乳製品、菓子、栄養食品、医薬品など多岐にわたる商品を製造している企業です。
代表的なものは「明治ミルクチョコレート」や「明治プレーンヨーグルト」など、国民的なブランドを多数保有しています。
両社ともに、品質とブランド力で国内外の消費者に支持されています。
医薬品業界
医薬品業界は、医薬品の研究開発、製造、販売を行う重要な産業であり、主に製薬企業がその中心を担っています。
また、この業界は新薬開発に膨大な時間とコストがかかり、一般に新薬を市場に出すまでには約9から16年の期間と数十億円の投資が必要です。
そして創薬の成功確率は非常に低く、約25,000件の候補から1つの成功する新薬が生まれると言われています。
近年では、有機合成分野での人工知能（AI）の台頭が注目されており、AIを利用することで研究開発プロセスの効率化が進み、開発期間の大幅な短縮が期待されています。
事実、AIの活用により、従来の方法よりも最大7倍速く新薬開発が進む可能性があるとされています。
このように、医薬品業界では先端技術を駆使して効率的かつ効果的な新薬の開発が進められており、世界的な健康課題への対応やイノベーションが期待されています。
製薬業界についてはこちらで詳しく説明をしているため、選考にしてください。
企業紹介
武田薬品工業は日本最大手の製薬会社で、売上高は3.6兆円に達し、新型コロナワクチンの輸入も手掛けています。
アステラス製薬は国内で2位の製薬企業として位置づけられ、新薬開発、特にバイオ医薬品分野に強みを持っています。
第一三共は循環器系疾患や感染症治療薬、抗がん剤の開発で知られ、その研究開発能力は業界内でも高い評価を受けています。
中外製薬はスイスのロシュグループに属し、特に新型コロナ治療薬の開発に注力しており、国際的な研究ネットワークを生かした活動を展開しています。
これらの企業は、それぞれの専門分野で革新的な医薬品を開発し、世界的な健康課題の解決に貢献しています。
建築・不動産業界
建築・不動産業界は、建物の建設や土木工事から不動産開発、仲介に至るまで、幅広い活動を行う大きな産業分野です。
この業界にはゼネコン（ゼネラルコントラクター）と呼ばれる大手建設会社が含まれ、大成建設、清水建設、竹中工務店などがその代表例です。
また、不動産開発を主に手掛けるデベロッパーとしては三菱地所、住友不動産、東京建物が知られています。
さらに、不動産仲介会社として三井不動産リアルティ、住友不動産販売、東急リバブルなどが業界を牽引しています。
建築・不動産業界は高い専門性を要求される資格が多く、経済の景気変動に大きく影響を受ける特性があります。
最近では、テクノロジーの活用や、社会構造の変化に適応するための新しい取り組みが重要な課題となっており、持続可能な開発やスマートシティの構築が注目されています。
業界についてもっと知りたい方はこちらを参考にしてください。
企業紹介
大成建設は、建築・土木の設計・施工から環境、エンジニアリング、原子力、都市開発、不動産に至るまで幅広い分野で事業を展開し、国内トップクラスの実績を誇っています。
一方、三菱地所は不動産開発、賃貸、施設管理、都市開発など多岐にわたる不動産関連事業を手掛けており、国内外の大規模プロジェクトに積極的に参加しています。
また、三井不動産リアルティは不動産売買仲介において、1986年度から37年連続で全国No.1の取引件数を誇り、マンション、一戸建て、土地等幅広く対応している仲介会社です。
これらの企業はそれぞれの専門領域で高い評価を受け、日本の建設・不動産業界をリードしています。
エネルギー業界
エネルギー業界は、電力やガスなどの生産、供給、販売を行う幅広い役割のある業界です。
電力会社は発電から送電・配電、販売営業までを手掛け、電力は効率化の余地があり、将来的にも安定した需要が見込まれるため、業界としての成長性が高いと評価されています。
一方、ガス会社では、LPガスや都市ガスの生産、供給、営業活動が行われており、特に天然ガスやLPガスは二酸化炭素排出量が比較的少なく環境に優しいため注目されています。
しかし、日本は天然ガスの大部分を海外からの輸入に依存しており、国際競争の中で安定した供給を確保することが課題です。
また、電力自由化により、従来の大手だけでなく多くの新規企業もガス市場に参入し、市場はより競争的なものになっています。
このような変化は、エネルギー業界に新たなビジネスチャンスをもたらしており、事業拡大とサービスの多様化が進んでいます。
エネルギー業界についてはこちらをご覧ください。
企業紹介
東京電力は関東地方を中心に電力を供給しており、2011年の福島第一原発事故後、原子力から再生可能エネルギーへの転換を進めています。
東京ガスも関東でガス供給を主軸に、エネルギーソリューションや不動産事業を展開し、家庭用燃料電池「エネファーム」で省エネルギーとCO2削減に貢献しています。
また、電力自由化に伴い、電力小売にも参入し、ガスと電力の組合せ割引サービスを提供する等、精力的に活動しています。
出光興産は石油精製や石油化学品の製造・販売に加え、有機EL材料開発にも注力し、国内外で再生可能エネルギー事業を拡大しています。
これらの企業は、それぞれの分野で環境とエネルギーの持続可能性向上を目指しており、社会になくてはならない存在です。
物流業界
物流業界は、トラック、鉄道、船舶、航空機を使った効率的な輸送を行う産業で、景気変動の影響を比較的受けにくく、安定した仕事が期待されています。
最近のトレンドとして、持続可能な航空燃料（SAF）の普及が進んでおり、2030年までに国内航空の燃料の10％をSAFに置き換える目標が設定されています。
また、フィジカルインターネットの構想が推進されており、荷物の標準化を通じて物流の効率化が図られています。
医薬品物流では、品質管理が強化され、GDP（医薬品の適正流通基準）に基づく施設や車両が整備されています。
また、EC市場の拡大により、宅配便の取り扱い量が増加し、EC通販物流の重要性が高まっています。
さらに、自動配送ロボットの活用やパレットの標準化による荷役の効率化など、自動化・省力化の取り組みが進められており、業界全体の負担軽減と効率向上が図られています。
これらの取り組みにより、物流業界は環境対策、品質管理、新技術の導入といった多角的な改革を進めているのです。
物流業界については志望動機の書き方とともに業界について説明をしているため、参考にしてください。
企業紹介
日本郵便は日本郵政グループの一員で、郵便、貯金、保険サービスを国内で提供する特殊会社です。
150年以上の歴史を持ち、広範な郵便局ネットワークと物流ネットワークを利用して、新しい商品やサービスの開発に注力しています。
また、ドローン、配送ロボット、自動運転車を使用した配送の実証実験を積極的に行い、革新的な物流ソリューションを探求しています。
一方、ヤマト運輸は国内宅配市場のトップシェアを誇り、全国に約3300の営業所と約21万人の社員を擁しています。
宅配サービスに加え、法人向け物流サービスや国際輸送サービスも提供し、新技術の活用を進めることで効率的な物流サービスを展開しています。
これらの企業は、公共性と革新を兼ね備えつつ、日本の物流インフラを強く支えています。
金融業界
金融業界は、銀行、証券会社、保険会社、クレジットカード会社、リース会社、消費者金融など、多岐にわたる業種で構成されています。
これらの企業は、貸付、金融商品の販売、資産運用といったサービスを提供し、経済活動の基盤を支えています。
また、金融業界はその市場規模が大きく、比較的安定しているため、多くの学生にとって魅力的な就職先とされています。
近年では、FinTechの台頭により、業務の効率化、新しい金融サービスの開発、顧客体験の向上が進められており、デジタル化が業界全体のイノベーションを加速しています。
しかし、マイナス金利政策などの経済環境の変化により、金融機関の収益構造や資産運用戦略には大きな課題も存在します。
そしてこれらのような状況に対応するため、多くの金融機関が戦略的な変革を迫られている状況であることは事実です。
よって、保守的なイメージがある金融業界ですが、これからはDX化や新しいサービスの打ち出しが期待されます。
金融業界についてはこちらを参考にしてください。
企業紹介
日本の金融業界には、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行という3大メガバンクが存在し、各行が広範囲にわたる金融サービスを提供し、業界の中心的な役割を担っています。
最近では、SBIホールディングスが「第四のメガバンク」としての地位を目指し、その構想を進めています。
また、証券業界では、野村證券が日本最大の独立系証券会社として圧倒的な市場シェアを持ち、大和証券は個人投資家向けサービスで知られています。
SMBC日興証券は三井住友銀行グループに属し、特に法人向けサービスに強みを持っています。
これらの企業はそれぞれ特色を持ち、日本の金融市場の発展と安定に大きく貢献しています。
その他
理系生が進む7つの業界のそのほかに挙げるのは、理系に限定されず、文系出身者にも人気が高い業界です。
文系向けの業界や文系出身者が多い業界でも、活躍する理系生は実は数多くいます。
文系生にはない理論的な発想や分析力、数字や計算に強いといった能力やスキルが重宝されます。
企業においても多様化は不可欠であり、文系、理系、さまざまな人がいるほうが、より良いものが生み出せます。
文系向きかもと決めつけることなく、自分が興味があり、やってみたい仕事があるならチャレンジしてみましょう。
業種紹介
その他の中でも理系学生に人気の業種として、教育関連やコンサルティング業、広告・出版、商社などが挙げられます。
文系出身者と競合する職種もありますが、理系出身者は有利に働く場合が多いので、理系ながらその他業種を選んだ志望動機を明確化しておくことが大切です。
【理系業界紹介】業界の選び方とは？
理系学生が知っておくべき代表的な7つの業界と主な業種をご紹介してきましたが、どのように絞り込むのか、自分がやりたい仕事を探していくべきなのでしょうか。
業界はどうやって選んでいくべきか悩んだら、 「インターンに参加する」ことで、実際に現場を見てみるのも一つの方法です。
最初から「分野を絞りすぎない」こともポイントで、幅広い視野を持って、検討しましょう。
自分が今やりたいと考えている仕事より、より自分に合った仕事や、チャレンジしたい仕事が見つかるかもしれません。
インターンに参加する
知識として、どんな業界かの概要を知っても、実際の仕事のイメージが湧かない、理系出身者がどう役立ち、何をするのかわからないという方は、インターンに参加してみましょう。
業界を知り、具体的な業務内容を理解できるだけでなく、 インターンをする企業の社風や職場の雰囲気なども知ることができます。
理系出身者は実験や研究に時間が取られ、長期インターンには参加しにくいという方も少なくありません。
ですが、短期インターンでも業界や職場の雰囲気を知り、実際の業務を経験することが可能です。
夏休み1ヶ月といったインターンなら十分に職場体験ができますし、業界を知り、仕事を知るなら数日程度のインターンでも十分です。
分野を絞りすぎない
理系生の場合、研究分野や専攻してきた分野があるので、その分野でないと採用されない、仕事に活かせないと、自分の研究分野だけに絞りがちになります。
ですが、 大学の専攻や研究で習得した知識やスキルは、思わぬところにも活用できる場合や応用が可能です。
最初から分野を絞りすぎず、幅広い視野を持つことが必要です。
分野より、自分が本当にやってみたいことは何か、興味がある分野はないか検討してみましょう。
分野が異なったとしても、理系というベースがあれば、就職してから知識や技術を習得することもできますし、磨いていくこともできます。
将来のイメージを描き、自分が本当にチャレンジしたい仕事を見つけましょう。
【理系業界紹介】まとめ
理系学生は業界を知っておくことで自分が進みたい方向性が決まり、 面接でアピール材料にできるなどのメリットが生まれます。
7つの業界と業種をはじめ、多様な仕事があることを理解し、自分がやりたい仕事や自分の学んできた知識や習得した技術をどう活かしていくか検討しましょう。
