HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
はじめに
就職活動と聞くと、一般企業の面接をイメージする方が多いかもしれませんが、教育機関で研究や教育に携わるという進路もあるのです。
特に大学院で修士、博士課程を選択する学生に、その傾向は強く見られます。
一般企業で研究職として働く道もありますが、今回は大学に教員として就職して、ゆくゆくは教授を目指したいという方に向けて記事を書いていきましょう。
今回は、大学で働く際の5つの役職と、仕事内容や必要な能力だけでなく、気になる給料や平均年齢などについても言及します。
大学には5つの役職がある！
大学教授になるためには、大学卒業後、大学院へ進学する必要があります。
ただ大学院に在籍していればよいわけではありません。
大学院の2年間で修士号を取得し、その後3年～5年ほどで執筆した博士論文が合格すると博士号を得られます。
大学教員への就職は難易度が高いとわれています。
晴れて大学に採用されても、すぐに教授になれるわけではありません。
多くの場合、「助手」「助教」「講師」「准教授」のステップを経て、はじめて教授の称号を得られるのです。
著名人や唯一無二の専門知識があるような人材は、いきなり教授からキャリアを始められるケースもありますが極めてまれでしょう。
加えて、年功序列ではなく、地道に研究や発表や論文を執筆して評価されれば、出世していけるのです。
助手とは
大学教員で最初のステップとなるのが助手です。
助手の主な業務は、教授や准教授のサポートです。
助手は教授の教育業務において、実習や講義における指導を任せられます。
主担当として講義はできませんが、学生の質疑応答や実習や実験の説明などを担当します。
研究業務の補助は、教授や助教授の研究室でのアシスタントがメインです。
資料の印刷や文献の貸し出し、研究室でおこなうイベントの幹事など、雑務を請け負うこともあります。
このようにサポート業務が主になります。
そのため、助手のあいだは自分の研究に費やす時間をなかなか捻出できません。
助手は、大学院博士後期課程の学生が就くケースも多く見られますが、「ポスドク」と呼ばれる博士課程修了後のドクターも多く在籍しています。
助手については、こちらの記事でご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
助教とは
ポスドクや助手としてキャリアを積み、評価されれば晴れて助教になれます。
助教授とはまったく違うポジションなので混同しないようにしましょう。
この助教授というポストは現在では廃止されています。
助教は3～5年の任期つきで、契約社員のような扱いで採用されるケースが多く見られます。
仕事内容は研究と教育です。
教授の研究補佐だった助手とは異なり、自分の研究したい分野の実験や研究、論文の執筆が主な業務内容となります。
教育の分野では、教授や准教授の研究室に在籍し、教授の講義のサポートだけでなく、自ら講義を実施する機会もあるようです。
ただし、研究室の学生の指導や教授の事務処理サポートもあるため、研究にかける時間を思うように取れないという声も多いのが現状です。
講師とは
助教を経て、教授や准教授に従事することがふさわしい、もしくは将来的に教授になることを期待されている人材は講師の役職に就けます。
講師は「准教授の準備段階」と認識されているのです。
常勤講師と非常勤講師の2種類が存在します。
常勤講師の場合は、任期はなく、多くの場合は大学から正規雇用されたフルタイム教員です。
また、大学において自分の研究室はまだ持てませんが、自分の名前で講義を担当できるようになり、学部、大学院学生の研究指導担当ができるようになります。
多くの大学では講師から大学の運営に携われることが多く、研究と教育以外にも業務範囲は広がるでしょう。
非常勤講師の場合は、授業1コマあたりの歩合制で非正規雇用になります。
講師だけはなく、他大学の教授や著名人が短期契約で請け負うケースもよく見られます。
准教授とは
講師のつぎにステップアップした役職は准教授です。
准教授へなるためには、教授に推薦され、教授会で認定される必要があります。
しかし、十分な実績と評価があっても、准教授と教授は定員が決まっています。
そのため、ポストが空かず、准教授になれないという講師は非常に多いようです。
准教授は以前まで助教授と呼ばれていたポジションで、2007年の学校教育法の一部改正によって生まれた新しい役職です。
教授の補佐という役割から、主体的に研究や補佐するという体制に変わっていきます。
そして、准教授になると自分の研究室を持てるようになるのです。
大学での講義や研究室内での指導など、講師と同じ業務もありますが、大学の講義では自分の研究分野を扱えるようになります。
准教授については、こちらの記事でご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
教授とは
准教授のつぎはいよいよ教授です。
教授になると、自らの研究や学生の教育に従事するだけでなく、大学や学部の運営にもより深く携わっていくようになります。
学生の講義や、論文の指導だけでなく、就職活動のバックアップも教授に求められる役割の1つです。
また、大学教授はある分野のプロフェッショナルとして認知されています。
そのため、テレビや雑誌などマスメディアへ出演依頼されることも多くなるでしょう。
加えて、本の執筆やイベントなどに登壇し講演するなど、華やかな場面も多くなり、収入も大きく増えるといわれています。
しかし、准教授から教授へなるためには、論文や書籍の執筆の実績、成果が求められ、准教授と同じように教授会で認められる必要があるのです。
定員は決まっており、はっきりとした定年のない教授になるのは、非常に険しい道といわれています。
教授については、こちらの記事でご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
それぞれの給料や年齢は？
このように大学教員は大きく5つの役職に分けられます。
生涯を学習と研究に捧げられる大学教員は、唯一無二の素晴らしい職業です。
しかし、一般企業と異なり年功序列ではありません。
さらにどれだけ優秀でも、定員の関係でキャリアアップできないケースも多い、シビアな一面も見られます。
実際、近年ではずっと講師のまま教員生活を終える博士もいます。
それでは、気になる給料や平均年齢は何歳となっているのでしょうか。
助手と助教から順番に紹介していきましょう。
助手や助教の給料は？
助手や助教の給料は大学の規模や経営状態によって異なります。
平均すると年収550万円程度、月収だと30万円強といわれています。
私立大学よりも公立、国立大学の方が年収は高い傾向にあるのです。
年齢は20歳～35歳ととても幅広く、学生だけでなくポスドクのまま講師になれないドクターも多くいることが見受けられます。
給与だけを見ると、同年代の一般企業の平均給与と比べて低くありません。
しかし、助教は非常に労働時間が長いといわれています。
時給換算すれば、大きく差が出ることもあるのです。
その年間勤務時間は平均2,670時間で一般企業より700時間も長いです。
そのため、時給にすると一般企業より300円安い1,600円というデータがあります。
また、再任不可の3～5年という任期つきの採用である大学が多いため、決して安定しているとはいえません。
講師給料は？
大学に正規雇用された常勤勤務だと、講師の年収は平均して750万円ほどといわれています。
こちらも大学が私立か国立かによって開きはありますが、講師になると私立のほうがやや高額な傾向にあるようです。
社会的認知度の高い、大規模な大学であれば800万円を超えるケースもあります。
年齢は35歳～45歳がボリュームゾーンです。
同年代の一般企業の平均年収と比べると、やや高い傾向にあります。
そして、講師職には非常勤講師という採用体制もあるのです。
常勤と異なり、授業1コマあたり25,000円～35,000円が相場の報酬制となっています。
たくさん授業をすればそれなりの年収となりますが、社会保障を受けられないため、それだけで生計を立てるのはきびしいでしょう。
准教授の給料は？
人事上は講師と准教授は変わりませんが、年収は大きく上がり、850万程度となります。
こちらも私立大学が国立や公立の大学よりも高い傾向にあります。
京都大学や東京大学などの大規模で知名度のある国立大学だと、平均を上回る金額になるのです。
准教授に従事しているドクターの年齢は45～50歳が平均値です。
同年代の平均年収を大きく上回っています。
准教授になると講義や会議以外の時間を自由に使えることも多く、自分の研究や論文の執筆に充てる時間を捻出できます。
時給換算すると、講師のときより1,000円以上高くなったというケースも見られるようです。
さらに、リストラの心配もなく安定しています。
ワークライフバランスの取れた理想的な勤務体系といえるかもしれません。
教授の給料は？
教授になると平均年収は1,000万を超えます。
勤務する大学の規模や勤続年数、年齢によってばらつきはありますが、航空機操縦士と医師に続く高い水準です。
若くして教授になるケースもまれに見られますが、平均的な教授の年齢は50歳前後といわれています。
定年がなく、65歳～70歳まで勤めあげる人が多いです。
そのため、生涯年収は定年退職のある一般企業と比べると、かなり高額な傾向にあります。
また、国公立大学の教授の待遇は公務員に近いです。
福利厚生も充実し、非常に安定しています。
さらに、大学からの給与だけでなく著書の印税や講演会やメディア出演の報酬などの個別収入も期待できるでしょう。
大学の講義に使う教科書を自分の著書にして学生に毎年購入させるなど、収入をコントロールできるため、収入は准教授のときより飛躍的に上がるケースも多く見られます。
教授になるためにすべきこととは？
教授になると、高額な給与を受け取りながら、安定した雇用環境で生涯を自分の研究と教育に捧げられるでしょう。
また、その分野の第一人者として認識されます。
そのため、国内だけでなく海外から講演や執筆のオファーが来る可能性もあります。
究極の研究職といっても過言ではないでしょう。
しかし、当然のことながら誰もが教授になれるわけではありません。
教授になるために必要な資格や、能力などはあるのでしょうか。
3つに分けて紹介します。
博士号を取得すること
教授になるための第一ステップである、助手や助教になるためには一般的に博士号を取得することが必要です。
博士号を取得するには、大学を卒業して学士号を取得したあと、大学院の2年間で修士号を取得し、そのあと博士課程に進み修了しなければなりません。
博士後期課程に3年以上在籍し、博士論文を提出し合格した者が得られる「過程博士」と、在籍期間に関わらず論文の合格で得られる「論文博士」の2種類に分けられます。
ほとんどの学生は前者の過程博士を選択します。
このように長い時間を研究と論文に費やして、はじめて博士の称号を得られるために、社会に出るのは早くても27歳になってしまうのです。
また、大学院の学費も高額になるでしょう。
学費の捻出に苦心する学生の多いことが問題視されています。
究めたい学問を見つけること
大学教授になるのなら、一生学び続けたいと思える分野に出会わなければなりません。
研究分野の決め方は特に決まっていません。
今までの経験のなかで強く関心をもった事柄について研究する学生もいれば、論文を読んで興味をもった箇所について突き詰める者もいます。
今までピンとくる分野に出会えなかった学生は、研究会や学会に出席してみましょう。
多様な研究発表がおこなわれているため、自分が学びたいと思える分野と出会える確率は高いでしょう。
また、直接発表者と会話ができるため、情報を得て知識を深めることも可能です。
研究分野が定まったら、自分の進みたいと思う研究室を見つけることが必要です。
「〇〇 研究室」と検索して、付属の大学院の研究室だけでなく、他大学の大学院研究室もチェックしてみましょう。
訪問が可能ならアポイントを取り、見学することをおすすめします。
プレゼン力があること
大学教授にとって重要な業務は研究と学生への教育です。
加えて、それと同じくらい大切な能力が研究内容を人に伝えることです。
大学教授になれば、定期的に論文発表しなければなりません。
また、学生への講義で研究内容をわかりやすく伝えるためにも、プレゼン力は不可欠となります。
さらに研究の発表の対象者が同じ分野を学んでいる者とは限りません。
講演会などで一般の人が聞いてもわかりやすいように、スライドを作成し、文章を構成し、飽きさせないように話すテクニックはとても大切です。
聞き手が興味を失えば、プレゼンはその時点で失敗になり、時間をかけて研究した内容も伝わりません。
このように、プレゼン力はときに研究成果と同じくらい、重要視されるのです。
まとめ
教授になるために必要な大学教員内でのステップと、給与体系、必要な能力などについてお話ししました。
きびしいポスドクや助手の時代を乗り越え、講師になり、准教授のポストの空きを待つ必要があります。
そのあいだには研究室の手伝いや大学の講義などで、研究に十分な時間を割けない時期もあるでしょう。
しかし、教授になれれば自分の興味のある分野について一生をかけて、大学の研究室という恵まれた環境で学べます。
教授への道のりは困難ですが、「好き」や「興味」ととことん向き合いたいという学生は、ぜひチャレンジしてみてください。
