研究職はやめとけといわれる理由！メリットや向いている人の特長を押さえ就活を成功させよう

Digmedia監修者

伊東美奈

HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。

はじめに

理系学生の方の中には、自分の専門分野や研究を活かせる仕事に就きたいと考えている方もいるのではないでしょうか。

企業や大学などの研究所で働く研究職であれば、自分の得意分野や研究を活かせるかもしれません。

しかし「研究職はやめておけ」といわれるような風潮もあります。

今回は、研究職はやめとけといわれる理由や、研究職自体のメリット、特徴などをご紹介していきます。

向いている方の特徴も解説するので、気になる方はぜひ参考にしてみてください。

【研究職はやめとけといわれる理由】やめとけといわれる理由

研究職はやめておけ、大変といったネガティブな言葉を聞いて「研究職に興味はあるけど不安もある」「大変ならやめた方が良いのだろうか」と考える方も少なくありません。

ここではまず、研究職はやめとけといわれる理由をご紹介します。

研究職を目指すうえでは、これから紹介する内容を覚悟しておく必要があるでしょう。

逆に、ここで説明する理由を理解しておけば、目指す価値のある仕事といえます。

現時点で研究職に興味があるという方は、以下の点をよく理解しておきましょう。

学部卒では就職しにくい

まず研究職は、基本的に大学院卒業以上の学歴がある人材を優先的に採用します。

研究というものは、その分野の専門知識が必須です。

学部までではその知識や経験が不十分な場合も多く、採用枠もほとんどありません。

レベルの高い企業や研究所の場合は、修士号を取得していることを前提にしている場合もあるほどです。

大学院への進学は、金銭的な面からも負担が大きく、必ずしも研究職に就けるとは限らないというリスクがあります。

将来を見据えた際に、ハイリスクであることから「研究職はやめとけ」といわれるのかもしれません。

学士号で研究職に進むには

上記の通り、研究職は一般的に修士以上でないと求人自体が少なく、非常に狭き門となります。

学士でも研究職に就くことは可能ですが、ハードルは高いといえます。

研究職の募集のうち、学士を募集する求人は全体の2割ほどしかないともいわれ、募集している企業などを探すことがまず困難なのです。

当然、修士以上の方に比べて学士の方は専門性が足りず、アピールできるスキルや研究成果は多くありません。

学士で研究職に就くためには、面接でのアピールが重要になってきます。

志望動機などを見直すことも大切です。

また研究論文を完成させる前なら、研究に力を入れ、質の高い論文を執筆することでもアピールになります。

内容だけではなく、研究に対する姿勢や考え方を示すことになるため、論文に力を入れることは重要です。

転職しにくい

研究職は高い専門性を求められることから、転職が難しいという面があります。

一般企業のオフィスで働く場合のマナーやビジネススキルとは違うスキルが必要のため、異業種や研究職以外の職種に転職することは非常に難易度が高くなるでしょう。

自分にやる気があっても一般的な新入社員に求められるスキルがないため、転職で不利になってしまいます。

もちろん自分自身の転職への取り組み方によって、その壁は壊せるものです。

意志を持ってキャリアチェンジをするなら、大きなデメリットとはいえないでしょう。

研究成果が出ないプレッシャーがある

研究職は、常に新しい成果や発見を求められる仕事です。

しかし、研究というものは必ずしも計画通りに進むわけではなく、失敗や予想外の結果も多く発生します。

特に企業の研究職では、テーマに予算や人員が投入されているため、その成果を期限内に出すことが強く求められます。

数年単位で目に見える成果が得られない場合、プロジェクトが打ち切られたり、異動の対象になったりする可能性もあります。

そのため、研究者は成果だけでなく進捗や取り組みの価値を周囲に示す努力も必要です。

また、成果が出ない期間が続くと、自信を失ったり、精神的に追い詰められることもあるため、長期的な視点で研究を続けられる忍耐力と心のバランスを保つ工夫が欠かせません。

成果を焦るのではなく、失敗から学び次の挑戦につなげる姿勢が、研究職で長く活躍するための重要な要素となります。

専門性が高すぎてキャリアパスが狭まる可能性がある

研究職は、特定分野に深く入り込み、高度な専門性を磨いていく仕事です。

これは大きな強みになる一方で、その分野から離れたキャリアへの移行が難しくなるリスクもあります。

特定の化学物質や技術テーマを長年研究してきた場合、その知識やスキルは他分野に直接活かしづらく、営業や企画といった異なる職種への転職が困難になることがあります。

さらに、専門外の分野に挑戦する場合、経験不足と見なされることもあり、即戦力としての評価が下がる可能性もあります。

このリスクを避けるためには、専門研究と並行して、汎用的なスキルや異分野の知識も積極的に学ぶ姿勢が重要です。

プレゼンテーション能力、マネジメント力、業界全体の理解といった幅広い能力を磨くことで、将来のキャリアの選択肢を広げることができます。

成果が年収や評価に直結しにくい

研究職において「やめとけ」と言われる大きな要因の一つが、成果と報酬の連動性の低さです。

営業職のように「売上」という明確な数字で評価される職種とは異なり、研究開発は成果が出るまでに数年、場合によっては十数年という長い年月を要します。

そのため、日々の努力がすぐに給与やボーナスに反映されることは稀です。

また、研究の結果が「失敗（期待したデータが出ない）」であったとしても、それは科学的には価値のある発見ですが、企業評価としては「利益を生まなかった」とみなされ、評価が停滞することもあります。

特に年功序列の色彩が強い伝統的なメーカーでは、画期的な発明をした若手研究者よりも、社歴の長い管理職の方が高い報酬を得る構造があり、モチベーションの維持が課題となるケースが少なくありません。

実力主義でガツガツ稼ぎたい理系学生にとっては、この時間軸の長さと評価の曖昧さがストレスに感じられる可能性が高いでしょう。

勤務地が地方や僻地になりがち

理系学生が研究職を選ぶ際に覚悟しておくべき現実が、勤務地のリスクです。

企業の研究所は、広大な敷地面積を必要とする、騒音や化学物質への配慮が必要である、あるいは工場に隣接させる必要があるといった理由から、都心部ではなく地方の郊外や僻地に設置されることが一般的です。

「就職しても都会でキラキラした生活を送りたい」と考えている学生にとって、周囲に商業施設が少ない環境での生活は想像以上にハードルが高いものです。

また、一度配属されると転勤が少ない職種である一方、それは「一生その地方で過ごす」ことを意味する場合もあります。

配偶者のキャリア形成（共働き）が難しかったり、休日のレジャーが限られたりと、ライフスタイル全体に大きな影響を及ぼします。

勤務地の選択肢が狭いことは、研究職を志す上での隠れたデメリットとして、多くの就活生を悩ませるポイントになっています。

【研究職はやめとけと言われる理由】研究職のメリット

ここまでで「研究職はやめとけ」といわれる理由、つまり研究職のデメリットの部分をお伝えしました。

大学院への進学やキャリアチェンジのハードルの高さなどを理解し、志望をためらってしまう方もいるかもしれません。

しかし、研究職はメリットも数多くあります。

ここからは、研究職の良い点をお伝えしていきます。

場合によっては、デメリットよりも大きなメリットを感じられる方もいるかもしれません。

研究職には、以下のようなメリットがあります。

高収入が期待できる

研究職というのは、高い専門性を求められる職種です。

大学、大学院の一定のカリキュラムや研究に携わらなければ身につかないスキルや知識が求められるため、市場価値は高い傾向にあります。

そのため、基本的に一般的なサラリーマンよりも高収入が期待できるケースが多いのです。

もちろん、就職先が大学などの研究機関か民間企業かなどによっても前後するので一概にはいえませんが、平均的に見て高い傾向があるのは間違いありません。

職が安定している

研究職という職種は、ものづくりがある限り続いていく職種といえます。

作業などを機械に頼ることができても、実験を行ったり、結果から推論を立てまた新しい実験を試みたりといった、データにもとづく試行錯誤を行うのは人間です。

何かを作るためには、必ず実験によってさまざまな検証をしなければなりません。

専門的な知識や経験が必要なため、研究職の仕事は常に存在します。

研究が途中で頓挫してしまうといったこともありますが、職種自体の価値が揺らぐことはほとんどないでしょう。

残業が少ない

残業が少ないというのも、研究職の大きなメリットです。

研究は期間が明確に定められているわけではなく、プロジェクトの終わりが決まっているものではありません。

そのため、締め切りに追われるということがないのです。

大学や院の研究室に泊まり込みで実験するということはよくあるケースですが、企業の研究ではそういったことがまれです。

基本的には定時で帰れるので、仕事のメリハリもつけやすいでしょう。

とくに、一定の需要が常に見込まれる業界は大きな波がないため、ホワイトな傾向があります。

大手企業は残業時間の削減に力を入れているため、研究職でも例外なく、定時退社ができるような環境を整備していることが多いでしょう。

研究テーマや分野によって忙しさに違いはありますが、比較的少なめの残業時間といえます。

優秀な人材と働ける

研究職は専門知識を求められるため、志望者に対して採用枠が少ない傾向にあります。

競争率が高いということは、採用される人材が優秀な場合が多いのです。

スキルや知識、経験などが自分よりも高い人とともに働くことによって、モチベーションを刺激され、働くのが楽しくなるかもしれません。

またレベルの高い人に囲まれて仕事をすれば、自分のスキルも磨かれていくでしょう。

優秀な人と働ける環境は仕事自体のストレスが下がるため、魅力的なポイントです。

適した環境で研究を行える

民間企業の場合は、大手企業なら環境や設備が整っており、研究が快適に行えます。

研究を続けるためには、当然のことながら研究設備がなければなりません。

基本的に研究職の募集がある研究室などは、その専門分野に特化した研究を行うため、必要な設備が整っている場合も多いでしょう。

大学や大学院などでは使えなかったり借りたりしなければならない設備を潤沢に使えるのは、所属研究員ならではの特権です。

先述のようにレベルの高い人に囲まれながら仕事ができるので、研究に集中したい方には良い環境といえるでしょう。

社会的貢献を実感しやすい

「やめとけ」という声がある一方で、研究職には他の職種では味わえない大きな魅力があります。

その筆頭が、自分の生み出した技術や製品が世界を変え、社会に貢献しているという手応えです。

例えば、新しい医薬品の開発に携われば、それによって救われる患者さんの命があります。

新素材の開発は、製品の軽量化や省エネ化を通じて地球環境の保護に直結します。

自分が実験室で向き合っていた小さな変化が、数年後に製品として市場に出回り、ニュースや店頭で目にする瞬間は、研究者にとって何物にも代えがたい喜びです。

企業の看板を背負い、まだ世の中にない価値を創出するプロセスは、知的好奇心を満たすだけでなく、「自分の存在意義」を強く実感させてくれます。

高い専門性を武器に、人類の課題を解決するという高潔な志を持つ人にとって、これほどやりがいに満ちた職種は他にありません。

【研究職はやめとけといわれる理由】研究職のデメリットを乗り越えるには

研究職は専門性の高い分野でやりがいを感じられる一方、成果のプレッシャーやキャリアの幅の狭さなど、独特の課題があります。

しかし、事前の準備やスキルの磨き方によって、これらのデメリットを軽減することは十分可能です。

ここでは、研究職を目指すうえで有効な2つのアプローチを紹介します。

修士課程・博士課程に進学する

多くの企業は、研究職の採用対象を大学院卒としています。

修士課程や博士課程に進むことで、専門分野の知識をより深めるだけでなく、研究計画の立案や成果発表の経験を積むことができます。

修士課程では応用的な研究スキルを、博士課程では独立した研究者としての力を養えます。

また、大学院での人脈形成や学会発表を通じて、業界とのつながりを持つことも可能です。

研究実績が豊富であれば、より高度な研究プロジェクトに参加できる可能性も高まります。

大学院進学は時間と労力を要しますが、その分専門性を武器に安定したポジションを得られる確率が上がります。

専門分野以外のスキルも身につける

研究職で長く活躍するためには、専門知識だけでなく幅広いスキルが必要です。

プレゼンテーション能力があれば、自分の研究内容をわかりやすく伝えられ、外部との連携もスムーズになります。

語学力があれば、海外の論文や国際学会への参加が可能になり、活動の場が広がります。

さらに、プロジェクトマネジメント能力があれば、複数の研究テーマを効率的に進めることができます。

これらの汎用的なスキルは、研究職以外の道に進む際にも役立ちます。

キャリアの幅を広げるためにも、日常業務と並行して積極的に習得しておくことが重要です。

ポータブルスキルの言語化を意識する

研究職の専門性が高すぎるゆえの「キャリアの閉塞感」を打破するためには、ポータブルスキルの言語化が不可欠です。

ポータブルスキルとは、特定の分野だけでなく、どの職種や業界でも通用する「持ち運び可能な能力」のことです。

研究職であれば、仮説構築力、緻密なデータ分析力、論理的な文章作成能力、そして先行研究を調査する情報収集力などがこれに当たります。

多くの理系学生は「○○の反応に詳しい」といった専門知識（テクニカルスキル）ばかりを強調しがちですが、それだけでは将来のキャリアパスを狭めてしまいます。

「複雑な事象から法則性を見出し、課題解決に向けた道筋を立てる力がある」といった形で、自分の能力を汎用的なビジネススキルに翻訳して説明できるようにしておくべきです。

この視点を持つことで、万が一研究の道から方向転換したくなった際にも、コンサルタントや企画職など、幅広いフィールドで評価される人材になれるのです。

インターンシップで現場のリアルを知る

「研究職はやめとけ」というネット上の極端な意見に惑わされないためには、インターンシップを通じて現場の「生の情報」を取りに行くことが最も効果的です。

大学の研究室での研究と、企業での利益を追求する研究開発は、似て非なるものです。

企業では予算管理、納期、特許戦略、他部門との調整など、純粋な探求心だけでは進められない業務が多々あります。

インターンシップに参加することで、職場の雰囲気、研究設備の充実度、そして何より「働いている社員の表情」を直接確認できます。

社員が生き生きと議論しているのか、それとも疲弊して事務作業に追われているのかを知ることは、求人票の文字情報からは得られない貴重な判断材料になります。

また、実際の業務を一部体験することで、自分自身が「地道な実験の繰り返し」をビジネスとして継続できる適性があるかどうかを、致命的なミスマッチが起こる前に見極めることができるのです。

【研究職はやめとけといわれる理由】研究職の現状と将来性

研究職は厳しい競争や成果主義の面があるため、将来を不安視する声もあります。

しかし、近年は技術革新や企業と大学の連携強化により、活躍の場は広がっています。

新しい研究分野や働き方が増えており、これまで以上に多様なキャリア形成が可能になってきています。

ここでは、現代の研究職を取り巻く2つの注目すべき動きについて紹介します。

産学連携の広がり

近年、大学と企業が共同で研究開発を行う動きが一層盛んになっています。

大学が持つ基礎研究の成果を企業の製品化やサービス化に結びつけることで、社会への還元スピードが飛躍的に高まっています。

これにより、研究成果が実際の生活や産業に活かされるまでの時間が短縮され、より実用的な価値を生み出せる環境が整っています。

研究者にとっては、大学というアカデミックな場にいながら企業のニーズや市場の動向を直接学べる機会が増え、実践的かつ応用力のある研究スキルを磨くことができます。

企業側も、最新の学術知見や独創的な技術を早期に取り入れることで、競争力の強化や新規事業の創出が可能になります。

今後も産学連携は研究職の成長と発展に不可欠な流れとして、さらに重要性を増していくでしょう。

AIやデータの活用

AIやデータサイエンスの進化は、研究の進め方を根本から変革しています。

膨大なデータを短時間で処理し、高精度で解析できるAIは、人間では気づけなかった複雑なパターンや新たな法則を発見する力を持っています。

これにより、実験の効率化や仮説の早期検証が可能となり、研究全体のスピードと精度が飛躍的に向上しています。

AIは、既存の研究手法を補完するだけでなく、全く新しい研究テーマや手法を生み出す原動力にもなっています。

今後は、研究職にもAIの活用法やデータ分析の基礎スキルが必須となり、単なる専門知識だけでは不十分になるでしょう。

また、技術の進歩に柔軟に対応し、自らの分野に最適な形で取り入れる姿勢が、これからの研究者の評価基準の一つになります。

【研究職はやめとけと言われる理由】研究職に向いている人の特長

研究職のメリット・デメリットを整理してきました。

このように大きな魅力のある研究職ですが、自分に適性があるか気になる方もいるかもしれません。

ここからは、研究職に向いている人の特徴を順番に解説していきます。

メリットやデメリットを踏まえたうえで、どんな方が研究職向きなのかをご紹介するので、自分と照らし合わせてみてください。

もちろんここに書いてある特徴に合致しないからといって、志望するのを諦める必要はありません。

自分に合った研究環境があるかどうかを調べることで、ミスマッチを防げます。

粘り強い人

研究というのは、失敗が当然です。

とくに研究者として企業や研究機関で研究をしていく場合は、終わりが決まっているわけではないので、成功するまで実験を続ける必要があります。

成功まで粘り強く繰り返し作業を行える人でないと、仕事が苦痛になってしまうかもしれません。

ある程度の気楽さと、成功まで研究をやめないという姿勢が求められるでしょう。

飽き性の人の場合、成果の出ない期間が続くと、苦痛を感じる時間が長くなってしまうので注意が必要です。

熱中できる人

興味のあることに熱中し、没頭できる人は、研究職に向いています。

ただし入る業界の選択を誤ると、自分の興味のない研究をすることになってしまい、うまくスキルやノウハウ、知識を活かす場もなく苦しく感じてしまうかもしれません。

興味のある業界を選択した場合でも、研究テーマが分野外ということもあるでしょう。

事前にどのような研究を行っているかを把握しておくと同時に、新しい分野へのチャレンジ精神があると、どのような研究所に配属されても前向きに業務に取り組むことができるでしょう。

一人で淡々と作業できる人

研究職は、一人で淡々と自分の受け持つ実験を進めることが多いため、コミュニケーションを取る機会はあまり多くありません。

一人での作業が苦痛でない人は、研究職に高い適性があるといえるでしょう。

同じプロジェクトのチームメンバーなどとも業務中に話すことは多くないので、黙々と作業しても効率の低下がないというのは大切な資質です。

もちろん進捗報告や休憩時間に人と話す機会はあるので、すべて一人で仕事が完結するわけではない点にも注意しましょう。

論理的な思考力がある人

研究は、課題を発見し、仮説を立て、実験や調査で検証し、結果を分析するという一連の流れで進みます。

この過程では、感情や直感に頼るのではなく、客観的なデータと事実に基づいて判断する力が不可欠です。

論理的な思考力があれば、複雑な現象を分解して原因を特定し、次の行動計画を的確に立てることができます。

また、仮説と結果が一致しなかった場合も、その理由を筋道立てて検証することで、新たな発見や改善策につなげられます。

さらに、論理的な説明は研究成果を他者に伝える際にも重要で、学会発表や論文執筆、チーム内での報告など、あらゆる場面で役立ちます。

研究職では、日常的にこの思考プロセスを繰り返すため、論理的な判断力と分析力を持つ人は大きな強みを発揮できます。

知的好奇心が旺盛な人

研究職では、未知の現象や新しい知識に対して興味を持ち続けられることが非常に重要です。

知的好奇心がある人は、困難や失敗に直面しても諦めず、「なぜこうなったのか」「どうすれば改善できるのか」と考え続けられます。

この探究心があれば、日々の小さな発見や進展にも喜びを感じられ、モチベーションを長期間維持することができます。

また、好奇心は学びの幅を広げ、新しい分野や技術の習得にも積極的に取り組む姿勢につながります。

研究分野は日々進化しており、最新の知見や技術を取り入れ続けることが求められます。

知的好奇心を原動力に、新しい挑戦を楽しめる人は、変化の多い研究現場でも柔軟に適応し、成果を出しやすい傾向があります。

インターンに参加するのがおすすめ

自分が研究職に向いているのか不安があるという方は、研究職のインターンに参加するのがおすすめです。

インターンへの参加は、自分と相性の良い研究室を探すほかにも、就活に直接的な影響があるケースもあります。

ただし、研究職に関係するインターンの募集なのかは事前によく確認しましょう。

関係ない職種のインターンに参加することにならないよう、注意してください。

インターン経由の選考もあるため、できるなら積極的に参加してみましょう。

【研究職はやめとけと言われる理由】後悔しない企業選びのポイント

研究職として長く、満足度の高いキャリアを歩むためには、単なるネームバリューや偏差値で企業を選ぶのではなく、研究開発という特殊な職種ならではの「評価軸」を持って選別することが重要です。

入社後に「こんなはずじゃなかった」と後悔する人の多くは、企業の事業構造と研究部門の立ち位置を十分に理解できていません。

研究予算と設備投資の状況を確認する

研究職にとって、会社が「研究開発にどれだけ本気か」は死活問題です。

これを見極める指標の一つが、売上高に対する研究開発費の比率です。

業界平均と比較して明らかに低い企業は、景気が悪化した際に真っ先に研究予算が削減されるリスクがあります。

また、最新の測定機器や解析ソフトが導入されているか、実験施設の老朽化が進んでいないかといった設備の充実度も重要です。

劣悪な環境では研究効率が下がるだけでなく、若手としてのスキルアップも遅れてしまいます。

さらに、予算が「既存製品の改良」に偏っているのか、「新規事業の創出」に割かれているのかも確認すべきです。

自分がゼロから新しいものを作りたいのか、既存のものをブラッシュアップしたいのかによって、選ぶべき企業は大きく変わります。

説明会での質問を通じて、資金と設備の裏付けを必ず確認しましょう。

OB・OG訪問でリアルな離職率を聞く

企業が公表する「全体の離職率」は低くても、特定の「研究職部門」だけで見ると離職率が高い、あるいは若手が数年で他部署に異動させられているというケースがあります。

これは研究部門の風通しが悪かったり、キャリアパスが不透明であったりすることの証左です。

こうした内情は公式HPには絶対に載りません。

そこで、大学のOB・OGを頼り、現場のリアルな声を拾うことが不可欠です。

「同期の研究職は何人残っているか」「研究成果が出ない時の上司のサポートはどうか」「サービス残業が常態化していないか」など、踏み込んだ質問をぶつけてみましょう。

また、離職した人の「その後のキャリア」も参考になります。

研究職を辞めた人が異業種で活躍できているなら、その会社で汎用的なスキルが身につく証拠ですが、そうでない場合は、その会社特有の狭い専門性に縛られてしまう危険性があると判断できます。

自分の専門性と企業の事業戦略の合致度を見る

どんなに優秀な研究者であっても、自分の専門分野が企業の注力事業から外れていれば、正当な評価や十分な予算を得ることは困難です。

就職活動では、企業の「現在」の主力製品だけでなく、「中期経営計画」などで示されている「未来」の事業戦略を読み解く必要があります。

例えば、現在は化学メーカーであっても、将来的にバイオ領域やエネルギー領域へのシフトを明言している場合、その分野の専門性を持つ学生は重宝されます。

逆に、斜陽産業と分かっている分野に固執している企業に、自分の専門性が合致しているからといって飛び込むのは危険です。

自分の研究テーマが、その企業の10年後の利益にどう貢献できるのか、ロジカルにシナリオを描けるかどうかが鍵となります。

ビジネスの視点を持って、「自分の技術が売れる場所」を見極める冷静な分析が、研究職としての成功を左右します。

【研究職はやめとけと言われる理由】研究職に就く方法

それでは、実際に研究職に就くためには、どのような方法があるのかご紹介します。

ここを確認して、自分に合った就活を考えてみても良いでしょう。

研究職は、一般企業の募集に応募するほかにも、推薦によって就職できる場合もあります。

とはいえ、高い専門性とスキルを求められる職種のため、基本的に採用枠が少なく、推薦の枠も狭き門というのが実情です。

それでも研究職に就きたいと考えるのであれば、以下のような方法があります。

自由応募

まずは、企業のホームページや就活ナビサイトなどを活用して、自分で応募する方法をご紹介します。

これは他職種の募集と変わらず、ESや履歴書、場合によっては論文などを参考にし、面接などを経て採用を決めます。

志望理由や学生時代力を入れてきたこと（ガクチカ）、アピールポイントなどをしっかり練って望まなければなりませんが、募集の間口は比較的広いといえるでしょう。

自己分析などを丁寧に行い、真剣に取り組むことが内定獲得のコツです。

推薦

研究職というのは、大学推薦や教授推薦で就職できる可能性もあります。

研究者同士が知り合いの場合は、そういった就職の話が教授などに届きやすく、結果としてゼミや研究室の学生に就職口の話がくるケースもあるのです。

ただし、これはその話によって、程度の差が大きくなっています。

ほぼ内定決定として面談のような形で面接を行うものから、一次選考（書類選考）を免除するだけのものまでさまざまです。

話が来たからといって、採用選考のための準備をしなくていいわけではありません。

また推薦によって内定を獲得した場合は、辞退するのが難しくなる側面もあります。

推薦してくれた大学や研究室、教授の迷惑にならないよう、辞退するのは避けましょう。

理系専用の就活エージェント

もし上記のような方法に不安があるという方は、理系専用の就活エージェントを利用してみるのもおすすめです。

理系に特化した就活エージェントなら、研究職や開発職など大学での経験や知識を活かしやすい求人が数多くあります。

また就活のプロであるエージェントへ不安なことを相談できたり、ESや面接の対策などまでフォローしてもらえたりと、包括的なサポートを受けることができるのもメリットです。

もし就職活動に不安があるという方は、理系専用エージェントの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

今回は、研究職はやめとけといわれる理由や研究職自体のメリット、就職手段などを重点的にご紹介しました。

研究職の厳しさや良いところなどを理解できたかと思います。

自分の研究をさらに深めたいと考え、研究職を志望する方もいますが、基本的には配属された研究室で与えられた研究テーマを調べていくことが業務です。

インターンなどで方向性を確認してみるのも良いでしょう。

「仕事として研究をする」という感覚を念頭に置き、ぜひ自分の理想の研究室を探してみてください。