HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
はじめに
エネルギー業界へ興味を持っている就活生向けに、仕事内容や年収、将来性を解説します。
エネルギーは私たちが生きている現代社会において、今や欠かせない密接なものです。
そのため、業務内容は社会貢献度の高いものとなり、自分の仕事が社会の役に立っているのだとやりがいを感じやすい業種になります。
今回は、エネルギーの中でも代表的な電力・ガス・石油の3つの業界について詳しくご紹介します。
就活生の方々は、ぜひ業界研究の参考にしてください。
【エネルギー業界とは】簡単に紹介
エネルギー業界とは、私たちの日常生活や工場・商業施設といった場所で利用される、電力やガスといったエネルギーを供給する仕事です。
これらエネルギーは、私たちの家を電気で明るくしたり、料理で火を使ったりするときに必ず利用されるものであり、人々の暮らしと密接な関係にあります。
一口にエネルギー業界といっても、エネルギーそのものを生成する職種もあれば、エネルギーを販売・営業する仕事など、その詳細は多岐にわたります。
【エネルギー業界とは】電力会社
まずは、エネルギー業界の中で最も代表的である電力会社についてご紹介します。
電力会社は名前の通り、電力エネルギーを供給する業界です。
電力会社で作られた電力が家庭や会社・工場などに供給されることで、明かりを灯したりシステムを稼働できたりします。
私たちが普段手にしているスマートフォンや車など、電気で動くものが増えてきています。
現代ではもはや電力なしで生きていけないほど、人々の身近に存在するエネルギーです。
仕事内容
電力会社の主な仕事内容についてご紹介します。
電力会社は、ただ電力エネルギーを生成するだけが仕事ではありません。
電力エネルギーを生成する「発電」をはじめ、各地へ供給する「送電・配電」や供給先を確保するための「販売営業」など
電力を供給するところまでがさまざまな仕事内容に分けられています。
電力を供給するためには、それぞれの仕事の連携が必要であり、どの仕事も欠かしてはいけません。
それぞれの仕事内容について詳しく見ていきましょう。
発電
発電は、電力エネルギーを生成する仕事です。
発電の方法には、主に「火力発電」「風力発電」「原子力発電」などの種類があります。
火力発電とは、石炭などの燃料を燃やした熱で蒸気を発生させて、タービンを回すことで電気を作る発電方法です。
風力発電とは、風の力で風車を回して、その回転運動を発電機に伝えることで電気を発生させます。
そして原子力発電は、核燃料であるウランを核分裂させた際の熱エネルギーを利用して蒸気を発生させて、タービンを回して電気を作ります。
ほかにも水力発電、太陽光発電や地熱発電など、発電方法の種類は豊富です。
いずれの発電方法も用いる技術が異なっているため、それぞれで専門的な知識が求められる仕事となります。
送電・配電
送電・配電の仕事は、家庭や会社などに電気を届ける仕事です。
電力会社では主に、送配電部門として取り扱われる仕事になります。
電気は、街中でよく見かける電線などを利用して、我々の家庭や施設などの各所へ供給されます。
この電線を維持したり、管理したりするための保守運用業務、電柱や電線を設置するための設計業務、配電まわりを制御管理する系統業務など
電力を安定供給するために欠かせない重要な業務を行うのが送配電部門です。
送配電部門に配属された新入社員の8割近くは、実際の現場作業を最初に経験することが多いです。
高所での作業となったり、力仕事が当然となったりする部分もありますが、実務を通して電力供給に関するさまざまな知識を身につけられます。
販売営業
販売営業は、自社の電力を使ってもらうための供給先を新規開拓する仕事です。
従来の電力は、旧一般電気事業者と呼ばれる、各地域にある電力会社が自然独占して販売していました。
しかし、2016年の法改正によって電力自由化が全面的に施行されて、さまざまな業種の企業が電力を販売できるようになったのです。
これにともない、新規参入業者の電力である新電力が増加して、今までにない格安の電力供給サービスも展開されるようになりました。
新電力の参入によって、自社で発電したり市場で購入したりした電気を販売する小売部門が登場して、各企業が営業にも力を入れるようになってきました。
大手の企業も、新電力をはじめとする格安の電力販売に対抗するために力を入れています。
年収
電力会社で働いた場合の年収は、どれくらいになるのでしょうか。
電力会社社員の平均年収は、約750万円とされています。
日本人の平均年収は約400万とされているため、一般的な平均年収よりも高いです。
とくに、旧一般電気事業者といわれる大手の電力会社の年収は、高い傾向にあります。
ただ、いずれも初任給の頃から高いかというとそうでもなく、大体の手取りは20万円前後です。
これは年功序列として、年を重ねるごとに賃金が上昇しているために引き上げられた数値であるといえます。
実力主義ではないため、年齢や勤続年数によって年収が上がるようになっているのです。
安定した電力会社に就職して長い年数を働けば、上記の年収に到達できる可能性は十分にあります。
将来性
電力は、人々が生きていくために、今や暮らしに欠かせない存在となっています。
とくに今後は、太陽光発電や風力発電などといったクリーンエネルギーによる発電がさらに発達するとされています。
クリーンエネルギーとは、大気汚染や地球温暖化の原因となる、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量が少ない、あるいは排出しないエネルギーのことです。
地球環境を守るための取り組みとして、自然に優しいエネルギーの生成が強く注目されています。
電力会社は、従来の火力発電や原子力発電はもちろんのこと、今後はこのようなクリーンエネルギーによる電力供給も求められてきます。
電気が人々の暮らしに欠かせないものである点と、まだまだ効率化の余地を残している点から、電力会社には将来性が十分にあると考えられるでしょう。
安定性
電力会社で働くにあたって把握しておきたいのは、業界の安定性です。
将来性の部分でも説明した通り、暮らしに欠かせないものである電力を扱う業界のため、業界自体がなくなる、衰退するなどといった心配はないでしょう。
そして、他業界に比べて転職は少ないといわれています。
年収面などを見てわかる通り、電力業界は比較的待遇が良いとされているため離職率が低いです。
ただ、現在は電力自由化にともない多くの企業が電力業界に参入しているため、さらなる収入アップを望んで転職する方はいます。
しかし、転職せずとも、今の会社でスキルアップを積み重ねていくという考えの方も多いです。
同業界での転職はあるものの、他業界への転職は少ない傾向にあるといえます。
【エネルギー業界とは】ガス会社
次は、ガス会社についてご紹介します。
ガス会社は、エネルギーであるガスを製造して、安全に家庭や各施設に供給します。
給湯器で水を温めたり、キッチンで火を使って料理をしたりするためには必要となる、水や電気と並んで私たちの暮らしに欠かせないエネルギーです。
ガスの供給方法には、導管を利用してガスを運ぶものや、ガスをボンベに充填して運ぶタイプがあります。
電気会社と同様、現在では日本各地に数多くの会社が存在しています。
仕事内容
ガス会社の主な仕事内容についてご紹介します。
ガス会社は、ただガスを生成するだけが仕事ではありません。
エネルギーを生成する「生産」をはじめ、家庭や各施設への「供給」や供給先を確保するための「営業」、「事務」などさまざまな仕事内容に分けられます。
ガスは、取り扱いに注意しなければならないエネルギーです。
ガスを安心・安全に供給するためには、各仕事の連携が必要であり、どの仕事も欠かしてはいけません。
それぞれの仕事内容について詳しく見ていきましょう。
生産
ガス自身の製造や、製造にあたって必要となる設備の計画・設計・管理などを行う仕事です。
ガス会社社員の技術職としては、主にこの生産がメインの仕事です。
ガスには、LPガスといわれる石油系ガスや、都市ガスとも呼ばれる天然ガスなどいくつかの種類があります。
天然ガスやLPガスは、二酸化炭素の排出量が従来の石油よりも低く、地球環境に優しいガスとされています。
しかし、石油系ガスの原材料であるプロタンやブタン、天然ガスの原材料であるメタンについては、日本はほとんど海外からの輸入に頼っているのが現状です。
そのため、国際的な競争の中で原材料を確保する必要が出てきます。
そうして仕入れてきた原材料をもとに、ガスの生産は行われます。
供給
生産されたガスは、家庭や各施設に供給されます。
供給方法については、都市ガスかLPガスかで大きく方法が分かれることは覚えておきましょう。
都市ガスは、各地域の地下に張りめぐらされた導管と呼ばれる、専用のパイプを通ることで届けられます。
一方、LPガスは家庭や各施設にガスボンベを取り付けて、そこからガスが供給されます。
LPガスはボンベを運んで設置さえできれば、どの地域でも利用可能であるのに対して、都市ガスは導管が通っている地域でしか利用できないため、地方での都市ガス普及はあまり進んでいないのが現状です。
ガス供給の仕事では、LPガスや都市ガスが家庭や施設に入る際の配管設定やガス栓の開通など、これらの維持管理も担当します。
営業
現代では電力自由化と同様に、従来までの大手ガス会社だけではなく、さまざまな企業がガスを販売できるようになりました。
都市ガスの普及とあわせて都市ガス会社も増えて、会社や料金メニューも自由に選べるようになり、多様化が進んできました。
今まで独占的だった市場が解放されたため、事業拡大を狙ってガス事業に参画してあらゆるサービスが展開される状況となった今
新規顧客の開拓を狙う営業は会社の利益を大きく左右する重要なポジションです。
ガス機器やサービスに関する提案を家庭単位で行ったり、企業などの団体に対して業務用にサービスやシステムの提案を行ったりするなど、ガス会社の営業はさまざまターゲットを想定して営業をかける必要があります。
事務
ガス会社は、事務の仕事内容が多いことも特徴です。
総務や経理、人事といった会社の基本的な事務作業はもちろんのこと、ガスにまつわるさまざまな作業をこなします。
たとえば、ガス栓の開栓や閉栓、点検といった業務に、作業員を手配する場合の手続きは事務の仕事です。
利用者向けに請求書を作成して送付する仕事や、利用希望者からの電話対応なども担当します。
ガスは、営業が新規顧客を獲得する場合もあれば、引越しなどにともなって利用者側から電話などで申込の問い合わせが来る可能性もあります。
そのため、場合によっては、顧客と会社をつなげる役割を担う場面もあるため、普段の業務内容とあわせて事務は重要な役割を持っているといえるでしょう。
年収
ガス会社で働いた場合の年収は、どれくらいになるのでしょうか。
ガス会社社員の平均年収は、総合職であれば約700～800万円、技術職の場合は500～600万円、一般職は500万前後といわれています。
日本人の平均年収は約400万とされているため、いずれの職種も一般的な平均年収より高い傾向にあります。
ただ電力会社と同様、初任給の頃からずば抜けて高いわけでもなく、手取りは約20万円前後です。
取り扱いに要注意なガスに関する専門的な知識や技術が必要となることを考えると、初任給の額は少し割に合わないのかもしれません。
実力主義ではなく、年功序列で長くいるほど給料が上がっていくことになります。
安定したガス会社に就職して長い年数を働けば、上記の年収に到達できる可能性は十分にあります。
将来性
ガス会社の将来性は、必ずしも高いとは言い切れません。
近年はガスの代わりをすべて電力で補う、オール電化などのシステムが導入され始めました。
電気の利用は、ガスの利用よりもコストが抑えられるため、乗り換える家庭や会社が増えてきたのです。
しかし、ガス会社も燃料を燃やしたガスでタービンを回して発電する、ガスタービン発電などの発電方式を生み出しています。
この発電方式を利用して電力事業に参入するといった動きも見られており、ガスを使った新たな市場を開拓できれば、将来性も高いものとなってくるでしょう。
ガス会社の将来性は利用者にも大きく関わる問題のため、新規需要の拡大などに意欲がある就活生には向いている仕事であるといえます。
安定性
前述の将来性を考えると、ガス会社の安定性は高いとはいえないのが現状です。
また、日本が抱える問題の一つである少子高齢化は、家庭用ガスの需要を減少させる要因にもなります。
原子力発電の停止にともなって火力発電によるガスの需要は増えてきていますが
今後家庭用のガス需要が減少していくとなると
家庭向けよりも企業向けのガス需要を考えた経営方針へシフトしていく傾向にあるのではないかと考えられています。
家庭用にガスを供給する場合でも、ガスにどのような付加価値をつけて需要を高めていくのかがこれからの重要な課題です。
今後のガス業界への就職については、安定を求める人よりもチャレンジ精神の高い人材が求められるでしょう。
【エネルギー業界とは】石油会社
最後に、石油会社についてご紹介します。
石油会社は、車に利用するガソリンやストーブなどに利用する灯油など、私たちの暮らしに必要なエネルギー源となる石油の精製や販売を行う会社です。
日本は石油のほとんどを海外からの輸入に頼っており、国内の石油消費量の99.7%は海外輸入に依存しています。
そのため、もととなる原油の輸入から石油の精製、製品の販売までを行う石油元売会社のことを一般的に石油会社と呼んでいます。
仕事内容
石油会社の主な仕事内容についてご紹介します。
石油を精製する「開発・生産」をはじめ、原材料となる原油の「輸送・輸入」や販売先を確保するための「販売」および「事務」など、石油を製品として各所へ送り届けるまでさまざまな仕事内容のもとで構成されています。
原材料の輸入から石油の精製、販売にいたるまで、それぞれの仕事の連携が必要であり、どの仕事も欠かしてはいけません。
それぞれの仕事内容について詳しく見ていきましょう。
開発・生産
開発・生産では、原材料の原油を加工して石油にしたり、石油を利用した製品を作り出したりして商品化します。
大きく分けて2種類の開発業務があり、ひとつは石油を研究して石油製品の開発を行う研究開発職、そして資源開発職です。
研究開発職は、石油の成分や精製プロセスを研究することで、石油の新たな利用方法を探ることが主な仕事です。
そして資源開発職では、地下深くの石油を掘削するために地質調査を実施して、石油プラントの建設地を決定するといった資源開発にまつわる仕事を行います。
また、採掘や製造に欠かせない石油プラントの設計や改修・補修といった業務も、開発・生産の一環で実施する場合もあります。
開発・生産を専門とする石油開発会社も存在します。
輸送・輸入
輸送・輸入は、石油の輸送や輸入を管理する仕事です。
前述の通り、日本は国内の石油消費量の99.7%は海外輸入に依存しています。
そのうちの約87%は、サウジアラビアをはじめとする、中東の国々からの輸入となっています。
中東と日本の距離は約1万2千キロとされており、非常に離れている地域であるのは一目瞭然です。
そんな遠方から、タンカーで何週間もかけて運ばれるのです。
島国で資源に乏しい日本が安定した石油の供給を確立させるためには、海上輸送で確保するしか方法がありません。
輸送・輸入の仕事は、この輸送にかかるコストや手間を管理したり、輸入にともなう手続きをしたりする仕事です。
輸送・輸入を専門とする石油輸送会社も存在します。
販売
販売は、石油や石油製品を営業販売する仕事です。
家庭や法人に対しての営業販売は、少ない傾向にあります。
石油製品の一つであるガソリンは、自動車や船などの動力です。
そのため、ガソリンスタンドのようにガソリンを販売する、小売店のような仕事も存在します。
火力発電所で熱を発生させるための発電用燃料油としても石油が必要となるため、発電所も取引先になり得るのです。
また、石油由来の成分である界面活性剤が汚れを落とすのに効果的であるとされて、洗剤やシャンプーなどにも使われるようになっています。
そのため、家庭用洗剤の製造メーカーや、シャンプー製造メーカーを相手に取引を行うケースも出てくるでしょう。
石油や石油製品は、思っている以上に私たちの身近に存在しているため、どれだけ販路を拡大できるかが販売業の腕の見せどころです。
事務
石油会社の事務は、一般的な総務や経理といった作業のほかに、輸入関連の貿易事務を担当する場合が多い仕事となります。
貿易事務とは輸出・輸入の現場の最前線に立って、海外の取引で必要となる数多くの書類を作成・検閲したり、正確な手順で書類をやり取りしたりすることでスムーズな取引を実現させる仕事です。
輸入・輸出の管理を行うため、海外の担当者とのやり取りが発生する場合もあるのです。
よって、貿易事務の専門的な知識のほか、外国語の読み書きにも精通していることが、円滑に仕事を進められるための条件になります。
そのため、石油会社の入社時に事務を希望する場合は、TOEICや英検など英語系の資格を取得しているかなどを見られる場合があります。
年収
石油会社で働いた場合の年収は、どれくらいになるのでしょうか。
石油会社社員の平均年収は、約750万円とされています。
日本人の平均年収は約400万とされているため、一般的な仕事よりも平均年収は高い傾向です。
中でも、大手石油会社の平均年収は約800万～900万とされており、他業種と比べても高水準の年収を誇ります。
20代後半でも500万円前後、40代では1000万を超える人も出てくるレベルです。
年功序列の給与アップもありますが、入社後に知識をつけてスキルアップを図れば、活躍に応じて年収も上がってくる業界であるといえます。
また、輸入などの事業もあるため国際色が強く、海外と関わる機会が多くなるのも年収が高くなる理由の一つといえるでしょう。
将来性
海外と関わる仕事で年収も高い石油会社ですが、石油自体で考えると将来性が高いとはいえない業界です。
石油を燃やすことによる大気汚染や、二酸化炭素の排出量が増加することによる地球温暖化など、環境面での利用が懸念されています。
そのため、ガソリンの代わりに電気を使って走る電気自動車の普及や、石油の使用量を削減する動きがあります。
日本は他国と比べて石油に依存している傾向が強いですが、今後の方針次第では需要も低くなってくるため、将来が安泰とはいえないのが現状です。
現在では多くの石油会社が、水素エネルギーや太陽光発電などの自然エネルギーの生成にも取り組み始めています。
今後は石油だけでなく、総合的なエネルギー会社として生き残っていくことになるでしょう。
安定性
将来性の部分で解説した通り、石油の需要が低くなりつつある現代では
石油だけではなく総合的なエネルギー会社として、方針を切り替えて生き残る石油会社が多くなるとされています。
大手石油会社であれば、このような代替エネルギーの生成にシフトすることも可能でしょうが、石油を専門としている中小企業は簡単に事業転換できません。
そうなると、石油量の減少にともなう事業縮小によって、リストラが行われる可能性も少なくはありません。
大手石油会社であればしばらくは安定するでしょうが、中小の石油会社であれば転職を検討した方が良い可能性もあり得ます。
よって、石油会社の安定性は大手と中小で差が激しく、高いとは言い切れないのが現状です。
【エネルギー業界とは】エネルギー業界の職種
エネルギー業界の職種は主に「技術開発」「営業」「管理」の3つに分類されます。
下記でそれぞれの職種について業務内容や特徴等について詳しく解説するので「エネルギー業界志望だけど職種への理解が浅い」方は是非確認しておいてください。
技術開発職
技術開発職は、エネルギー関連技術の開発や既存技術のアップグレードを担当し、革新的な技術や新たな可能性を追求し、社会課題の解決に貢献することが求められます。
具体的には、再生可能エネルギーの効率化、新しいエネルギー貯蔵システムの開発、既存のエネルギーインフラの改良などが含まれます。
これらの技術を開発するためには、高度な専門知識と研究開発能力が必要であり、理系の人々に非常に人気のある職種です。
営業職
営業職は、エネルギー関連の商品やサービスを顧客に提案し、受注へとつなげる役割を担います。
エネルギーは家庭や企業にとって不可欠な要素であり、その供給を担う営業職は、売り上げに直結する重要なポジションです。
競争が激しい市場環境の中で、自社の製品やサービスの優位性を顧客に分かりやすく伝え、他社との差別化を図る工夫が必要です。
プレゼンテーション能力やコミュニケーションスキルが求められ、顧客のニーズを正確に把握し、最適な提案を行うことが成功の鍵となります。
管理業務
管理業務は、エネルギー供給の安定化を図る生産管理や、製品やサービスの品質チェックを行う品質管理などを担当します。
営業や技術開発によって築かれた顧客との信頼関係を維持するための役割を果たし、エネルギーの安定供給を支える管理業務は、企業の基盤を支える極めて重要な職務です。
具体的には、設備のメンテナンス計画の策定、トラブル発生時の迅速な対応、品質保証のためのプロセス管理などが含まれます。
【エネルギー業界とは】エネルギー業界はやめといたほうがいい？
エネルギー業界で働くことについて、高いストレス環境や忙しさ、未来が不安定であることなどの理由から「やめたほうがいい」という意見も散見されます。
そこでエネルギー業界の現状と、将来の展望について解説しますので、参考にしてください。
エネルギー業界の現状
エネルギー業界の電力分野では、電力小売全面自由化により、多くの企業が競争に参入しましたが、依然として従来の大手電力会社が高いシェアを保持しています。
ガス分野では、2011年の福島原発事故以降、多くの原子力発電所が停止し、その代わりに火力発電や燃料用ガスの需要が高まっています。
石油分野では、消防法の改正や人口減少、さらにパレスチナとイスラエル間の衝突により原油価格が不安定になっています。
この状況により、石油販売量が減少し、中小企業は廃業に追い込まれる一方、大手企業が生き残るという現象が見られます。
今後
今後のエネルギー業界では、各分野が異なる挑戦と機会に直面します。
電力分野では、高額なコストや安定供給の難しさが課題であり、国民の節約志向に対応するため、電力会社は利益構造の見直しが必要です。
ガス分野では、引き続き需要が高いと予想され、新規企業の参入が増える可能性があるため、競争に勝ち抜く必要があります。
石油分野では、原子力発電所の停止に伴う火力発電の需要増加と対照的に、石油の需要は減少傾向にあります。
このため、再生可能エネルギーや水素エネルギーの供給が求められるようになります。
【エネルギー業界とは】エネルギー業界のメリット
ネガティブな意見もあるエネルギー業界ですが、メリットもあるので主要なものを2つ紹介します。
安定感もありつつ、グローバルで活躍できる業界という意味では十分におすすめできる業界であることは間違いありません。
比較的安定がある
まず、比較的安定した需要がある点が挙げられます。
エネルギーは日常生活や産業活動に欠かせない資源であり、景気が悪化しても使用量が大きく減ることはありません。
そのため、エネルギー業界は他の業界と比較しても利益が安定しており、不景気の影響を受けにくいとされています。
さらに、エネルギー関連の職業は高度な専門知識を必要とするため、年収が他の職業に比べて高い傾向にあります。
これにより、専門的なスキルを持つ人材にとって魅力的な職場となっています。
海外で働ける可能性がある
エネルギー業界では、海外で働く機会も多くあります。
特に石油やガスは多くの国からの輸入に頼っているため、海外企業との取引が頻繁に行われます。
その結果、海外出張や海外駐在の機会が生まれやすくなります。
このような国際的な業務経験は、キャリアにおいて非常に貴重なものとなります。
また海外でのビジネス経験を積むことで、異なる文化や市場に対応するスキルを身につけることができます。
さらに、グローバルな視点で物事を考える能力も養われ、海外での仕事を希望する人にとって理想的な選択肢です。
【エネルギー業界とは】エネルギー業界のデメリット
ここからはエネルギー業界のデメリットについて紹介します。
上記で挙げたような魅力的なメリットもありますが、下記のようなデメリットも存在します。
このデメリットに対して耐えられないという人は、他業界の選択肢も検討してみることをおすすめします。
緊急の対応がある
エネルギー業界にはいくつかのデメリットがあり、まず、緊急対応が必要となることが挙げられます。
地震や台風などの自然災害や、火災や事故などの人災によってエネルギー供給に問題が発生する可能性があります。
こうした場合、迅速に復旧作業を行い、安全確認を徹底しなければなりません。
この緊急対応は、通常の業務に加えて発生するため、従業員にとって大きな負担となります。特に自然災害が頻発する地域では、常に緊急対応を視野に入れて業務を遂行する必要があります。
このような状況は、肉体的にも精神的にも大きなストレスとなり得ます。
精神面の管理が難しい
エネルギー業界のもう一つのデメリットは、精神面の管理が難しい点です。
エネルギー供給は社会の基盤を支える重要な役割を担っており、プロジェクトの規模も大きくなる傾向があります。
そのため、業務が非常に多忙になりがちで、製造や管理などの業務が24時間体制で行われることもあります。
このような環境では、正確性と迅速性が求められ、一つのミスが多くの人々の生活に大きな影響を与える可能性があります。
その結果、従業員は大きなプレッシャーを感じることがあります。
まとめ
代表的なエネルギー業界についてご紹介しました。
いずれの業界も、現在の人々の暮らしには欠かせないエネルギーを生成・供給する大きな役割を持っています。
そのため、どんな仕事内容も自身の働きが誰かの役に立っているんだという実感が強く感じられる、やりがいのあるものとなるでしょう。
ただ、ガスや石油など、将来性や安定性が決して高いとはいえない業界もあります。
年収面では非常に待遇が良い業界であるため、そのような業界で何かを成し遂げてみたいという、チャレンジ精神の強い方は応募を検討してみると良いでしょう。
