HRteamに新卒入社。 キャリアアドバイザーの経験を経てマーケティング事業へ異動。 アドバイザー時代にサービス立ち上げや人材開発、人事の業務に携わり、現在では「Digmedia」のメディア運営責任者を担っている。
【研究職転職】はじめに
研究職への転職に対し、「難しそうだな」と思っている方も多いかもしれません。
離職率が少ないなどの理由から、一般的に研究職の転職求人は少ない傾向にあります。
そのため、営業職や事務、製造職に比べて難易度は上がり、狭き門になっているのです。f
しかし見方を変えれば、転職先も増えていくため、転職もしやすくなるかもしれません。
今回は、研究職への転職について紹介していきます。
研究職とはどのような職業なのか確認していきましょう。
【研究職転職】研究職を募集しているところは？
求人数が少ないという理由で、研究職への転職の難易度は高くなっています。
研究職への転職を進めていくうえで、どのような企業が研究職の求人を出しているのかを知ることは、とても大切です。
また、その企業が何をおこなっているのか、自身のスキルに見合っているのかをよく確認する必要があります。
また、求人を出しているのは、民間企業だけとは限りません。
そのため、求職者は大学や公的な研究機関など、幅広くアンテナを張る必要があるのです。
民間企業の研究職
まずは、民間企業の研究職を紹介します。
企業では商品開発や、ビジネスの向上のため、日々研究開発がおこなわれています。
研究職はその研究に携わるのが仕事です。
民間企業の営業職は、主に企業へ利益をもたらすために働いています。
そのため研究内容などは、その会社によってまったく異なるのが特徴です。
民間企業でおこなわれている研究は、大まかに分けると「基礎研究」と「応用研究」があります。
基礎研究とは、具体的な使い方や実用性を考えずに理論的なもの、将来の開発のベースとなるような新しい技術を研究することです。
応用研究は、その研究をさらに発展させたもののことを指します。
大企業では研究職と開発職が分かれています。
中小では研究と開発は同じ部署や人が担当していることも多い傾向にあるのです。
大学の研究室
大学の研究室は、文系理系に関わらず中途採用があります。
しかしその求人量は少なく、狭き門となっています。
将来必要になる技術を、企業よりも早く研究できるのが特徴です。
大学の研究職に転職する人の多くは、知人からの紹介によって転職します。
そして論文の本数などといった博士までの実績はもちろん、企業での研究実績を相対的に評価したうえで採用が決まります。
人脈とキャリアが大切になってくるのは、どの業界への転職でもいえることです。
大学の研究職は特に重視されるでしょう。
そのため総合職や、一般職、大卒の方には厳しい道となる可能性があります。
また、公的な研究所に所属している人の多くは大学では働いており、教授や助教授などの教員をあらわすことが多いです。
そのため、研究と並行して、大学の授業もしなければなりません。
国や公的機関の研究所
企業や大学のほかに、国などが運営する公的な研究所も求人を出すことがあります。
公的な研究所の研究職は、大学と同様に最先端の研究をすることができます。
公的機関のため、研究職であっても公務員という立ち位置になるでしょう。
そのため、国家公務員の試験に合格したうえで、希望する研究機関に訪問する必要があります。
ただ、まれに民間から期限つきで研究員の募集をすることもあります。
研究機関のホームページなどでしっかりチェックをしておいてください。
職種によっては、公務員試験が不要な場合もあります。
そのため、よく確認しておく必要があります。
地方公務員として公的研究機関で働く場合などが、公務員試験を受けず研究職になれる例としてあげられるでしょう。
【研究職転職】研究職に転職可能な人とは？
研究職としての転職先は、大きく分けて3種類あります。
しかし、求人が少ないことから狭き門とよくいわれています。
ほかの職種に比べて、研究職への転職が難しくなっている理由は、これだけではありません。
研究職に就くにあたって、どのようなスキルが必要とされるのでしょうか。
あこがれがあり、研究職に転職したい方は、自分自身のスキルが見合っているのかを見極める必要があります。
以下で実際に詳細を確認していきましょう。
大学や大学院で専門知識を身につけている
研究をするには、その分野の専門知識が必要とされます。
前提として専門知識が必要です。
そのため、大卒程度の知識量であると研究職に就くことは難しいでしょう。
新卒採用の時点で、大学院卒しか求人のない研究職も多くあります。
理系の場合は特に、大学院へ進む人口は年々増えています。
特に転職の場合は、即戦力として扱われることがほとんどです。
専門的な知識がない場合は、研究職への転職は厳しくなるといえるでしょう。
大学院は何歳であっても、就業中であっても入学できます。
本気で研究職への転職を考えている場合であれば、大学院に入学して学びなおすのも悪くありません。
大学院でしっかりと専門的な知識を身につけたうえで、研究職への就職を目指してください。
前職が研究に近しい内容である
転職したい機関でおこなっている研究に近しい内容の研究を、現在手掛けていることが証明できれば、比較的転職しやすいです。
どのように証明するのかは人それぞれですが、職務経歴書は重要になっていきます。
職務経歴書に記入する実績や経験を、どのようにして転職先で活かせるかまで、しっかりと記入してください。
研究職に就くための大前提である、研究に対する専門的な知識をもっているため、即戦力として働けます。
近しい研究内容であれば、自分のもっている知識などを転職先で十分に発揮できるでしょう。
また、人脈などもほかの求職者に比べて豊富であると思います。
自分が、現在置かれている環境に疑問があれば、転職をしてみるのもよいでしょう。
未経験での研究職転職は難しい！
これまでの内容からもわかる通り、研究職未経験から研究職への転職はとても難しくなっています。
資格などの取得が最低条件にはなりますが、可能ではあります。
大学院の修士課程に入学し、研究をするのも1つの策です。
研究職への転職は、専門分野を修了したという証明できることが大前提です。
また、プラスして関連する資格を取得しておくのもよいでしょう。
たとえば薬品を扱うことの多いバイオ系の研究職では、危険物取扱者の資格を取得しておくことが推奨されています。
一方、食品系メーカーの研究職では食品衛生管理者の資格を所有しておいたほうがよいでしょう。
研究職の就くうえで、英語力も重視されます。
ビジネス英語はもちろんですが、海外の論文を読むための専門的な英語力も必要です。
【研究職転職】研究職の働き方とは？
研究職の離職率はほかの職種と比べると、とても低くなっています。
離職率は就職活動をするうえで外せない情報です。
もし離職率が低ければ、就職した人の満足度が高い職種ともいえます。
研究職を有している企業には、一般的にホワイト企業といわれている企業も多いです。
また、ほかの職種と比較して、給料も高いことが多くなっているといわれています。
研究職の働き方はどのようなものになっているのでしょうか。
詳しく見てみましょう。
給料はどれくらい？
先ほどほかの職種と比較して、給料が高くなっていると述べました。
研究所や民間企業で働く場合、年収は平均で600万円といわれています。
企業の期限つき研究職である場合は、もう少し少なくなるでしょう。
大学で働く場合は、大学や教授のランクによって大きく異なるため一概にはいえませんが、年収で1,000万円近くもらっていることもあるようです。
大学の研究職の場合は、プラスで論文集などの臨時収入もあるため、高水準で安定した職業ともいえます。
また企業や研究所の場合、年功序列で給料は上がっていきます。
これも離職者が少ない理由といえるでしょう。
ほかの職種と比較して、研究職はどこに所属をしても収入が高く、安定している職業であるといえます。
研究所では福利厚生が充実している
研究所や大手企業の研究職の場合、家賃の補助など福利厚生が充実していることも多いです。
家賃補助はもちろん社宅や各種保険制度も充実しています。
家電メーカーなどであれば、割安で自社製品が購入できるなど、福利厚生の内容は企業によってさまざまです。
また公的な研究所であれば、文部科学省所管の法人であるため、労働安全衛生法などの法令を順守した環境であることがほとんどでしょう。
産休や育休なども取りやすい環境になっています。
子どもの成長に合わせて就業しやすい環境が整っているので、子育てを考えている女性にもおすすめの職種です。
給料面も問題なく、福利厚生も充実しているため、満足度は高くなります。
そのため狭き門となっているのです。
ホワイトな企業が多い！？
学生時代の研究を考えると、研究のために研究室で寝泊まりする必要があるかもしれない、と心配する方もいると思います。
しかし研究職は決してブラックな職種ではありません。
民間企業の場合は企業によって差はありますが、研究所ではホワイトな働き方をできることが多くなっています。
公的な研究所の多くは、文部科学省所管の法人です。
そのため、法令違反をすることは許されません。
ブラック企業のようなサービス残業や、過重労働などがおこなわれることはまずないでしょう。
民間企業の場合は、その企業によってさまざまです。
しっかりと調べておく必要があります。
しかし、企業ならではの効率化をはかっている企業も多くあり、激務ではありません。
また、明確な期限のないことがほとんどなので、気持ちに余裕をもって研究ができるでしょう。
【研究職転職】研究職転職を成功させるには？
狭き門である研究職への転職を成功させるには、どのような準備が必要なのでしょうか。
研究に関する専門知識はもちろんです。
さらに研究をするうえで必要になる、論文を読むための英語力も必要になっていきます。
研究職でない職種からの転職の場合、準備量はとても多いものになるでしょう。
また研究職からの転職であっても、研究職への転職は簡単にいくものではありません。
どのような対策をすれば転職が成功するのか、順番に説明していきます。
資格を取っておく
どのようなことを学んできたのか、専門分野を学んだことの証明として、資格を所有すると転職の際にアピールできるためおすすめです。
職務経歴書などを記入する際に、自分がどのようにして専門分野を修了し、どのような研究をいままでしてきたのかなど、詳しく書くようにしてください。
また、他分野の研究職に就職したい場合は、専門的な資格を取得することもおすすめします。
技術士などの資格は、一次試験の場合は誰でも受験し、取得することができます。
そのため、機電系の研究職を希望しているのであれば、持っていて損はないでしょう。
技術士は「技術士法」に基づく国家資格です。
技術士は、科学技術に関する高等の専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価またはこれらに関する指導の業務を担います。
英語力をつけておく
どの業界であっても、英語力は必須ですが、研究職でもそれは同じです。
研究を進めていくうえで、先行研究をはじめ、最新の専門分野に関連する論文などは欠かせません。
論文は、ほとんどの場合英語で書かれています。
そのため、論文を読むための英語力が必要になるのです。
専門的な論文などを読むにあたって必要な英語力は、TOEICでいうと900点近くが必要となるでしょう。
TOEICのスコアは高ければ高いほど転職の際に役立ちます。
そのため、地道に勉強することをおすすめします。
また、英語で書かれた論文を読むためには、基本的な英語力のほかに、専門分野に関連する単語などの知識も必要です。
日ごろから近い分野を研究しており、慣れている方は特別問題視する必要もありません。
専門分野の知識を学ぶのと同時に、専門的な英文を読めるようになる訓練をしましょう。
就活エージェントを利用しよう
就活エージェントでは転職に関して、1対1でサポートしてもらうことが可能です。
そのため、自分に合った転職先を一緒に探すことも可能になります。
履歴書などの書類の書き方といった、基本的なサポートを受けられます。
そのため、はじめて転職する方にもおすすめです。
自分に足りないスキルを他人に見つけてもらうことで、より効率的な転職を可能にするでしょう。
また、エージェントを利用すると、非公開求人を紹介してもらえることもあります。
研究職の求人は、中途採用をしていなかったり、離職率の低かったりと、とても少ないのが現状です。
自分1人で転職活動をする場合、求人を探すことに難航するでしょう。
研究職の求人は、公開されているものよりも未公開のもののほうが多いです。
そのため、自分で探すよりも研究職の求人が見つけやすくなり、よりスムーズに転職活動を進められるでしょう。
【研究職転職】まとめ
研究職は就業環境が整っているところも多く、収入も高水準で安定しているため、大変魅力的な職業です。
それゆえに離職率は低く、求人も少なくなっています。
また、専門的な知識も問われるため、研究職への転職狭き門といわれています。
しかし、しっかりと段階を踏み、スキルを身に着けていけば転職も可能です。
研究職は求人が少ないため、できるだけ多くの求人を確認する必要があります。
就活エージェントなどのサービスを利用して効率的に転職しましょう。
